世界最大のETF* SPY上場25周年・記念対談 幸せな長期運用を実現する低コスト・高性能のETF

2018年1月29日、米国初のETFであるSPY SPDR S&P 500 ETFが
アメリカン証券取引所(AMEX、現ニューヨーク証券取引所(NYSE))に上場してから25年になります。

現在、SPYは東京証券取引所にも重複上場しています。

そこで、楽天証券経済研究所客員研究員の山崎元が、
SPYを運用するステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ(以下SSGA)にてマーケティング ETFビジネスの取締役を務めるディビット A.コリンズ氏と、
SPY開発の経緯やETFの有効性について語り合いました。

SPDR®S&P500®ETF: 銘柄コード 1557(東証)SPY(NY証取)

*出所:SSGA、2017年10月26日現在

ETF開発は資産運用におけるイノベーション

山崎
SPYはじめETFは、いまやすっかりおなじみの金融商品になりつつあります。高性能で低コスト、ポートフォリオを組む際の主要パーツの一つとして、個人投資家に有用なツールとなっています。私は、資産運用における主要なイノベーションは3つあって、ETFはそのひとつだと考えています。
コリンズ氏
3つのイノベーションについて詳しくお話を伺わせてください。
山崎
第一のイノベーションは、株価指数などに価格が連動するインデックスファンドです。登場によって、資産運用の世界が大きく変わりました。
第二は、ちょっと専門的になりますが、マルチファクター・モデルの確立です。ポートフォリオのリスク・リターンを定量的に分析が可能となったことは、投資のプロである機関投資家にとって画期的でした。
そして第三が、ETFです。インデックスファンドも、マルチファクター・モデルも、すでに1970年代に登場している一方で、SPYの上場は1993年と意外に遅い。ポートフォリオそのものを市場で売買するしくみが、できそうでできなかったというところでしょうか。

コリンズ氏
その通りです。ETFの生みの親ともいえるAMEXで証券開発を担当していたネイサン・モストは、UCLAで物理学を専攻するなど、ちょっと変わった経歴の持ち主です。私も会ったことがあるんですよ。
ETF開発の契機となったのは、1987年10月19日のブラックマンデーです。SECが、株式市場の安定を目的に、一度の取引でS&P500を売買できる商品、つまりETFがあればと考えました。株式の現物取引や指数先物取引に加えて、ETFがあれば、裁定取引などを活用してボラティリティを抑制できるからです。
ところが、S&P500を構成する銘柄で組成されたバスケットを売買するしくみの構築は、簡単ではありませんでした。そこで、商品トレーダーとしての経験もあったモストは、現物を受け渡すことなく商品を取引するための倉庫証券と同様のしくみを持ち込むことを考えたのです。
山崎
着眼点として、大変おもしろいですね。

コリンズ氏
問題は、各種の規制でした。そのため、SSGAだけでなくステート・ストリート銀行や弁護士事務所、ブローカー等とチームを編成し、規制当局とも協力しながらSPYのコンセプトを形にするまでに5年もの歳月が掛かり、上場は1993年になったわけです。
しかも、上場当初は取引も少なく、資金が集まらない時も続きました。しかしその後、SPYはじめETFは活用が進み、3つの役割を担ってきています。第一段階としては、機関投資家によるトレーディング(売買)ツールとして活用され、第二段階としては1996年のオンライン・トレーディングのスタートとともに、いわゆるDIY投資家のインベストメント(投資運用)ツールとして存在感を高めました。
低コストで分散投資ができ、さらに機動的な売買が出来て便利だからです。そして、第三段階として、今ではポートフォリオ構築のパーツツールとなっていることは、山崎さんのご指摘の通りです。

国際分散投資のツールとして注目のSPY

山崎
楽天証券では年1回、楽天証券ETFカンファレンスを開催しています。ここで私がいつも言っているのは、ETFというのは「いい(E)手数料の(T)ファンド(F)」なんだということです。おやじギャグではあるんですが(笑)。
強調したいのは、長期的な資産運用ではコストがパフォーマンスに重要な影響を与えるということです。そして、長期運用にふさわしい金融商品は、短期投資においても有用です。資産運用では、何より自身の選択が重要です。人に任せた方がうまくいくというものでもありません。どんなリスクをとるのか、自分で決めるのが多くの場合最善です。
コリンズ氏
長期運用でポイントになるのは、国際分散投資です。昨秋、日本債券のETFが上場したことで、東証上場のETFだけで国際分散投資のポートフォリオを組むことが可能になりました。少額から効率的な国際分散投資を実現できるわけです。
山崎
資産運用を仕事や趣味にしている人は、ごく少数で、大多数の人々は資産運用にそれほど時間をかけられるわけではありません。だからといって、プロの手を借りると、もちろんコストがかかる。余分なコストを省いて効率的に運用したい人にとっては、ETFほど良いものはありません。東証にも上場しているSPYはその核としても使えます。
このところ、米国ではアクティブ運用のファンドからの資金流出が話題となっています。SPYなどのETFをはじめとするインデックス型の金融商品のインパクトが大きいのではないでしょうか?
コリンズ氏
投資家がコストにより敏感になっていることが背景にありそうです。運用コストを加味したパフォーマンスにおいて、パッシブ運用がアクティブ運用より優位であると示されたことも大きいですね。それにアクティブ運用、特にテーマ型のファンドが長期投資に適するのか、疑問符が呈されています。たとえば以前、シェールガスをテーマにしたファンドがありましたが、OPECが減産に転じなかったことから原油価格が急落し、想定通りの値動きとはなりませんでした。テーマ型ファンドは、あるストーリーを想定して組成されますが、そうしたストーリーが20年にわたって通用するのか…?継続性について考えさせられますね。

あらためてS&P500®指数とは?

山崎
アクティブ運用では、ファンドマネジャーの役割が大きいのですが、同じ人が20年間、同じように務められるかというと、それも疑問です。ところで、S&P500の銘柄選定や入れ替えはどのように行われるのですか。
コリンズ氏
私はS&Pに勤めていたこともありますからね、任せてください(笑)。指数は、定期的に開催される委員会が中心となって管理しています。銘柄入れ替えは「代表性がないと判断されたとき」「合併によって銘柄数が減ったとき」など限定的です。指数全体で業種バランスを保つことを重視しており、たとえば1年で何銘柄を入れ替え対象とするといったようなルールは設けていません。銘柄の入れ替えはその発表から1~5日後に実施されていますね。
山崎
指数の使用料といったものも発生しますか。
コリンズ氏
はい、知的財産権がありますから。運用会社が自ら指数を設定すると、より低コストになるかもしれませんが、その市場を表す指標と成りえるのか、機関投資家にとっては信頼性が課題になりそうです。
山崎
その点、SPYは資金量と取引額が圧倒的で、流動性への信頼感があります。
総合的な保有コストの面でもプラスです。
コリンズ氏
ETF先駆者として、商品の競争性向上を常に意識しているため、投資のプロである機関投資家の信頼と資金を集めています。世界一の残高を誇るETFという点は、個人投資家の皆さまに大変ご安心頂けることと思います。さらに、日本の皆さまからのリクエストにお応えし東証にも上場していますので、日本株同様に取引いただけます。国際分散投資の要となる米国株指数S&P500に円建てで、そして日本株と同等の低い売買手数料で、投資できるのです。

一日平均売買高比較

SPYはアップル株の6.2倍**もの額が取引されています。
**出所:ブルームバーグファイナンス L.P., SSGA、2016年12月末現在。
アップル株はSPYに3.68%(2017年9月末現在)組み入れられています。

長期保有による堅実な資産形成にも有効

山崎
今はいい時代で、プロのポートフォリオをお手本にすることもできます。たとえば、エール大学やハーバード大学といった金融理論に定評のある大学の基金の運用報告書をネットで閲覧できますからね。これらを参考にして、ローコストのETFを組み合わせてポートフォリオを組成できます。プロのファンドマネジャーに比肩する運用が可能になると思います。

コリンズ氏
SPYは、長期保有による資産形成にも有効といえます。S&P500同様、米国株式の代表的、かつ最も歴史のある指数であるダウ平均指数は、1896年のスタート以来約120年間にわたって、どの20年間をとっても右肩上がりとなっています。こうした米国経済を代表する指数をポートフォリオに組み込むことは、とても重要です。
そして、指数創設者のチャールズ・ダウは、「大衆は間違った時に買い、また間違った時に売ってしまう」と語っています。堅実な資産形成にこそ、有力な指数を保有すべきといえそうです。
山崎
日本でも投資の神様として有名なW.バフェット氏が、妻に相続させる財産のうち90%をS&P500連動のインデックスファンドにするつもりだと言っているのは有名な話です。これにあやかって、結婚記念日にパートナーにいくらかずつSPYを購入してプレゼントするといいのでは。バフェット夫人のような幸せを提供できます(笑)。
コリンズ氏
定時定額投資もまた、効率的な資産運用手法ですからね。きっと、家庭円満にもつながります。

SPDR ETF革新の歴史

1993年 アメリカン証券取引所とともにSPDR® S&P 500®ETF(SPY)設定
1998年 米国において業界初となるセクター別ETFシリーズ設定
1999年 香港政府と協力し、日本を除くアジア初のETF設定
2004年 ワールド・ゴールド・カウンシルとともに、
初のコモディティETFとなる金現物裏付型SPDR® ゴールド・シェア(GLD)設定
2016年 SSGA初の独自指数を利用したジェンダー・ダイバーシティ(性別多様性)ETFを米国で設定
2017年 米国において超低コストETFシリーズを設定

図表 ETFのしくみ

出所:JPX(日本取引所グループ)ホームページより

東京証券取引所での記念セレモニー

SPYは、東京証券取引所にも重複上場しています。
2018年1月30日(火)には、上場25周年を祝して東京証券取引所にて記念セレモニーが行われました。

ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社 代表取締役社長 高村 孝様および関係者の皆様

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【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が5万円まで50円(税込54円)/1回、10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで105円(税込113円)/1回、50万円まで250円(税込270円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで0円、20万円まで100円(税込108円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで135円(税込145円)/1回、50万円まで180円(税込194円)/1回、50万円超350円(税込378円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が10万円まで0円、20万円まで191円(税込206円)/1日、30万円まで286円(税込308円)/1日、50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

米国株式等の取引にかかる費用

米国株式等の委託手数料は、約定代金の0.45%(税込0.486%)/1回がかかります(ただし、最低手数料5米ドル(税込5.4米ドル)/1回、手数料上限20米ドル(税込21.6米ドル)/1回)。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.000013米ドル(米セント未満切り上げ)。

中国株式等の取引にかかる費用

中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

アセアン株式等の取引にかかる費用

アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。