成長投資枠を最大活用 NISAで株式投資!あなたは何の銘柄ではじめる?

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いま知りたい
NISAの成長投資枠って何?

2024年開始 NISAの投資枠って何? 2024年開始 NISAの投資枠って何?
成長投資枠とは、つみたて投資枠の年間120万円とは別に、上場株式にもNISAを利用できる枠のことです。もちろん投資信託にも利用できます。
年間の投資枠など詳しい制度についてはこちらから
新NISAを理解してうまく活用しよう!新NISA制度について

成長投資枠を最大活用
あなたはどんな投資をしていく?

パンダ 一口に投資といっても様々な指標があります。つみたて投資枠があるからこそ成長投資枠は少しアグレッシブに投資をしていこうなんて考えもあるかもしれません。 あなたの考えにあった投資スタイルを探してみてください
優待型
日常の生活をちょっと豊かにしてくれる株主優待は投資の魅力の一つ。コツコツ積み立てて優待獲得を目指すことも楽天証券なら可能です。
高配当型
大企業型
成長企業型
成長企業は、株価が大きく変動する可能性の高い
銘柄が多いです。その分、上昇した際の利益も大きく、流行に敏感な方におすすめです。

成長投資枠を最大活用
タイプ別銘柄リスト!

優待型
日本航空(9201)
USEN - NEXT HD(9201)
ウエルシアHD(3141)
イオン(8267)
おすすめの買い方
かぶツミ®(国内株積立)
現物取引
ポイント解説
日ごろのお買い物、休日の旅行、動画鑑賞などに使える、身近な企業の株主優待を楽しみにしたいならこの組み合わせ。個別株で株主優待を獲得することは、つみたて投資枠だけではできません。せっかく成長投資枠を使うなら、優待の楽しみをプラスするのも良いでしょう。
高配当型
INPEX(1605)
三菱UFJフィナンシャルG(8306)
ウォルマート(WMT)
AT&T(T)
かぶミニ®(単元未満株取引)
米株積立
ポイント解説
個別株に投資するもうひとつの利点に、配当金の受け取りがあります。定期的な現金収入を楽しみにしたいなら、日米を代表する高配当銘柄が良いでしょう。配当狙いなら、株価で大負けしないようバランスを整えることが大切です。資源・エネルギーのINPEX、金融の三菱UFJ、小売のウォルマート、通信のAT&Tなど、業種を分散した高配当ポートフォリオが安定的です。
大企業型
トヨタ自動車(7203)
NTT(9432)
アップル(AAPL)
プロクター・アンド・ギャンブル(PG)
おすすめの買い方
かぶミニ®(単元未満株取引)
米株積立
ポイント解説
成長性には期待したいけど、よく知らない銘柄を買うのは不安という方は、世界的に名の知れた大企業がおすすめです。国内では時価総額が日本最大のトヨタ、巨大企業ながら通信事業で業績の安定するNTT。米国では、同じく時価総額が米国最大のアップル、生活用品メーカーで業績が安定するP&Gなどの組み合わせがバランスが取れています。
成長企業型
東京エレクトロン(8035)
信越化学工業(4063)
マイクロソフト(MSFT)
エヌビディア(NVDA)
おすすめの買い方
かぶミニ®(国内株積立)
米株積立
ポイント解説
個別株ならではの値上がりを期待するなら、流行に乗り成長を続ける銘柄がおすすめです。半導体製造装置世界3位の東京エレクトロン、半導体の製造にかかせないシリコンウエハーの世界シェアNo.1の信越化学工業。すでに大型の企業ですが、生成AI分野でも半導体の需要が伸びると予想されるため、これからの成長にも期待です。ソフトウェア大手マイクロソフト、半導体大手エヌビディアは、生成AI分野における注目企業。技術の発展でさらなる成長が期待されています。
  • 上記の銘柄についてはあくまで一例であり、楽天証券として当該銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定はお客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。
    また各取扱商品等は、価格の変動等によって損失が生じるおそれがあります。お取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただき、ご自身の判断と責任においてお取引いただくようお願いいたします。
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成長投資枠を最大活用
NISAで使える日米株式商品ラインナップ!

国内株式(現物)
通常100株(単元)で取引する最もベーシックな取引。株主優待や配当金を行っている企業であれば、値上がり益以外でも利益を獲得することができます。
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米国株式(現物)
米国株式は一株から取引が可能! 米国株式の高い成長力は大きな魅力といえます。高配当+増配当の傾向も高く人気の取引です。
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かぶミニ®
1株から取引できる国内株式投資! 気軽に自分のペースで株式取引をしたい。いきなり大きい額は怖い、という方にもピッタリ!
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かぶツミ(R)
コツコツと積み立てて株主優待獲得を目指せる! 身近な会社、気になるあの会社に気軽に投資をはじめましょう!
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米株積立
高配当・増配当銘柄の多い
米国株で海外投資に挑戦!マーケットが深夜でも積立なら問題なし!
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お得がたくさん! NISAで投資をはじめるなら楽天証券で!

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NISAで取引可能な投資信託、上場株式、各積立投資の買付代金の一部または全てで楽天ポイント、楽天証券ポイントがご利用になれます! 自己負担を抑えながら、投資をお楽しみいただけます。
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楽天証券の投資情報メディア
初心者から経験者まで学びの場がいっぱい!
楽天証券では、「何からはじめていいかわからない…」や「最新の投資情報を知りたい!」そんなあなたのために、各種セミナーや情報発信をしています。
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NISAについてよくあるご質問

NISA制度が新しくなり、iDeCoとNISAの使い分けを判断するポイントを教えてください。
NISAとiDeCoは共に運用益が非課税であり、税軽減効果の高い制度ですが、NISAは引き出しがいつでも可能なのに対し、iDeCoは原則60歳まで引き出しが出来ません。引き出しに制限がある一方で、積立てた金額が全額所得控除の対象になるなど、iDeCoは税制が優遇される範囲が広いことが特徴です。
所得控除を含めた税制優遇を目いっぱい使うのか、もしくはいつでも引き出せる利便性を重視するのかが使い分けの判断の目安となります。
NISAとiDeCoの違いについて詳しく見る
「つみたて投資枠」と「成長投資枠」は併用可能となりましたが、それぞれ別の金融機関で利用することができますか?
別の金融機関で利用することはできません。その年に新NISAを利用できる金融機関は1つとなります。
新しいNISAでは、保有するNISA預かり資産を売却すると、売却した簿価(=取得価額)分の非課税投資可能額が復活するということですが、再利用にあたり注意することがあれば教えてください。
売却による非課税投資可能額が復活し、再利用が可能となるのは2024年以降に新NISA枠で購入した資産が対象です。現行NISA枠を売却しても、復活や再利用の対象にはなりません。
年間投資限度額は360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)であり、復活した枠があったとしても年間360万円を超えて利用することはできません。
その他のよくある質問はこちら

お得なキャンペーンやセミナー情報

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[エントリー期間]:2024年1月4日(木)9:00~
2024年3月29日(金)16:00

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。

〔ゼロコース(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング(※1))注文 のご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス(※2)の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム(ダークプール(※3))です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。

〔ゼロコース(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)

〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)にかかるリスクおよび費用】 

リスクについて
かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
費用について
売買手数料は無料です。

かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格となります(1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て)。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。