NISAのつみたて投資枠の積立上限の月10万円をフルでキャッシュレス積立、フルでポイントが進呈されます。

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投信残高ポイントプログラムについて詳しく見る

• 対象範囲：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における他社類似ファンド 。
  一般的に投資信託に係る運用コストとしては、信託報酬の他にも売買委託手数料やその他費用（保管費用等）など、投資信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用があります。信託報酬率につき他社類似ファンドが引き下げを行った場合、当ファンドの信託報酬率も見直しを行い、業界最低水準にすることを目指します。ただし、これを実現することを保証するものではなく、また、他社類似ファンドが信託報酬率の引き下げを行った場合、業界最低水準ではない期間が存在する点、ご留意ください。

その他にも、毎月末時点の投資信託の保有残高が、はじめて基準残高に到達した場合にポイント進呈するプログラムも実施中！

• 一部、残高の対象外となるファンドがあります。プログラムの詳しい説明は以下をご覧ください。

資産形成ポイントについて詳しく見る

楽天ポイントコースとマネーブリッジを設定のうえ（※1）、投資信託を当月合計30,000円以上（※2）のポイント投資で+0.5倍になります。 米国株式（円貨決済※３）でも当月合計30,000円以上（※2）のポイント投資で+0.5倍になります。

• 月末最終日の23:59時点で「楽天ポイントコース」と「マネーブリッジ」を設定している場合が対象です。 楽天証券では「楽天ポイントコース」と「楽天証券ポイントコース」があります。2018年8月31日以前に、楽天証券ですでに「楽天ポイントコース」を選択されている方も、会員情報連携の同意が必要なため、再度設定いただく必要があります。マネーブリッジを設定するには楽天銀行の口座を開設いただく必要があります。
• 複数回に分けて合計30,000円以上のポイント投資をした場合も対象になります。
• 米株積立および買付手数料無料海外ETFはSPU対象外です。

詳しいプログラムの説明は以下をご覧ください。

SPU（楽天証券）について詳しく見る

ポイント投資とは、楽天グループを利用して貯まったポイントを1ポイント=1円として、楽天証券で投資信託、国内株式（現物取引）、米国株式（円貨決済）、バイナリーオプションの購入代金として利用できるサービスです。

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