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楽天J-REIT・オルタナティブデータ・ファンド(愛称:アクティブJ-REIT)

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当ファンドのポイント

【従来のREIT分析】セクター分析、銘柄調査 等 ×【業界初!※】オルタナティブデータ(人流データ)等を銘柄選定に積極的に活用

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人流データとは

人流データとは、人がいつどこに何人いるのか、どのような動きがあったのかを把握するための データのことを指します。スマートフォン等の位置情報データから、地域や時間帯別にデータを 取得し、オルタナティブデータの一つとして活用されています。

(イメージ図)【ある日の15時の人出(前週比)】新宿駅 +7%、渋谷駅 +10%、スカイツリー付近 -2%、六本木ヒルズ +5%、大阪駅 -2%、博多駅 +9%、神戸メリケンパーク -8%、札幌 大通公園付近 +1%

人流データを活用するメリット

オルタナティブデータを活用することにより、国内不動産市場動向の変化をいち早く把握することが可能になります。

【速報性】物件の人流データを日次で観測でき、一般的な不動産関連統計・データの公表よりも前に、不動産市場の動向を把握することが可能。【範囲/細かさ】観測対象は全国をカバーしており、地域や物件用途毎に細かく人流の観測が可能。

【活用例】物流セクターの株価と人流の推移

【物流セクター 株価】2020年2月のコロナショックの後、巣ごもり需要の拡大から物流セクターの人流が増加【物流セクター 人流】人流の増加とともに、物流セクターの株価は上昇基調に

(出所)各種データを元に楽天投信投資顧問作成

モデルポートフォリオについて

シミュレーション

シミュレーション

(出所)Bloomberg等より楽天投信投資顧問作成

モデルポートフォリオは、当ファンドの運用をご理解いただくため、楽天投信投資顧問が作成した合成ポートフォリオによるパフォーマンスのシミュレーションであり、実在するポートフォリオのパフォーマンスではありません。シミュレーションにあたり各種費用等は何ら考慮されておりません。当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記シミュレーションと同様になることを約束するものではありません。

モデルポートフォリオ

保有銘柄上位

表は横にスクロールします

銘柄名 ウエイト 区別
1.星野リゾート・リート投資法人 7.1% ホテル
2.三菱地所物流リート投資法人 6.8% 物流
3.日本プライムリアルティ投資法人 6.8% 複合施設
4.ヘルスケア&メディカル投資法 6.7% その他
5.福岡リート投資法人 6.7% 複合施設
6.インヴィンシブル投資法人 6.7% ホテル
7.タカラレーベン不動産投資法人 6.7% 複合施設
8.イオンリート投資法人 6.6% 商業施設
9.GLP投資法人 6.6% 物流
10.ジャパン・ホテル・リート投資 6.6% ホテル
11.日本都市ファンド投資法人 6.6% 複合施設
12.森ヒルズリート投資法人 6.6% オフィス
13.サンケイリアルエステート投資 6.5% 複合施設
14.阪急阪神リート投資法人 6.5% 複合施設
15.CREロジスティクスファンド 6.5% 物流

保有銘柄構成比率

オフィス 6%、物流 20%、ホテル 20%、商業施設 7%、複合施設 40%、その他 7%

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ファンドの特色

  1. わが国の金融商品取引所等に上場(上場予定銘柄を含みます。)している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし、今後高い収益成長が期待できる15-20銘柄程度※に厳選投資します
    • 主にマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所等に上場(上場予定銘柄を含みます。)している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資します。
    • 安定したインカムゲイン(J-REITから得られる配当等の収益)の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行い、今後高い収益成長が期待できる15-20銘柄程度に厳選投資します。
    • 組入銘柄数は、今後の市況動向や純資産総額等の状況によって、委託会社の裁量により変更される場合があります。
  2. 銘柄選定にあたっては、オルタナティブデータ(人流データ等)を活用します
    • 銘柄選定にあたっては、オルタナティブデータ(人流データ等)を活用し、徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行います。
  3. 毎年5月25日および11月25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    • 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価損益を含む)等の全額とします。
    • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

楽天グループの運用会社
「楽天投信投資顧問」

楽天グループの金融部門に属し、楽天カード、楽天証券、楽天銀行などとその一翼を担っております。

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