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(20) 会社四季報

「会社四季報」は東洋経済新報社が提供する上場企業の会社情報です。マーケットスピードで取引していただける個別株式を掲載しています。

検索方法

  • 1銘柄コードを入力してください。
  • 2画面上にある『検索』ボタンを押していただくと、指定した銘柄の会社四季報が表示されます。

証券コード・社名など

【決算】 本決算期を表示。「月」のみ場合は、事業年度の末日が本決算日です。
【設立】 設立年月(原則として株式会社として登記した年月。)
【上場】 上場年月日。戦後、証券取引所再開後に最初に上場した市場の上場年月。
市場変更があった場合は、最初に上場した年月を表記。
【特色】 業務内容や、業界での地位、資本系列などの企業の特徴。
【連結事業】【単独事業】 直近本決算期の部門別売上構成比率。()内の単位は%。-(マイナス)は赤字を表します。<>内は最新の本決算時期を表記しています。
【海外】【輸出】【貿易】 【海外】・・・連結海外売上比率、または地域別売上高の日本以外の売上比率。(建設業などの場合、海外工事比率)
【輸出】単独事業の場合の総販売実績に占める輸出の比率。
【貿易】商社などの売上に占める輸出入・三国間取引の比率。
銀行・・・資産構成(資金量)、資産運用比率(総資産におけるそれぞれの比率)、融資比率(「中小企業向け」「住宅・消費者向け」は貸出金に占める融資比率をさします。
損害保険会社・・・正味収入保険料の種目別構成比率を表記しています。
【業種】 証券コード協議会による業種。
本文(1) その会社の状況を『会社四季報』の編集部が取材し、執筆したものです。通常2部構成になっています。

本社・営業所・従業員数など

本社(本店)(本部) 実質上の本社所在地と電話番号。
【営業所・支店・工場】 最新時点の重要な営業所・支店・工場などの拠点数および場所。
【従業員】 <>内の決算期時点の従業員数(就業人員数)。有価証券報告書の記載基準。原則として、役員および臨時従業員を除いた数値。
「単」もしくは特記なし・・・単独ベース
「連」・・・連結ベース
「子」・・・は持株子会社参加の主要子会社(複数合算している場合もあり)の単独ベースの人数。
原則単独従業員には他社への出向者を含んでいません(海外現地従業員は含む)。
()は単独ベースでの従業員の平均年齢で10進法で表記しています。原則として本決算ベースで収録しています。
[年]・・・単独ベースでの従業員の平均給与。(残業その他手当て、賞与を含む税込み金額の平均)
ただし、平均年齢、平均給与とも「子」となっている場合は、従業員数と同様に主要子会社の単独ベースの数値を表記しています。
【証券】 [上]・・・上場市場名。
[幹]・・・幹事証券会社(主)は主幹事、(副)は副幹事、幹事証券会社数が多数の場合は省略している場合があります。
[名]・・・株式名簿管理人(通常は、信託銀行)。
[監]・・・会計監査人または直近決算の監査法人。複数ある場合は、筆頭のみを表記しています。
【銀行】 日銀を除いた主要取引銀行。その会社の回答順に金融機関を記載しています。
【URL】 その会社の公式サイトのURL。
【仕入先】 主な仕入先。純粋持ち株会社の場合、主要子会社の仕入先を記載しています。
【販売先】 主な販売先。純粋持ち株会社の場合、主要子会社の販売先を記載しています。

株式・財務・キャッシュフロー

【株式】 日付、その日時点の発行済み株式数。単位:1,000株(未満切捨)。
原則として優先株を除く。株式数は合併による増加株数を合併登記前の段階でも含んで表記しています。
単位・・・1売買単位当りの株式数。(原則として単元株数)
貸借・・・貸借銘柄である場合は表記。
優待・・・株主優待制度がある場合に表記。
時価総額・・・四季報編集部で設定した基準日の終値×発行済み株式数をかけた額。
【財務】 <>内の決算期時点における主要な財務データを掲載。
「連」・・・連結決算(日本方式)ベース
「◎」・・・連結決算(米国SEC方式)ベース
「◇」・・・連結決算(IFRS方式)ベース
「単」・・・単独決算ベース
「総資産」・・・貸借対照表の「資産の部」を合計した数値。
「自己資本」・・・貸借対照表の純資産の部で、「株主のもの」と考えられる株主資本(資本金、資本剰余金、利益剰余金の合計から自己株式を引いたもの)とその他の包括利益累計額(その他有価証券評価差額金、繰延ヘッジ損益、土地再評価差額金、為替換算調整勘定の合計)を合計した数値。
「自己資本比率」・・・自己資本÷総資産(単位%)
「資本金」・・・決算期末時点の資本金。
「利益剰余金」・・・株主資本から資本金と資本剰余金、自己株式等を除いたもので、利益の蓄積を表します。「-」(マイナス)の場合、欠損を示します。
「有利子負債」・・・短期借入金、一年内返済長期借入金、一年以内償還社債、長期借入金、社債などの有利子負債の合計。
業種が「銀行」「証券会社」「損害保険会社」「生命保険会社」「ノンバンク」の場合、掲載内容が異なる項目がございます。詳細はこちら
【指標等】 <>内の決算期時点の主な指標を掲載。
「連」・・・連結決算(日本方式)ベース
「◎」・・・連結決算(米国SEC方式)ベース
「◇」・・・連結決算(IFRS方式)ベース
「単」・・・単独決算ベース
【キャッシュフロー】 <>内の決算期時点の純現金収支の増減額を表記。()内は前年度。
営業CF・・・営業キャッシュフロー。実際の営業活動で生じたキャッシュの増減です。
投資CF・・・投資活動に関連するキャッシュフロー。子会社や関連会社への投資や設備投資の支払いに対し、資産や有価証券の売却額を差し引いた金額です。
財務CF・・・財務キャッシュフロー。銀行や社債等によって調達したキャッシュのことです。新たに借り入れた金額の合計から返済額の合計を差し引いた金額が財務キャッシュフローで表示されます。
現金同等物・・・3つのキャッシュフローの結果、手元に残った現金および預金や3カ月以内の短期投資など現金同等物の期末残高です。

株主

【株主】 上位10位までの株主の名称と持株数(単位:原則、1万株)および、持株比率(単位:%、小数点第2位以下切捨て)。
原則として<>内の決算期末(中間期末を含む)時点。
株主の保有順位から(株)証券保管振替機構保有分は除かれています。議決権を伴う種類株を発行している場合は、それを含む持株数と持株比率を掲載する場合があります。
なお、期中の増減資などで株主に大幅な変更が生じた場合、最新の株主を掲載する場合もあります。
「単」・・・<>
内時点の単元株主数(自己名義を除く)。
無印・・・単元株制度を採用していない会社。1株以上所有している株主総数。
■保有割合(小数点第2位以下切捨て)
<外国>・・・外国人の持株数比率。外国国籍の個人や外国の法律により設立された法人が所有している株式数の合計が発行済み株式総数に占める比率。
<投信>・・・投資信託に組入れられている株式数の比率。
<浮動株>・・・1単元以上50単元未満の株主が所有している株式のこと。この浮動株数を発行済み株式総数で除した比率を記載しています。
<特定株>・・・少数特定者持株数の比率。10位までの大株主と役員持株(役員持株会も含みます)および自己株式の単純合計(重複分は除く)です。それらの単純合計が少数特定者持株数になります。上位大株主に日本証券決済金融、従業員持株会などがある場合も特定株にそのまま算入しており、上場廃止基準とは異なることにご注意ください。取引所の基準では役員の親類なども含まれますが、ここでは会社法上の役員のみを対象としています。この少数特定者持株数を発行済株式総数で除した比率が少数特定者持株比率です。単位は%で、小数第2位切り捨てです。(株)証券保管振替機構分は10位以内であっても算入していません。
【連結】 最新時点の主な連結子会社名。

業績・配当

業績・配当欄は2007年1集新春号から1株益、1株配のいずれか(もしくは両方)を株式分割等があっても時系列で比較可能にするために数値を調整しています。ただし『会社四季報』更新前月末割り当てで株式分割を実施する会社等の場合には株価指標欄にある株価と対応しない場合があります。

調整した場合、当該決算期の右に「*」を表示しています(下図(6))。さらに、将来の株式分割等で予想1株配を調整し、配当欄の数値と異なる1株配については数値の左にも「*」印を表示しています(下図、このように予想1株配を調整している場合は分割等によって将来株数が増減するため特に注意する必要があります。1株配当の実額は配当欄に表示されています。

【業績】損益計算書を中心としたデータの主要部分を収録しています。

実績数字は会社発表の決算速報の「決算短信」ベース、会社予想数字は「決算短信」等の適時開示情報資料ベースです。会社四季報編集部による予想数字は会社四季報編集部の判断によるものですので、会社予想数字と異なる場合があります。単位は原則として100万円、1株当たりの数値は円です。データは四季報制作時点ぎりぎりの決算発表まで収録していますが、制作進行スケジュールと各社の決算発表日の兼ね合いで、同じ決算期あるいは同じ決算発表日のデータであっても会社によって収録されていない場合があります。

<年月欄の記号について> ((6))

「連」・・・連結決算(日本基準)ベース
「◎」・・・連結決算(米国SEC基準)ベース
「◇」・・・連結決算(国際会計基準<IFRS>)ベース
「単」・・・単独決算ベース

上記の表記がある年月で右側に「予」の表記があるものは、『会社四季報編集部』の予想の数字です。

「中」・・・第2四半期決算(中間決算)
「四」・・・第1・第3四半期決算の場合
「会」・・・会社発表の業績予想数字。会社が適時開示情報において「業績予想」を修正した場合はその数字を掲載しています。

各決算期で連結決算ベースを優先し、当該決算期で連結決算ベースの数値がない場合は単独決算ベースの数値を掲載しています。連結決算(米国SEC基準)ベースの場合でも合併や事業再編等による実績数値の遡及修正はしていません。

四半期決算は四季報更新日の4カ月前の月初以降に発表された第1もしくは第3四半期決算があれば前年同期の四半期決算とともに掲載しています。12カ月超変則決算における第4四半期決算もあれば掲載しています。

米国SEC基準会社の経常利益は税前利益、当期利益は非支配持分帰属損益控除後の当期利益です。営業収入、営業収益、経常収益、正味保険料等を掲載している場合もあります。通期予想1期のみを掲載しており、第2四半期(中間期)を含む四半期の予想は掲載していません。会社が発表した1株益と1株配の予想も掲載していません。

業績予想数字の後ろのカッコ内は、会社が業績予想を発表した年月日です。売上高、営業利益、経常利益、純利益の予想のいずれかが修正された場合は、その年月日を掲載しています。会社側の業績予想数字に上下幅がある場合は、中央値を掲載しています。その場合、発表年月日の後ろに「幅」と表示しています。

売上高、営業利益、経常利益、純利益のうち、いずれかの予想を会社が発表していない場合、その項目は「‥」と表示しています。
すべての予想が未発表、未定の会社、配当の予想のみ発表している会社は「会」の行は掲載していません。
決算年月の後に「変」がある場合、当該決算が12カ月以外の変則決算であることを示しています。

<1株益>((6))

業績・配当欄は2007年1集新春号から1株益、1株配のいずれか(もしくは両方)を株式分割等があっても時系列で比較可能にするために数値を調整しています。
ただし『会社四季報』更新前月末割り当てで株式分割を実施する会社等の場合には、株価指標欄にある株価と対応しない場合があります。調整した場合、当該決算期の右に「*」を表示しています。さらに、将来の株式分割等で予想1株配を調整し、配当欄の数値と異なる1株配については数値の左にも「*」印を表示しています。このように予想1株配を調整している場合は分割等によって将来株数が増減するため特に注意する必要があります。1株配当の実額は配当欄に表示されています。

<1株配>

「特」・・・特別配当
「記」・・・記念配当

上記の額は配当金の額に含まれています。例えば、「12.5記」は記念配当込みで12.5円の配当を意味します。
なお、配当は単独決算の剰余金(2006年4月30日以前に終了した決算では配当可能利益)を原資として実施されますが、四季報画面では連結決算実施会社は便宜的に連結決算期の欄に掲載しています。

本決算期末・第2四半期決算期末(中間決算期末)・第1・第3四半期決算期末等配当基準年月ごとの1株当たり配当金(記念配当、特別配当等も含みます)。

本決算期末配当以外は実績・予想とも有額の場合のみ掲載しています。基準年月の後に「予」がつく行は予想数字です。すべて『会社四季報編集部』の判断によるもので、会社発表の予想と異なる場合があります。

予想配当金は原則基準年月が1年半先の本決算のものまで掲載しています。業績欄は年間の合計額を1株配として掲載していますが、配当欄では基準年月ごとに掲載しています。例えば中間配当を実施している会社は、業績欄では「40」(40円)と1行で表示されますが、配当欄では、

X1. 9     20
X2. 3予    20
(X1年9月期に20円の配当実績、X2年3月期に20円の配当予想)

と第2四半期決算期末(中間決算期末)と本決算期末の基準年月ごとに2行で表示されます。
配当欄は従来通り株式分割等による調整を行っていません。基準年月時点の1株に対して実際に受け取ることができた(もしくはできると予想する)実額の配当金を掲載しています。

予想配当利回り
予想配当利回り=予想1株配当÷株価×100(%)
予想1株当たり配当金は、四季報更新日以後、最初に迎える決算期のものを対象とし、幅がある場合には最小値で計算しています。株価は更新前月下旬時点です。該当日に売買高がない場合は、遡って売買高があった日の株価で計算しています。
予想1株当たり配当金が0円の場合は「-」、株価がない場合、計算対象決算期が変則決算の場合、1株当たり配当金を予想しない場合は「‥」と表記しています。株式分割等についても考慮しています。
BPS(1株純資産)
直近本決算または第1または第2または第3四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値(単位:円)。
純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、少数株主持分等は控除されます。発行済株式数は期末発行済普通株式数から普通株の自己株式数を控除して算出します。米国SEC基準会社および国際会計基準会社は1株当たり株主資本(1株当たり親会社所属者帰属持分)です。<>内の決算期の数値を左側に掲載し、当該決算期の直前の本決算または第1または第2または第3四半期決算期の数値を右側の( )内に掲載しています。当該決算期から会計基準が変更された場合は当該決算期の数値のみ掲載します。業績欄の1株益と同様に株式分割等についても考慮しています。なお、決算短信等で開示がない場合は会社四季報編集部で算出した数値を掲載しています。

資本移動

増資などによる発行済株式数の推移を収録しています。下部にはファイナンス・株式分割予想を掲載しています。いずれも『会社四季報』制作時最新時点のデータを収録しています。

「有」・・・額面割当有償増資または有償割当増資
「分」・・・株式分割
「無割」・・・無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)
「公」・・・公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)
「中」・・・中間時価発行
「三者」・・・第三者割当増資(「OA」・・・オーバーアロットメントによる売り出し。完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)
「消却」・・・自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示。)
「優」・・・優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」・・・消却予定を含め、発行残高がないことを示します)
「縁故」・・・縁故募集
「株」・・・株式配当
「無」・・・無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)
「予約権」・・・会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合、またはライツプランによる普通株の交付
「交換」・・・株式交換
「完全子会社」・・・株式交換または株式移転による完全子会社化
「会社分割」・・・株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割
「連動株」・・・子会社連動株式の発行
「私」・・・私募

異動年月は、原則として株主割当がある増資(額面割当、有償割当など)の場合、割当年月ではなく新株式発行年月を表記します。ただし、会社四季報更新後の増資で、まだ払込・発行日が過ぎていないものについては「1X.3割 分1→2」のように「割」あるいは「払」を添えて、割当(払込)年月で表示しています。
合併の場合は合併登記日ではなく合併期日を表記しています。また、100%子会社の吸収合併など簡易・略式合併や新株予約権の行使などは省略しています。

資本異動欄の下にファイナンス・株式分割予想のデータがあります。四季報制作最新時点のデータを収録しています。
ファイナンスや株式分割の予想には、年月の前に「予」が付いています。増資のほか、新株予約権付社債などいわゆるエクイティファイナンスも含みます。

ファイナンス・株式分割予想の時点は、株式分割など割当のあるファイナンスは割当日基準、公募、新株予約権付社債などは払込日基準で予想しています。たとえば、201X年3月期末割り当ての1株から2株への株式分割(無償交付)予想は、「予1X. 3 分1→2」という表現になります。「上」は1~6月、「央」は4~9月、「下」は7~12月を意味します。株式分割予想のA、B、Cは予想確度です。Aは公約などで会社が明言しているもの、Bは独自取材した結果、業績や株価水準、流動性などから確度が高いと考えられる場合、Cは独自取材の結果、可能性が考えられるものを表します。予想はすべて会社四季報編集部の判断によります。

株価

株式上場日以来の株価。

最上段・・・原則、上場来(上図の場合、昭和49年から平成10年)の高値と安値。
2段目・・・最近の年足株価
下側のブロック・・・最近の月足株価(上図の場合、平成13年1月~5月)。

旧ジャスダックから変更上場した会社の場合、1981年以降の旧ジャスダック時代の株価も採録しています。「東証」などは、株価と出来高を採録、または発売日時点で採録を予定している取引所を示します。原則、出来高のいちばん多い取引所を採用しています。

株価の採録期限は各号発売前月の下旬です。単位は株価が原則として円ですが、値がさ株の場合は「千」または「万」をつけて表示。出来高は原則、万株単位ですが、発行済み株式数が少ない場合には、「出来」の後に「1株」と表示して、1株単位でデータを収録しています。出来高は当該の月の合計値で、立会外分を除いています。カッコ内の数字は高値、安値をつけた年、月を示します。

権利落ちがあった場合は株価が2行になります。
「○」・・・株式分割による新株落ち
「●」・・・併合
「□」・・・その他新株落ち
「■」・・・減資後の株価

直近月の株価の採録期間が月の途中までの場合は、#印を付けています。

格付・業種別順位・特許

【格付】 社債など債券を発行する会社が債務の元本や利息をきちんと支払うことができるかどうか、その支払い能力をアルファベットで表記した記号のこと。
金融庁指定の格付機関のうち、主要4機関の『会社四季報』更新日前月下旬時点の格付を掲載。
[SP]・・・スタンダード&プアーズ
[M]・・・ムーディーズ・ジャパン
[J]・・・日本格付研究所
[RI]・・・格付投資情報センター
【業種】 東洋経済業種分類による業種名とその業種内での時価総額順位。『会社四季報』更新日前月下旬以降に新規上場した会社の場合、「―」と表示。
【比較会社】 当該企業の同業あるいは類似業種の上場企業を記載しています。
【一人当たり売上高】 2013年4月∼14年3月までの本決算期末における1人当たり売上高を記載しています。5年前比は、2008年4月∼09年3月期と比較した1人当たり売上高の増減率と従業員数の増減を掲載しています。

役員

最新時点の会社法上の取締役および監査役を掲載。株主総会前でも、内定、既発表の役員は原則として収録し、カッコ内に株主総会日または異動予定日を表記しています。序列が未確定の場合は新任を各役職末尾に掲載。 委員会設置会社については、取締役会を構成する役員を(取締)以下に、(執行)以下に代表執行役・執行役(重複の場合あり)を掲載。特殊な文字は類似の文字で代替している場合があります。

操作説明編

活用編

フル板編

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