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ポイント投資に国内株式(現物)が仲間入り!

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口座開設からポイント投資デビューまでのステップ

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FAQ FAQ

Q. ポイント投資をはじめるにはどうしたらいいの?

Q. ポイント投資をはじめるにはどうしたらいいの?

A.まずは口座開設をおこなっていただき、開設後会員ページより投資信託を購入(ポイントを利用)いただけます。

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  • ログイン情報のお知らせが届く
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  • ログイン
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  • 投資信託を買う(ポイント利用)

Q. 投資信託について詳しく知りたい

Q. 投資信託について詳しく知りたい

A.楽天証券では2,000本以上の投資信託を扱っています。手数料0円(ノーロード)の商品も1,000本以上扱っています。(2017/12/20現在)
詳しくはこちら

Q. 投資信託は何を選んだらいいの?

Q. 投資信託は何を選んだらいいの?

A.商品選択をサポートするロボアドバイザーやファンドアナリストがやさしく解説したコンテンツを用意しています。
※会員限定コンテンツとなります。

Q. ポイント投資をはじめるにはどうしたらいいの?

A.口座をお持ちでない方は口座開設をおこなってください。
開設後会員ページより投資信託を購入(ポイントを利用)いただけます。

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    お知らせが届く
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    ログイン
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    投資信託を買う
    (ポイントを利用)

Q. 投資信託について詳しく知りたい

A.楽天証券では2,000本以上の投資信託を扱っています。手数料0円(ノーロード)の商品も1,000本以上扱っています。
(2017/12/20現在)詳しくはこちら

Q. 投資信託は何を選んだらいいの?

A.商品選択をサポートするロボアドバイザーやファンドアナリストがやさしく解説したコンテンツを用意しています。
※会員限定コンテンツとなります。

ポイントで投資をはじめるには口座開設が必要です

ポイントで投資をはじめるには
口座開設が必要です

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ポイント買付概要 ポイント買付概要

 

■投資信託

サービス概要

投資信託の購入金額の一部または全額に、ポイントを利用することができます。
※ポイント残高が不足している場合は、利用可能なポイント数を利用し、残りは現金で投資いたします。

【楽天スーパーポイントの利用可能上限】
・ダイヤモンド会員以外のお客様
 通常注文の場合:30,000ポイント/1注文
 積立注文(証券口座引落)の場合:30,000ポイント/1日
 積立注文(楽天カードクレジット決済)の場合:30,000ポイント/1日
 100,000ポイント/1ヶ月

・ダイヤモンド会員のお客様
 通常注文の場合:500,000ポイント/1注文
 積立注文(証券口座引落)の場合:500,000ポイント/1日
 積立注文(楽天カードクレジット決済)の場合:500,000ポイント/1日
 500,000ポイント/1ヶ月

※1ヶ月の利用上限は他の楽天グループでの利用も含めます。

【楽天証券ポイントの利用可能上限】
利用上限はありません。

ポイント利用単位

1ポイント1円から利用可能。
ただし、投資信託買付単位は各銘柄の最小買付単位に準じます。(100円以上1円単位~)

対象サービス

投資信託の通常買付(金額指定のみ)、積立買付
※口数指定注文は対象外となります。

対象銘柄

当社取扱の投資信託
当初募集期間中の銘柄等一部銘柄は除く

対象ポイント

・楽天スーパーポイント
期間限定ポイント、他ポイントから交換して保有している楽天スーパーポイントは除きます。

・楽天証券ポイント

対象口座

特定口座・一般口座・NISA口座・つみたてNISA口座
※ジュニアNISA口座は対象外となります。

■国内株式

サービス概要

国内株式 現物取引の購入金額、手数料の一部または全額に、楽天スーパーポイントを利用することができます。
※ポイント残高が不足している場合は、利用可能なポイント数を利用し、残りは現金で投資いたします。

【楽天スーパーポイントの利用可能上限】
・ダイヤモンド会員のお客様
 500,000ポイント/1日
 500,000ポイント/1ヶ月

・ダイヤモンド会員以外のお客様
 30,000ポイント/1日
 100,000ポイント/1ヶ月

※1ヶ月の利用上限は他の楽天グループでの利用も含めます。
※楽天証券ポイントは株投資にご利用いただけません。

ポイント利用単位

1ポイント1円から利用可能。
ただし、国内株式の買付単位は各銘柄の最小買付単位に準じます。

対象サービス

国内株式 現物取引(夜間PTSを含む)

対象銘柄

国内株式 現物取引 取扱い銘柄
※IPO、PO、ライツ・オファリング(払い込みによるもの)を除く。
当社取り扱い銘柄一覧はこちら 当社取り扱い銘柄一覧はこちら

対象ポイント

・楽天スーパーポイント
期間限定ポイント、他ポイントから交換して保有している楽天スーパーポイントは除きます。
※楽天証券ポイントは株投資にご利用いただけません。

対象口座

特定口座・一般口座・NISA口座
※ジュニアNISA口座は対象外となります。

【注意事項】

ポイント利用時には必ずポイント利用規約に同意の上ご利用ください。
ポイントを利用して発注した投資信託の注文が約定後に取消となった場合は、約定金額のうちポイント利用分を楽天証券ポイントで返還します。
国内株式(現物)の場合は楽天スーパーポイントで返還します。

【楽天ID連携(ポイント連携)の注意点】
楽天証券会員と楽天会員の連携には、下記3項目の全ての一致が必要です。

お名前(カナ)
同字の小文字は大文字に自動変換され同一とします。(例:ァ→ア、ョ→ヨヲ→オ)濁音、半濁音の相違の場合はエラーになるためご注意ください。(例:×カワダ・カワタ)余白スペースは全半角に関わらず削除します。
生年月日
YYYYMMDD の8桁
メールアドレス
楽天証券で登録しているメールアドレス(メインメール、約定通知受信用、 マーケットアロー受信用)のどれかひとつと、楽天ID(ユーザーID)メールアドレスの一致が必要です。
※確認方法:ログイン→目的から探す「お客様情報の設定・変更」→メールサービス設定→メールサービス

 

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。