オプション（権利）の種類は4つあります。
コールもプットも買い手は権利を行使するか権利を放棄するかを自由に選択できますが、売り手は買い手の意思に従わなければなりません。
また、オプション取引には他にも多様な戦略がありますが、いずれも上記の4つの基本型の取引手法を組み合わせたものです。
| 1買い | 2売り | |
|---|---|---|
| 損益分岐点 | 権利行使価格 + 権利の価格 | |
| 利益 | 無限 | プレミアム |
| 損失 | プレミアム | 無限 |
| 3買い | 4売り | |
|---|---|---|
| 損益分岐点 | 権利行使価格 - 権利の価格 | |
| 利益 | 無限 | プレミアム |
| 損失 | プレミアム | 無限 |
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円
2008年4月11日（SQ日）に日経平均株価指数を12,000円で買う権利の売買です。
仮に、その権利の価格が500円で売買が成立したと仮定すると、買い手は、500円×1,000倍の500,000円を売り手に支払います。
反対に売り手は、500円×1,000倍の500,000円を買い手から受取ります。その後、SQ日までお互いに途中で反対売買せずに、SQ値が仮に13,000円となった場合は買い手は、12,000円で買う権利を行使することができるので、差額の（13,000円－12,000円）×1,000倍＝1,000,000円を売り手から受取ることができます。
反対に売り手は、買い手の権利行使に応じなければならないので、（13,000円－12,000円）×1,000倍＝1,000,000円を買い手に支払うことになります。
最終的に、買い手は最初に支払った50万円との差し引きで＋50万円の利益。
売り手は最初に50万円受取っているので、差し引き－50万円の損失になります。
この例で、仮にSQ値が12,000円以下となった場合には、買い手は権利を行使しても利益を得ることができないため、権利放棄することになります。その場合、買い手は最初に支払った分の－50万円が損失となり、反対に売り手は最初に受取った＋50万円が利益となります。
日経平均株価指数が上昇すると予想した場合の戦略です。日経平均株価指数が上昇すれば上昇した分だけの利益が発生し、下落しても当初のプレミアム分（当初支払ったオプションの代金＝50万円）の損失ですみます。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で買い
日経平均株価指数が下落すると予想した場合の戦略です。(1)『コールの買い』とは逆に、「買う権利」を売っているため、当初受取った50万円が最大の利益になりますが、見込みが外れて日経平均株価指数が上昇すると、損失は上昇分だけ発生します。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で売り
プット 2008年4月限 権利行使価格 12,000円
2008年4月11日（SQ日）に日経平均株価指数を12,000円で売る権利の売買です。
仮に、その権利の価格が500円で売買が成立したと仮定すると、買い手は、500円×1,000倍の500,000円を売り手に支払います。
反対に売り手は、500円×1,000倍の500,000円を買い手から受取ります。
その後、SQ日までお互いに途中で反対売買せずに、SQ値が仮に11,000円となった場合は買い手は、12,000円で売る権利を行使することができるので、差額の（12,000円－11,000円）×1,000倍＝1,000,000円を売り手から受取ることができます。
反対に売り手は、買い手の権利行使に応じなければならないので、（12,000円－11,000円）×1,000倍＝1,000,000円を買い手に支払うことになります。最終的に、買い手は最初に支払った50万円との差し引きで＋50万円の利益。売り手は最初に50万円受取っているので、差し引き－50 万円の損失になります。
この例で、仮にSQ値が12,000円以上となった場合には、買い手は権利を行使しても利益を得ることができないため、権利放棄することになります。その場合、買い手は最初に支払った分の－50万円が損失となり、反対に売り手は最初に受取った＋50万円が利益となります。
日経平均株価指数が下がると予想した場合の戦略です。日経平均株価指数が下落すればするほど利益が大きくなります。逆に日経平均株価指数が上昇しても、当初のプレミアム分（当初支払ったオプションの代金＝50万円）で損失は限定されます。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で買い
日経平均株価指数が上昇すると予想した場合の戦略です。「売る権利」を売っているため、見込みが外れて日経平均株価指数が下落すると大きな損失を出すこともあります。特に、予想が外れて相場が急落した場合は、大損害を被ることになります。1987年米国のブラック・マンデーでは、このポジションを保有していた投資家が大きな損害を被ったことは有名な話です。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格500円で売り
ストラドルの買い（ロング・ストラドル）は、同じ行使価格（12,500円）のコールとプットを組み合わせて同じ量だけ買うポジションで、日経平均株価指数はどちらに動くかわかりませんが、とにかく大きく動きそうだと予想するときにとる戦略です。例えば重要な経済指標の発表や選挙前とか、その結果次第で相場の方向が大きく変わる可能性が高い場合に使われることもあります。見込みが当たると大きな利益を出すことができます。逆に見込みが外れて日経平均株価指数が動かなかった場合でも、2つのプレミアム分（当初支払ったオプションの代金の合計＝最大で87万円）の損失に限定されます。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格405円で買い
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格465円で買い
ストラドルの売り（ショート・ストラドル）は、同じ行使価格（12,500円）のコールとプットを組み合わせて同じ数量だけ売るポジションで、日経平均株価指数は動きそうにないと読む場合にとる戦略です。
見込みが当たって日経平均株価指数が小動きに終始すれば、当初得た2つのプレミアム分（当初受取ったオプションの代金＝最大で87万円）の利益がでます。一方、見込みが外れて、どちらかの方向に日経平均株価指数が大きく動くと、その分損失が膨らむことになります。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格405円で売り
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,500円 価格465円で売り
日経平均株価指数が大きく変動すると予想した場合の戦略です。異なった行使価格のコールとプットを買う戦略で、日経平均株価指数が2つの行使価格（12,000円～13,000円）から外れて大きく動くと利益が出ます。逆に日経平均株価指数が動かず2つの行使価格の間に入っても、損失は2つのポジションにより算出されたオプションの代金＝47万円に限定されます。
ストラングルはストラドルと似ていますが、行使価格が異なったオプションの組み合わせのため、ストラングルの方がコストは安いのですが、日経平均株価指数は大きく動く必要があります。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格720円で買い
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格750円で買い
日経平均株価指数が小動きになると予想した場合の戦略です。
行使価格の異なったコールとプットを売る戦略で、日経平均株価指数が2つの行使価格間（12,000円～13,000円）に入ると利益が出ます。逆に日経平均株価指数が大きく変動すると損失は限りなくなります。
ストラングルの売りは、ストラドルの売りに比べて手に入るプレミアム（2つのポジションにより算出されたオプションの代金＝47万円）は少ないですが、行使価格が異なるため、日経平均株価指数が大きく動かない限り損失を出すことも少なくなります。
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 12,000円 価格720円で売り
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格750円で売り
日経平均株価指数の先行きについて強気の場合の投資戦略です。 同じ行使価格、同じ限月のコールの買いとプットの売りを合わせて合成先物を作ると、あたかも先物の買いポジションを持ったかのようになります。先物の買いと同じで、先行き強気の場合に用いられます。
同じ限月物で組み合わせればよいため、先物取引にはない限月物の先物をオプションを用いて作ることが可能となります。例えば日本における株価指数先物は 3、6、9、12限月の3ヵ月物が中心ですが、オプションを用いると1ヵ月物の先物を作ることが可能になります。（下図の例は2008年4月限の合成先物）
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格190円で買い
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格720円で売り
⇒日経平均株価指数を12,470円で買付を行ったのと同様のポジションの合成になります。
日経平均株価指数の先行きについて弱気の場合の投資戦略です。
同じ行使価格、同じ限月のコールの売りとプットの買いを組み合わせると、先物の売りと同じポジションを作り出すことができます。先物の売りと同じ先行き弱気の場合に用いられます。
同じ限月物で組み合わせればよいため、先物取引にはない限月物の先物をオプションを用いて作ることが可能となります。例えば日本における株価指数先物は 3、6、9、12限月の3ヵ月物が中心ですが、オプションを用いると1ヵ月物の先物を作ることが可能になります。（下図の例は2008年4月限の合成先物）
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格190円で売り
上記の例
コール 2008年4月限 権利行使価格 13,000円 価格720円で買い
⇒日経平均株価指数を12,470円で売付を行ったのと同様のポジションの合成になります。
先物・オプション取引のリスクと費用について
