投資のプロも支持する約4,000億円規模の資産運用「農林中金<パートナーズ>長期厳選投資 おおぶね」

  • 本サイトは助言会社の農林中金バリューインベストメンツ株式会社(NVIC)から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
    (注)なお、運用会社は農林中金全共連アセットマネジメント株式会社(NZAM)となります。

「長期厳選投資おおぶね」は、農林中央金庫グループ会社であるNVICが機関投資家の方々に向け約4,000億円規模で運用する「プロ向けのファンド」を個人にもご参加いただけるよう開放した長期厳選投資型のファンドです。
高い成長性を誇り、幅広い魅力的なビジネスモデルを有する米国企業の中から“本当に強いビジネス”=「構造的に強靭な企業®」を見極め集中的に投資を行い、長期安定的なリターン獲得を目指します。

POINT
  • 危機に強く長期で伸びる世界的な企業に厳選投資
  • 下方耐性の強いリターン特性
  • アクティブファンドながら基準報酬率は1%未満
  • 市場平均を上回る良好なリターンと数々の受賞歴

危機に強く長期で伸びる世界的な企業に厳選投資

NVICでは、独自の選定基準に基づき選定した「構造的に強靭な企業®」に投資しています。これらの企業は、他の企業と同様、短期的には相場要因による株価の変動は避けられませんが、長期的には着実な業績の拡大が期待できる企業であり、特に市場が不安定になる危機に強いという特徴があります。「長期厳選投資おおぶね」ではこのような企業を選定しているため、日々の株価変動に一喜一憂する必要がなく、「長期・積立」による資産形成を目指す方に適した商品となっております。

NVICが投資する「構造的に強靭な企業®」とは

弊社が投資する「構造的に強靭な企業(R)」とは、(1)「産業付加価値」優れた商品・サービスを通して高い収益を挙げているか(2)「競争優位性」他社が真似できない圧倒的な競争優位性があるか(3)「長期潮流」不可逆的な必然性のある長期的な潮流にのっているか

投資先企業の事例

「ディア・アンド・カンパニー(米国)」北米の農業生産の半分を担う、世界最大の農業機器メーカー。投資開始(2015年8月)より株価が約4.8倍(2021年12月末現在)

上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
投資対象市場における代表的な企業の紹介を目的としたものであり、必ずしも将来にわたってファンドに組み入れられる銘柄とは限りません。また、記載銘柄の推奨および個別銘柄の売買の推奨を行うものではありません。

下方耐性の強いリターン特性

危機に強い企業で構成される「長期厳選投資おおぶね」は、相場下落局面において市場対比で下落幅が抑えられるという下方耐性の強いリターン特性を持っています。

【相場上昇時の平均月次リターン】S&P500指数+3.7%、長期厳選投資おおぶね+3.3%(対S&P500上昇率:89.0%)【相場下落時の平均月次リターン】S&P500指数▲4.8%、長期厳選投資おおぶね▲3.9%(対S&P500下落率:82.6%)

  • 農林中金全共連アセットマネジメント株式会社から提供を受けたデータを基にNVIC作成。
  • S&P500指数:2015年11月末~2021年5月末までの期間でS&P500指数(配当込・円換算ベース)の月間騰落率が上昇・下落した時の月間騰落率を単純平均して算出。
  • 長期厳選投資おおぶね:2015年11月末~2017年7月5日までは、長期厳選投資おおぶねが投資するマザーファンドより長期厳選投資おおぶねの信託報酬相当額(年0.900%+消費税)を控除した日次リターンより算出。2017年7月6日~2021年5月末までは長期厳選投資おおぶねの分配金再投資基準価額より算出した日次リターンより算出。
  • 上記は、将来の市場環境の変動・傾向・数値や運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。

アクティブファンドながら基準報酬率は1%未満

我々が目指すのは、心地よく投資に参加していただけるアクティブ型投資信託です。手数料が上がる要因となる企業調査の再委託などのコストを排除し、国内企業はもちろん、海外企業についてもNVIC自ら足を運び調査することで、基準報酬率は1%未満とアクティブ型投資信託としては低い水準を実現しています。

手数料が上がる要因となる再委託などのコストを見直し

カテゴリー平均信託報酬率1.69%、長期厳選投資おおぶね報酬率0.99%。自社による企業調査で手数料負担を圧縮:NVIC→投資先会社(直接訪問による調査)調査会社への委託費がないため低い手数料を実現

  • 平均信託報酬率はNVIC調べ(2022/3時点)。「長期厳選投資おおぶね」の場合、カテゴリー「国際株式型」、データ集計時の純資産額で上位20商品(インデックス型商品は含まない)の平均信託報酬率を算出。

市場平均を上回る良好なリターンと数々の受賞歴

「R&Iファンド大賞 2021」にて投資信託部門における「北米株式コア」カテゴリーで「最優秀ファンド賞」を受賞。また「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year」を4年連続受賞しております。

受賞歴と設定来パフォーマンスの推移

世界を牽引する米国企業に投資「長期厳選投資おおぶね(米国株式)」設定来で1.98倍

  • 上記は「長期厳選投資おおぶね」の過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
    分配金再投資基準価額とは課税前の分配金を再投資したものとして計算しており、分配金が発生した場合は実際の基準価額とは異なります。
  • 「R&Iファンド大賞」とは、純粋な運用実績による定量評価のみで、投資信託とiDeCo・DC、NISAの各分野で優れたパフォーマンスを示したファンドを表彰するアワードです。2007年から毎年開催され、恣意性を排除した基準により第三者の立場から選定する賞として、多くの資産運用関係者の方々に認知されています。
  • 「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year」とは、年に一度、投資信託に関するブログを運営する個人投資家が支持する投資信託を選ぶアワードで、2007年から毎年開催されています。「長期厳選投資おおぶね」は2021年の受賞で4年連続でのランクインとなりました。

【動画でご紹介】おおぶねの魅力を紹介

おすすめファンド

農林中金<パートナーズ>長期厳選投資 おおぶね

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【本ページで使用している指数について】

  • S&P500指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表、算出している指数であり、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P DJI)の商品です。S&P DJIは、同指数の誤り、欠落落、または中断に対して一切の責任を負いません。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
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保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
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「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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