米国株式信用取引の注意点

信用取引は、現物取引ではできない取引ができるなどメリットも多いですが、一方で現物取引にはない注意しなければいけない点もあります。
注意すべきことを理解して取引すれば、多くのメリットもあるので、ここで注意点と取引する際に心がけることを抑えて、信用取引を活用しましょう。

目次

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追証の発生

米国株式信用取引では、元手資金(委託保証金)の最大2倍の取引ができるため、元手資金だけで投資をするよりも大きな利益が得られる可能性がある一方、反対に損失も大きくなる可能性があります。

レバレッジをかけて元手資金(委託保証金)以上の取引をする場合、元手資金以上の損失が発生する可能性があるのでご注意ください。

元手資金を超える損失の可能性

売建の損失が拡大する場合は、株価が上昇していくときです。
株価の上昇に上限はないため、売建の損失は無限に広がっていく可能性があります。

売建をする際は、その可能性があることに十分ご注意ください。

売建する場合の損失は無限

売建の損失が拡大する場合は、株価が上昇していくときです。
株価の上昇に上限はないため、売建の損失は無限に広がっていく可能性があります。

売建をする際は、その可能性があることに十分ご注意ください。

信用取引をする際の気を付けるポイント

信用取引が「あぶない」と言われる理由は、上記のように「大きな損失」が発生する可能性があるためです。
一方で信用取引の特性・リスクについて理解し、対策をとっておけば、得られるメリットも大きいのが信用取引です。

信用取引をおこなう場合は、以下のようなことを心掛けて取引することで、「取り返しのつかない失敗」を防ぎつつ、信用取引ならではのメリットを活用することができます。

(1)取引可能上限いっぱいまで取引をしない

米国株式信用取引では委託保証金の最大2倍の取引をすることが可能です。ただし、これはあくまでも最大限度であり、必ずしもその金額まで取引をする必要はありません。
取引できる最大限度まで取引をしていると、追証や委託保証金以上の損失が発生する可能性が高くなります。

そのため、レバレッジの倍率を抑えて取引をするか、あるいは多めに保証金を入れておくことで、その分だけ追証が発生する可能性を低くすることができます。取引できる最大限まで取引するのではなく、ある程度のゆとりを保っておくことが大切です。

最大限まで取引

余裕をもった取引

(2)損失が発生した場合に備えて現金を手元に残しておく

株式投資には損失が発生する可能性は誰にでもあります。
信用取引で損失が発生する場合、その損失は現金で支払う必要があります。
損失の大小にかかわらず、損金の支払いが万が一できなかった場合、信用取引の全建玉が強制的に返済されたり、それでも損金を埋めることができなかった場合、代用有価証券も売却される可能性があります。
それを防ぐためにも、保証金の一部を現金(米ドルまたは日本円)で差し入れておくことをおすすめします。

(3)自分の取引ルールを決めておく

信用取引をする場合、自分なりの取引ルールを決めて取引をすることをおすすめします。
特に重要なのは、「損切ルール」を決めておくことです。

現物取引では評価損が発生しても保有し続けることができますが、信用取引では評価損が拡大していくと追証が発生してしまいます。

保有している銘柄が予想と反対方向に行ってしまっても「いつか反転するだろう」と思って保有し続けていると評価損がどんどん拡大していってしまうこともあるので、損切りする水準をあらかじめ決めておき、その水準に達したら素早く損切を実行することで大きな損失となることを防ぐことができます。

一度失敗しても次の投資機会があるので、その時に備えましょう!

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