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米国株式の取引をはじめるには

取引のステップ

取引の主なステップは、以下の通りです。それぞれのステップの詳細も合わせてご確認ください。

STEP
総合口座開設

取引をはじめるには、まず楽天証券に口座開設をする必要があります。
まだ楽天証券に口座をお持ちでないお客様は、以下ボタンから口座開設をお願いいたします。
楽天証券に口座をお持ちの方はstep2にお進みください。

口座開設に必要なもの

本人確認書類

マイナンバー

楽天証券で口座開設完了後、お客様にIDをお送りいたします。
IDを受け取りましたら、楽天証券のお取引画面にログインしてください。

  • NISA口座の開設お申込みは、楽天証券の口座開設と同時、または口座開設後にお手続きいただけます。
STEP
入金する

取引を始めるには、あらかじめ日本円、または、米ドル資金を用意していただく必要がございます。
注文画面で円貨決済、外貨決済のどちらかを選択できます。

資金のご用意方法:円貨決済の場合

証券口座に資金がない場合、事前に入金が必要です。

  • 2021年4月4日(日)より、楽天銀行との連携サービス、マネーブリッジ「自動入金(スイープ)」の対象商品に米国株式を追加いたしました。
    マネーブリッジ「自動入出金(スイープ)」を設定している場合、事前に資金を証券口座に入金をすることなく、注文時に自動的に楽天銀行口座の資金を買付代金に充当することができます。
    自動入金(スイープ)の詳細はこちら

入金方法

資金のご用意方法:外貨決済(米ドル)の場合

楽天証券で米ドル資金を用意するには、以下の方法があります。

方法 1 為替取引をおこなう

円から米ドルへの為替取引を行い、「米ドル預り金」が資産残高に反映された後に米国株式(米国ETF)の発注が可能です。
為替取引には、定時為替取引(※)とリアルタイム為替取引の2種類があります。定時為替取引(※)は、10時および14時の適用為替レートで約定する取引です。リアルタイム為替取引は、8時から翌6時(夏時間は翌5時)の間、取引したいタイミングで為替取引を行うことが可能です。

  • 米ドルの定時為替取引はマーケットスピードからのみご利用いただけます。

方法 2 弊社への米ドルのお振込み

お客様の「外貨預金口座(銀行の米ドル預金口座)」から、弊社指定の銀行口座へお振込みください。
「外貨預金口座(銀行の米ドル預金口座)」は、お客様が楽天証券のサービスとは別に保有しているものです。

方法 3 米ドル建てMMFを取引する

米ドル建てMMF(米ドルベース)を買付し、設定画面で米国株式の買付可能額に含める銘柄に設定すると、米ドル建てMMFから直接米国株式を購入することができます。買い注文約定時に、当該MMFが自動換金されますので、あらかじめ換金する必要はありません。

  • 米国株式を注文後、米ドル建てMMFが連続2日間現地で休業日となり、さらにその2日間が日本国内営業日となる場合、MMFの受渡が米国株式の受渡に間に合わないため、米国株式の買付可能額に充当できません。
STEP
買いたい銘柄を探す

楽天証券は、豊富な銘柄数の米国株式、米国ETF、ADR(米国預託証書)を取扱っています。
楽天証券のウェブサイトにログイン後、個別銘柄をご検索いただくと、企業情報やチャートのほか、業績・予想や競合比較などをご覧いただけます。

STEP
株を売買する

楽天証券のウェブサイトにログイン後、ご注文いただけます。
取引チャネルは、PCウェブ、マーケットスピードの2種類です。
買った株価から○%上がったなど目標にしていた株価に到達したり、資金が必要になった場合などに、株を売ります。買い注文、売り注文共に、円貨決済か、外貨決済かをご選択いただけます。
なお、売買単位は、買付も売却も1株単位です。

iSPEED

ウェブページ

マーケットスピード

マーケットスピードⅡ

STEP
待機資金を運用する

外貨決済の売却資金は、米ドル建てMMFで運用でき、金利を受け取れる場合があります。
最新の利回りは以下をご覧ください。

米ドル建てMMF(米ドルベース)は、米国株式の直接買付に対応しています。

STEP
税金を納める

国内株式と同様に、株式を売却して利益が出た場合は譲渡所得、配当金が入った場合は配当所得に対する税金が発生します。
「特定口座」でお取引いただくと、確定申告が簡単にできるほか、国内株式や投資信託と損益通算できます。

ご注意

  • 米国株式、ADR、米国ETF/ETNに関わらず弊社取扱銘柄の上場廃止、当該企業の吸収合併等でNYSE、NASDAQが上場廃止とした場合、弊社での取扱を停止する場合がございます。
  • ADRから現物株への交換、引出請求について 弊社ではADRから現物株への交換、現物株の引出しは承れません。
  • 配当支払時の注意 租税条約、為替等のため、現地市場で買付けた現物株に対して支払われる配当金額と、同一株数相当のADRに支払われる配当金額は必ずしも一致しません。
  • 弊社ではADRの対象とする原株式の取扱はいたしません。
  • 弊社では海外ETFから現物株への交換は承っておりません。
  • 弊社取扱銘柄について、1注文あたりの発注可能株数上限は250,000株、1注文あたりの発注可能金額上限は9,899,999.99USドルまでとなりますのでご了承ください。
    • 直近平均出来高に対して一定の閾値を超える場合は、注文を受け付けない場合があります。
    • 指値注文で入力する指値が基準価格(気配値、現値、引値等)を大きく乖離する場合は、注文を受け付けない場合があります。
  • 租税条約により、米国株式で得た配当所得は、米国にて10%が源泉徴収され、その後日本国内で課税されます。また、ADRや米国市場に上場する外国株式については、米国と当該相手国間の租税条約により、米国内での課税率が異なりますので、ご注意ください。
  • 米国市場で上場されている外国株を取引する場合、取引時にLevy等(課税等)が発生する場合があります。
  • 米国預託証券(ADR)をお取引された際、預託証券発行の金融機関(信託銀行等)により、一定期間ごとに管理費用が徴収される場合があります。
    管理費用については、配当支払時に、1株あたり0.25~5セント程度の管理費用を、配当金から差し引かせていただきます。あらかじめご了承ください。

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