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中小型成長株オープン 愛称 スモール・モンスターズ・ジャパン ファンドマネージャーに聞く!真の成長株投資とは

スモール・モンスターズ・ジャパン ファンドマネージャーに聞く!真の成長株投資とは

設定来騰落率89.21%(基準価額ベース、 2017年8月31日現在)
好調な運用成績の秘密をファンドマネージャー自ら明かします!

好調な運用成績で今、注目の「中小型成長株オープン 愛称 スモール・モンスターズ・ジャパン」。
今回はこのファンドの運用を担当する岡三アセットマネジメントの五十嵐和人氏に、成長株投資の考え方や好調な運用成績のベースとなる「良い銘柄の見極め方」をお聞きしました。

設定来の基準価額の推移

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ファンドの目的・特色

ファンドの目的

投資信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。

ファンドの特色

  • 主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式のうち、相対的に時価総額が中小型規模の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
    また、新興市場の株式に積極的に投資する場合もあります。
  • 株式への投資にあたっては、高い技術力、優れた商品開発力、特徴あるビジネスモデル、事業構造の改革などにより、飛躍的な成長が期待される企業の株式を選別します。
  • 株式の組入比率は、高位を保つことを基本とします。
    • 株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。

※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

中小型株式の魅力とは

  • 企業の情報・調査が行き届きにくいため、発掘できる有望企業が多い
  • 成長性が高いにもかかわらず見過ごされている企業が一度注目されると、その企業に対する評価は高まる場合があります。
  • 外需依存度が低く、円高の影響を受けにくい銘柄が多い
  • 大型株は国際展開をしている企業が多いのに対し、中小型株は主に国内をメインターゲットにしている企業が多いため、海外発の要因による影響を受けにくい傾向にあります。
  • 業績・株価の変化率が高い銘柄が多い
  • 一般的に、規模が小さく事業構造がシンプルな中小型株市場の企業は、業績が株価に反映されやすい傾向があります。
  • 上記は、作成時点における中小型株式に関する見解であり、全ての中小型株式に共通するものではありません。今後変更となる可能性があります。市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。

企業のライフサイクルと投資機会のイメージ

埋もれた有望企業を発掘する地道な調査

ポートフォリオ

※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

株価上昇局面では上昇率が大きくなる傾向にある中小型株

東証株価指数(TOPIX)と主な中小型株式指数の推移

主な投資制限

  • 株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への投資割合には制限を設けません。
  • 投資信託証券(上場投資信託証券等を除きます。)への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。
  • 外貨建資産への投資は行いません。

分配方針

毎年3月4日および9月4日(それぞれ休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として、以下の方針に基づき、収益分配を行います。

  • 分配対象収益の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 分配金額は、委託会社が分配可能額、基準価額水準等を勘案して決定します。
  • 収益分配に充てなかった留保益については、運用の基本方針と同一の運用を行います。
  • 分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

投資リスク

基準価格の変動要因

投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、
投資元本を割り込むことがあります。

投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。

ファンドは、国内の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。

主な変動要因

  • 株価変動リスク
  • 株式の価格は、発行会社の業績や財務状況、株式市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。
    中小型株式や新興市場の株式は、株式市場全体の動きに比べて価格変動が大きくなる傾向があります。
  • 流動性リスク
  • 有価証券等の時価総額が小さく、または取引量が少ないとき、市況の急変、取引所の閉鎖等により、有価証券等の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることがあります。
  • 信用リスク
  • 有価証券等の発行体の破綻や財務状況の悪化、および有価証券等の発行体の財務状況に関する外部評価の変化等の影響により、投資した有価証券等の価格が大きく下落することや、投資資金が回収不能となることがあります。
  • 基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

リスクの管理体制

委託会社では、リスク管理規程において、運用に関するリスク管理方針を定め、運用本部及び運用本部から独立した部署が、運用の指図について運用の基本方針や法令諸規則等に照らして適切かどうかのモニタリング・検証を通じて、運用リスクの管理を行っています。

手続・手数料等

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位
購入価額 購入申込受付日の基準価額
購入代金 販売会社の定める期日までにお支払い下さい。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金代金 換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目から販売会社を通じてお支払いします。
申込締切時間 原則として、午後3時までとし、販売会社所定の事務手続きが完了した場合に、当日の受付として取り扱います。
購入の申込期間 2017年6月3日から2018年6月1日まで
申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新する予定です。
換金制限 ありません。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。
信託期間 2024年3月4日まで(2014年3月10日設定)
ただし、投資者に有利である場合等は、信託期間を延長することがあります。
繰上償還 受益権口数が5億口を下回ることとなった場合、やむを得ない事情が発生した場合等には繰上償還となることがあります。
決算日 毎年3月4日および9月4日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年2回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
「分配金再投資コース」の場合、収益分配金は、税金を差し引いた後、決算日の基準価額で再投資します。
信託金の限度額 300億円
公告 原則として、電子公告の方法により行い、次のアドレスに掲載します。
http://www.okasan-am.jp
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度、未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
原則として、配当控除の適用が可能です。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

ファンドの費用・税金

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額×年率0.918%(税抜0.85%)

その他費用・
手数料
監査費用:純資産総額 × 年率0.0108%(税抜0.01%)
有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、借入金の利息等を投資信託財産でご負担いただきます。
※運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。
  • 運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに投資信託財産から支払われます。その他費用・手数料(監査費用を除きます。)はその都度、投資信託財産から支払われます。
  • ファンドに係る手数料等につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。

税金

  • 税金は表に記載の時期に徴収されます。
  • 以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期 項目 税金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税
普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時及び
償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税
換金(解約)時及び償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
  • 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」、未成年者少額投資非課税制度「愛称:ジュニアNISA(ジュニアニーサ)」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
  • 法人の場合は上記とは異なります。
  • 上記は、2017年3月末現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

<本資料に関してご留意いただきたい事項>

  • 本資料は、「中⼩型成⻑株オープン(愛称 スモール・モンスターズ・ジャパン)」に関する情報提供を⽬的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を⽬的として作成したものではありません。
  • 本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運⽤成果を保証するものでもありません。
  • 本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書(交付⽬論⾒書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願いします。

<設定・運用>

岡三アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第370号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会

※この特集ページは、岡三アセットマネジメント株式会社からデータの提供を受け、制作しています。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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