日経225先物は、「株価指数そのもの」の売買
日経225オプションは、あらかじめ決めた株価指数で取引する「権利」の売買

つまり、日経225オプションとは、
①あらかじめ決めた満期日（限月）までに、②あらかじめ決めた価格（権利行使価格）で、③「買う権利（コール）」、または「売る権利（プット）」を、④○○○円というオプション価格で売買すること。（○○○円が株価と同じように変動します）

1. 2015年6月限
2. 権利行使価格 20,000円
3. コール
4. 500円

「2015年6月の満期日までに、20,000円で買う『権利』（オプション）を500円という価格で売買する」しくみです。

この「500円」が株価のように変動します。ちなみに満期日のことをSQ日と言い、その満期での価格を「SQ価格」といいます。

• コールの買い
  ある時点で日経225をXXXXX円で買う権利を〇〇〇円で新規に買うこと
• コールの売り
  ある時点で日経225をXXXXX円で買う権利を〇〇〇円で新規に売ること

• プットの買い
  ある時点で日経225をXXXXX円で売る権利を〇〇〇円で新規に買うこと
• プットの売り
  ある時点で日経225をXXXXX円で売る権利を〇〇〇円で新規に売ること

「コール」は「買う権利」共に"か行"で始まると覚えてください。「プット」は「売る権利」共に母音が"Ｕ"で始まると覚えてください。

語源は"CALL"「（権利）を要求する」、"PUT"「（義務）を課す」という意味ですが、上記の"か行"、"U"の母音という覚え方がよいのではないでしょうか。

もう一つのオプション取引の特徴は、決済に期限（満期日）があることです。そのため、決済には2つの方法があります。

1. 満期日が来る前にオプション価格（プレミアム）を決済（転売）する。
2. 満期日に、権利行使または権利放棄する。（売り方は権利割当または権利消滅）

• 満期日になると、有利な方法が自動的に選択されますので、お客様が行使や放棄を決める必要はありません。
• 満期日は、通常限月がその月の第2金曜日、Weekly限月はその週の金曜日となります。

満期日までに、オプション価格（プレミアム）を決済（反対売買）する。

まずは転売とは何か、最もシンプルでわかりやすいコール（買う権利）の買いで説明しましょう。
個別銘柄の取引と同じで、満期日までは自由に取引ができます。
例で説明したオプションの銘柄名は
「日経225オプション2015年6月限 権利行使価額20,000円のコール」と表記されます。

オプションは満期日が来るまでの間、自由に売買ができる！

では、「権利行使価格 20,000円」で買う権利（コール）を買うオプションをチケットに例えて説明しましょう。
その買う権利の価格、つまりオプション価格が500円だったとします。

権利行使価格20,000円で買う権利のある（コール）オプションチケットを500円で買った場合

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このオプション（権利）のチケットは500円で売買されているということです。
実際の購入時の単位数はオプション単価の1,000倍のため、取引価額は50万円となります。

STEP

コールオプションのチケット価格は、オプション価格として変動します。

チケット価格が上がったので売る（決済する）こともできるので、これは株価の売買と同じですね。

STEP

価格が800円に上昇したため決済して取引を終了する場合

計算例
(800円(売値)-500円(買値))×1,000倍
=30万円の利益

満期日に、権利行使または権利放棄する（売り方は権利割当または権利消滅）

満期日にはSQ価格で自動決済（権利行使または権利放棄）される

先の例と同じ場合（権利行使価格20,000円、オプション価格500円でコールオプションチケットを購入）で、満期日まで持ち続けた場合

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満期日（2015年6月12日）、いよいよこのオプションチケットを使う日です。このチケットを使ったほうが利益となるときは自動的に使用（行使）され、使っても損失となるときは自動的に破棄（放棄）されます。

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コールオプションのチケットを使用する（行使する）

計算例
SQ価格22,000円(決済値)の場合、自動的にチケットが使用され(22,000円(決済値)-20,000円（買値）-500円(オプション価格))×1,000倍
＝150万円（利益）

• 別途手数料がかかります。

コールオプションのチケットを破棄する（放棄する）(例)SQ価格18,000円(決済値)の場合、自動的にチケットが破棄されることになりますので、当初支払ったチケット代金の50万円が損失となります。

もし権利行使されたと仮定すれば、(18,000円(決済値)-20,000円(買値)-500円(オプション価格))×1,000倍＝250万円(損失)となりますので、結果的には損失を200万円抑えることができたということです。

• 権利放棄の場合。別途手数料はかかりません。