商品CFD 投資可能金額の更新

商品CFDの投資可能金額とは、「損失(手数料を含む)を被っても生活に支障のない範囲で定める金額」のことです。お客様ご自身で設定頂いた投資可能金額を超える損失が生じる可能性がある場合、新規取引を制限させていただくことがあります。
商品CFD投資可能金額は、「年収」と「金融資産」を元に計算しております。商品CFD投資可能金額に更新がある場合は、変更をお願いいたします。

判定タイミング

投資可能金額と商品CFDの累計損失の割合は、毎週火曜日の朝に判定します。2週連続で[商品CFDの累計損失/商品CFD投資可能金額]の絶対値が90%以上となった場合、水曜日の朝よりお取引を制限いたします。
商品CFD投資可能金額を変更した翌営業日より、新規取引が可能となります。

 ご注意

  • 取引制限後、T日のニューヨーククローズまでに商品CFD投資可能金額を変更した場合、T+1日より取引制限を解除いたします。
  • 商品CFD投資可能金額をT日のニューヨーククローズまでに変更した場合、累計実現損益はT+1日より0円から再計算いたします。

商品CFD投資可能金額の変更方法

投資可能金額はPCサイト、スマホサイトのどちらからでも可能です。
金融資産に変更がある場合は、投資可能金額と同時に変更することができます。

  • PCサイト
  • スマホサイト

STEP

  1. ログイン後、右上の「マイメニュー」ボタンを押下します
  2. 「基本情報(マイナンバー・ログイン関連)」を押下します

STEP

  1. 「お客様情報の照会・変更」を押下します
  2. ワンタイムキー認証を行います

STEP

  1. 「楽天CFD取引に関するご質問」にチェックします
  2. 「チェックした項目の変更手続きへ」を押下します

その他の項目も同時に変更することができます

  • 商品CFDの投資可能金額は「金融資産」と「年収」をもとに計算しています
  • 金融資産に変更がある場合は、「投資に関するご質問」にチェックをすると同時に変更することができます

STEP

  1. 「年収」「商品CFD投資可能金額」「投資目的」を選択します
  2. 「次へ」を押下します

STEP

  1. 変更内容を確認し、「次へ」を押下します

STEP

以上で商品CFD投資可能金額の変更は完了です

STEP

  1. ログイン後、右上の「マイメニュー」ボタンを押下します
  2. 「お客様情報の設定・変更」を押下します

STEP

  1. 「基本情報」を押下します
  2. 「お客様基本情報」を押下します

STEP

  1. 「お客様情報の照会・変更」を押下します
  2. ワンタイムキー認証を行います

STEP

  1. 「楽天CFD取引に関するご質問」にチェックします
  2. 「チェックした項目の変更手続きへ」を押下します

その他の項目も同時に変更することができます

  • 商品CFDの投資可能金額は「金融資産」と「年収」をもとに計算しています
  • 金融資産に変更がある場合は、「投資に関するご質問」にチェックをすると同時に変更することができます

STEP

  1. 「年収」「商品CFD投資可能金額」「投資目的」を選択します
  2. 「次へ」を押下します

STEP

  1. 変更内容を確認し、「次へ」を押下します

STEP

以上で商品CFD投資可能金額の変更は完了です

 ご注意

  • 取引制限後、T日のニューヨーククローズまでに商品CFD投資可能金額を変更した場合、T+1日より取引制限を解除いたします。
  • 商品CFD投資可能金額をT日のニューヨーククローズまでに変更した場合、累計実現損益はT+1日より0円から再計算いたします。

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楽天CFD口座をお持ちでない方

CFD取引のリスクと費用等について

CFD取引にかかるリスク

CFD取引は、お取引の対象となる銘柄の価格変動、金利相当額、配当相当額、価格調整額の支払い、各国の経済、社会情勢、金融政策、金融指標等の変動により損失が生じるおそれがあり、投資元本が保証されたものではありません。また、CFD取引は差し入れた証拠金を上回る金額の取引をおこなうことができるため大きな損失が発生する可能性があり、その損失額は差し入れた証拠金を上回るおそれがあります。

CFD取引にかかる費用等

CFD取引の取引手数料は無料です。なお、取引にあたっては各銘柄の売付価格と買付価格には差(スプレッド)があります。スプレッドは銘柄ごとに異なります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。

証拠金について

株価指数CFDは個人口座、法人口座とも取引の額に対して10%以上、商品CFDは個人口座、法人口座とも取引の額に対して5%以上の証拠金が必要となります。

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