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恐怖指数(VIX)連動ETNなら現物取引でリスクヘッジが可能!

恐怖指数(VIX)連動ETNなら現物取引でリスクヘッジが可能!

世界的な金融危機以降、「VIX」あるいは「恐怖指数」という言葉が新聞や雑誌でよく取り上げられるようになり、その知名度は急速に高まっています。

海外では、以前から恐怖指数(VIX)が株式のヘッジ手段として活発に取引されています。日本でも東京証券取引所に上場されているiPath® VIXシリーズを使えば、簡単に恐怖指数(VIX)に投資することができます。

恐怖指数(VIX)とは?

「VIX」はVolatility Index(ボラティリティ インデックス)の略です。投資家が見込むアメリカのS&P500種指数の価格変動率を、シカゴオプション取引所(CBOE)が算出・公表しているものです。一般的に、将来の株式市場に対する投資家の不安心理を表す指標とされています。数値が大きいほど投資家が株式市場の先行きに不安を感じているということになります。

過去のデータを見ると、VIXはS&P500種指数とほぼ逆の動きをしています。特に2008年の金融危機や直近の欧州危機など、株価が大きく下げるような局面で、VIXは跳ね上がるような動きを見せています。

日経平均株価と比べても逆の動きをすることが多く、この特性から、VIXは株のヘッジ手段として日本でも広く利用されています。

iPath® VIXシリーズのご紹介

iPath® VIX シリーズはそれぞれ「S&P500 VIX短期先物指数」と「S&P500 VIX中期先物指数」に連動しています。

「S&P500 VIX短期先物指数」と「S&P500 VIX中期先物指数」は、前述のとおりS&P500と逆の値動きをする傾向があります。従って、iPath® VIX シリーズもS&P500が下落する際が上昇します。

投資方法としては、現物の投資商品(通常の株式など)を保有しながら、値下がり時のヘッジの目的で、iPath® VIX シリーズを取引することが有効と考えられます。

iPath® VIX シリーズは2銘柄です。

コード 名称 売買単位 マーケット情報
2029
iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託
VIX先物契約の四番、五番、六番及び七番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
2030
iPath®VIX短期先物指数連動受益証券発行信託
VIX先物契約の一番限月と二番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
  • VIXそのものは単なる指標であるため、VIX指数先物を一定のルールで保有した場合のトータル・リターンを先物指数を使用するのが一般的です。iPath® VIXシリーズの連動しているVIX先物指数とVIXそのものは連動率が一定ではありません。

投資方法をチェック!

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)とiPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)の違いを解説します。

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)とはどんな銘柄?

単純移動平均(5日) 単純移動平均(25日)

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)は、残存日数が5カ月になるようにVIX指数先物を保有し続けた場合のパフォーマンスである「VIX中期先物指数」を円換算した指数に連動します。

使い方

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)に比べると、株価急落時の上昇率は高くありませんが、相場回復時の値下がりもゆるやかになります。中期間で、相場急変に備えておきたい場合に有効です。実際に相場が下落(iPath® VIX中期先物は上昇)したタイミングで売却することによって、利益を得られる可能性があります。

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)とはどんな銘柄?

単純移動平均(5日) 単純移動平均(25日)

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)は、残存日数が1カ月になるようにVIX指数先物を保有した場合のパフォーマンスである「VIX短期先物指数」を円換算した指数に連動します。

使い方

変動幅がiPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)よりも大きくなりやすく、過去のデータでは株価急落時に大幅に上昇する傾向にあります。
VIX中期先物より短期間での取引に向いていますので、大きく相場が下落しそうな時にタイミングを見極めて直前に投資する戦略に向いています。相場が下落(iPath® VIX短期先物は上昇)したタイミングで売却することによって、利益を得られる可能性があります。

購入方法は?

iPathシリーズ(ETN)は国内株式と同様に、立会時間中であればいつでもリアルタイムの価格で売買ができます。
もちろん、指値注文や成行注文、逆指値注文などの条件注文も可能です。

また、iPathシリーズは、1口から購入が可能です。

取引手数料は、国内上場の株式と同一です。

iPathシリーズ10銘柄をご紹介

バークレイズ証券が運用・設定するETNのグローバル・ブランド名は「iPath®(アイパス)」です。VIX以外にも様々なETNをお取引いただけます。

銘柄コード 銘柄名 【略称】 注文
2021 iPath® 商品指数連動受益証券発行信託 【i商品】
対象指標は、世界のコモディティ市場全体の動きを表す商品指数で、コモディティ市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。
現物買い
信用新規
2022 iPath® 貴金属指数連動受益証券発行信託 【i貴金属】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、貴金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数は金及び銀の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2023 iPath® 産業用金属指数連動受益証券発行信託 【iメタル】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、産業用金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はアルミニウム、銅、鉛、ニッケル、及び亜鉛の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2024 iPath® エネルギー指数連動受益証券発行信託 【iエネルギー】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、エネルギー商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はブレンド原油、原油、灯油、天然ガス、及びRBOBガソリンの関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2025 iPath® 農産物指数連動受益証券発行信託 【iアグリ】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、農産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はココア、コーヒー、トウモロコシ、綿、カンザス小麦、大豆、砂糖、及び小麦の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2026 iPath® 穀物指数連動受益証券発行信託 【i穀物】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、穀物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はトウモロコシ、カンザス小麦、大豆、及びシカゴ小麦の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2027 iPath® ソフト農産物指数連動受益証券発行信託 【iソフト】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、ソフト商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はココア、砂糖、コーヒー及び綿の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2028 iPath® 畜産物指数連動受益証券発行信託 【i畜産物】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、畜産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数は飼育牛、豚赤身肉及び生牛の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2029 iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託 【iVIX中】
対象指標は、VIX先物契約の四番、五番、六番及び七番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
現物買い
信用新規
2030 iPath® VIX短期先物指数連動受益証券発行信託 【iVIX短】
対象指標は、VIX先物契約の一番限月と二番限月の日時ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
現物買い
信用新規

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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.80% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.00% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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