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恐怖指数(VIX)連動ETNなら現物取引でリスクヘッジが可能!

恐怖指数(VIX)連動ETNなら現物取引でリスクヘッジが可能!

世界的な金融危機以降、「VIX」あるいは「恐怖指数」という言葉が新聞や雑誌でよく取り上げられるようになり、その知名度は急速に高まっています。

海外では、以前から恐怖指数(VIX)が株式のヘッジ手段として活発に取引されています。日本でも東京証券取引所に上場されているiPath® VIXシリーズを使えば、簡単に恐怖指数(VIX)に投資することができます。

恐怖指数(VIX)とは?

「VIX」はVolatility Index(ボラティリティ インデックス)の略です。投資家が見込むアメリカのS&P500種指数の価格変動率を、シカゴオプション取引所(CBOE)が算出・公表しているものです。一般的に、将来の株式市場に対する投資家の不安心理を表す指標とされています。数値が大きいほど投資家が株式市場の先行きに不安を感じているということになります。

過去のデータを見ると、VIXはS&P500種指数とほぼ逆の動きをしています。特に2008年の金融危機や直近の欧州危機など、株価が大きく下げるような局面で、VIXは跳ね上がるような動きを見せています。

日経平均株価と比べても逆の動きをすることが多く、この特性から、VIXは株のヘッジ手段として日本でも広く利用されています。

iPath® VIXシリーズのご紹介

iPath® VIX シリーズはそれぞれ「S&P500 VIX短期先物指数」と「S&P500 VIX中期先物指数」に連動しています。

「S&P500 VIX短期先物指数」と「S&P500 VIX中期先物指数」は、前述のとおりS&P500と逆の値動きをする傾向があります。従って、iPath® VIX シリーズもS&P500が下落する際が上昇します。

投資方法としては、現物の投資商品(通常の株式など)を保有しながら、値下がり時のヘッジの目的で、iPath® VIX シリーズを取引することが有効と考えられます。

iPath® VIX シリーズは2銘柄です。

コード 名称 売買単位 マーケット情報
2029
iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託
VIX先物契約の四番、五番、六番及び七番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
2030
iPath®VIX短期先物指数連動受益証券発行信託
VIX先物契約の一番限月と二番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
  • VIXそのものは単なる指標であるため、VIX指数先物を一定のルールで保有した場合のトータル・リターンを先物指数を使用するのが一般的です。iPath® VIXシリーズの連動しているVIX先物指数とVIXそのものは連動率が一定ではありません。

投資方法をチェック!

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)とiPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)の違いを解説します。

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)とはどんな銘柄?

単純移動平均(5日) 単純移動平均(25日)

iPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)は、残存日数が5カ月になるようにVIX指数先物を保有し続けた場合のパフォーマンスである「VIX中期先物指数」を円換算した指数に連動します。

使い方

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)に比べると、株価急落時の上昇率は高くありませんが、相場回復時の値下がりもゆるやかになります。中期間で、相場急変に備えておきたい場合に有効です。実際に相場が下落(iPath® VIX中期先物は上昇)したタイミングで売却することによって、利益を得られる可能性があります。

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)とはどんな銘柄?

単純移動平均(5日) 単純移動平均(25日)

iPath® VIX短期先物(銘柄コード:2030)は、残存日数が1カ月になるようにVIX指数先物を保有した場合のパフォーマンスである「VIX短期先物指数」を円換算した指数に連動します。

使い方

変動幅がiPath® VIX中期先物(銘柄コード:2029)よりも大きくなりやすく、過去のデータでは株価急落時に大幅に上昇する傾向にあります。
VIX中期先物より短期間での取引に向いていますので、大きく相場が下落しそうな時にタイミングを見極めて直前に投資する戦略に向いています。相場が下落(iPath® VIX短期先物は上昇)したタイミングで売却することによって、利益を得られる可能性があります。

購入方法は?

iPathシリーズ(ETN)は国内株式と同様に、立会時間中であればいつでもリアルタイムの価格で売買ができます。
もちろん、指値注文や成行注文、逆指値注文などの条件注文も可能です。

また、iPathシリーズは、1口から購入が可能です。

取引手数料は、国内上場の株式と同一です。

iPathシリーズ10銘柄をご紹介

バークレイズ証券が運用・設定するETNのグローバル・ブランド名は「iPath®(アイパス)」です。VIX以外にも様々なETNをお取引いただけます。

銘柄コード 銘柄名 【略称】 注文
2021 iPath® 商品指数連動受益証券発行信託 【i商品】
対象指標は、世界のコモディティ市場全体の動きを表す商品指数で、コモディティ市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。
現物買い
信用新規
2022 iPath® 貴金属指数連動受益証券発行信託 【i貴金属】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、貴金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数は金及び銀の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2023 iPath® 産業用金属指数連動受益証券発行信託 【iメタル】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、産業用金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はアルミニウム、銅、鉛、ニッケル、及び亜鉛の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2024 iPath® エネルギー指数連動受益証券発行信託 【iエネルギー】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、エネルギー商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はブレンド原油、原油、灯油、天然ガス、及びRBOBガソリンの関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2025 iPath® 農産物指数連動受益証券発行信託 【iアグリ】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、農産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はココア、コーヒー、トウモロコシ、綿、カンザス小麦、大豆、砂糖、及び小麦の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2026 iPath® 穀物指数連動受益証券発行信託 【i穀物】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、穀物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はトウモロコシ、カンザス小麦、大豆、及びシカゴ小麦の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2027 iPath® ソフト農産物指数連動受益証券発行信託 【iソフト】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、ソフト商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数はココア、砂糖、コーヒー及び綿の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2028 iPath® 畜産物指数連動受益証券発行信託 【i畜産物】
対象指標は、S&P GSCI指数のサブインデックスの一つで、畜産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。現在本指数は飼育牛、豚赤身肉及び生牛の関連上場先物によって構成されています。
現物買い
信用新規
2029 iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託 【iVIX中】
対象指標は、VIX先物契約の四番、五番、六番及び七番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
現物買い
信用新規
2030 iPath® VIX短期先物指数連動受益証券発行信託 【iVIX短】
対象指標は、VIX先物契約の一番限月と二番限月の日時ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
現物買い
信用新規

まだ口座をお持ちでない方

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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