ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド(あんしんロボ)取扱開始

ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド(あんしんロボ)取扱開始

当初募集期間
2018年7月6日(金)から2018年7月12日(木)まで

ファンドの特色、ファンドの仕組み

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主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ターゲットリスク-日本円クラス(ヘッジ付)(以下「外国投資信託」ということがあります。)への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行います。

社債への実質的な投資効果を享受するためにクレジット・デフォルト・スワップ取引を活用します。

  • クレジット・デフォルト・スワップ取引とは債券発行体や債務者等の信用リスクを対象とする取引の一種です。
  • コモディティ・インデックス・スワップ取引とはコモディティ・インデックス(商品指数)への投資で得られる収益を対象とするスワップ取引の一種です。

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外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHL パートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります。)が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

AHL独自の数量モデル「マン・ターゲットリスク戦略」に基づき、デリバティブ取引を積極的に活用します。

先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させます。

目標リスク水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得を目指します。なお、目標リスクは10%とします。

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外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額 程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。

為替変動の影響を完全に排除することはできません。

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。

外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。

ファンドの投資リスク

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

株価変動リスク 株式、債券、コモディティ等を原資産とする先物取引、スワップ取引等の価格は、投資対象となる原資産の価格の動きや取引されている市場での需給等の影響を受けて変動します。先物取引、スワップ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いたことによる損失の発生は、基準価額が値下がりする要因となります。債券は市場金利や信用度の変動により価格が変動します。一般に市場金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
信用リスク 有価証券の発行者、または金融商品の運用先に債務不履行等が発生または懸念される場合、有価証券または金融商品等の価格は下落し、もしくは価値がなくなることがあります。これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。
為替変動リスク 外貨建資産については、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。なお、為替変動の影響を完全に排除することはできませんので、為替変動の影響を受ける場合があります。
流動性リスク 市場規模や取引量が小さい場合や、市場の混乱、取引規制等のために、取引が行えない場合、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。また、ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があり、これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。
カントリーリスク 投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たな通貨規制・資本規制等が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
デリバティブのリスク ファンドの投資対象である外国投資信託は主として有価証券、コモディティ関連のデリバティブに投資します。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被るリスクを伴います。
スワップ取引に伴うリスク 投資対象である外国投資信託におけるスワップ取引において、スワップ取引の相手方の倒産や契約不履行、その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続は困難となり、将来の投資成果を享受することはできず損失を被る場合があります。
システムリスク コンピュータープログラムが機能しない等、システム運用に関して不慮の出来事が生じる可能性があり、基準価額が値下がりする要因となります。
  • 基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

分配金に関する留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

レバレッジは、株価指数先物取引、債券先物取引、スワップ取引等のデリバティブ取引により活用されます。デリバティブ取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、デリバティブ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。

お申込メモ、ファンドの費用

申込み期間 当初申込期間:2018年7月2日から2018年7月13日まで
  • 楽天証券における当初申込期間は2018年7月6日から2018年7月12日まで
継続申込期間:2018年7月17日以降
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
  • 当初申込期間は通常買付のみ
  • 積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して9営業日目
申込締切時間 15:00
信託期間 2023年11月27日まで(2018年7月17日設定)
決算日 5月、11月の各25日(休業日の場合は翌営業日)
初回決算日は2018年11月26日
収益分配 年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
申込不可日 下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
  • ダブリン、ロンドンの銀行の休業日
  • ダブリン、ロンドンの銀行の休業日(土曜日および日曜日を除く)の前営業日※
  • 日本の祝日(土曜日を除く)の前営業日および前々営業日
  • ただしダブリンまたはロンドンの銀行の休業日(土曜日および日曜日を除く)が2連続以上となる場合には、当該連続休業日の初日の2営業日前、3営業日前および4営業日前も申込不可日となります。
購入手数料 100万円未満 2.16%(税込)
100万円以上500万円未満 1.08%(税込)
500万円以上 0.54%(税込)
  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は下記「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 なし
ファンドの管理費用
(含む信託報酬)
(税込)
ファンド
毎日、ファンドの純資産総額に年0.8856%(税抜0.82%)の率を乗じて得た額とします。
投資対象とする外国投資信託
外国投資信託の純資産総額に対して年率上限1.09%の運用管理費用がかかります。
実質的な負担
年1.9756%(税抜1.91%)程度
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他費用・手数料
  • 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
  • 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。
  • 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

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投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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