楽天投信の新ファンド
楽天グローバル・プレミア・ファンド取扱開始

買付手数料 なし

  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年2.118%(税込)程度

注文 積立

ファンドの特色

1世界の株式、債券、通貨および派生商品を
実質的な主要投資対象とします

主として、英国のマン・グループが運用する「マン・ファンズ・Ⅵ・ピーエルシー -マン・オルタナティブ・スタイル・リスク・プレミア(クラスI H日本円シェアーズ)」(以下、「外国投資信託」といいます。)を通じて投資を行います。なお、投資信託財産の一部を「楽天・国内マネー・マザーファンド」に投資します。

  • マン・グループについて、詳しくは、後述の「マン・グループとは?」をご参照ください。
  • 投資対象ファンドについて、詳しくは、後述の「投資対象ファンドの概要」をご参照ください。

2先人が培った有効な投資手法を再現したマン・グループの「スタイル・リスク・プレミア戦略」により、様々な市場局面での収益の獲得を目指します

長年にわたる資産運用の実績/研究から導き出された有効な投資手法をパターン化し、それを再現する4つの『共通の勝ちパターン』を組み合わせた「スタイル・リスク・プレミア戦略」により運用を行います。

『共通の勝ちパターン』とは、それぞれ特性の異なる「トレンド発見型」「高利回り追求型」「割安株発見型」「損失抑制型」とし、これら4つのパターンを組み合わせた戦略により、株式、債券等の伝統的資産と低相関での収益獲得を目指します。

  • 「共通の勝ちパターン」とは、資産運用において広く有効と考えられる投資手法をルール化したものであり、中長期的な収益の源泉と考えますが、個々の収益が獲得されること、またこれらを組み合わせることによる収益の獲得を保証するものではありません。
  • スタイル・リスク・プレミア戦略について、詳しくは、後述の「マン・グループのスタイル・リスク・プレミア戦略とは?」をご参照ください。

3運用にはマン・グループが長年培った
様々なシステム運用を活用します

「スタイル・リスク・プレミア戦略」では、個々の『共通の勝ちパターン』およびその組み合わせなどを「システム運用」=「ロボットによる自動運用」で実践します。

マン・グループでは1987年に最初の「トレンド発見型」パターンによるシステム運用を開始して以来、先端的な金融技術の研究・開発によって生み出した独自の定量モデルによる投資判断を行っています。

  • マン・グループにおける「ロボットによる自動運用」では、個々の『共通の勝ちパターン』における投資判断や取引の執行、パターンの組み合わせやリスク管理に至るまで、24時間、人間を介さずロボットが実践します。ただし、ロボットの動きについては人間も監視を行います。

上記特色の内容は、当ファンドの主要投資対象である外国投資信託にかかる特色です。

ファンドの仕組み

当ファンドは、以下の2本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。

外国投資信託への投資割合を高位に維持することを基本とします。

  • 投資対象ファンドについて、詳しくは、後述の「投資対象ファンドの概要」をご参照ください。

分配方針

毎年11月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価損益を含む)等の全額とします。

収益分配額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

主な投資制限

投資信託証券への投資割合には制限を設けません。

株式への直接投資は行いません。

外貨建資産への直接投資は行いません。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。

「マン・グループ」とは?

専門性の高い運用エンジンによる先進的な資産運用機能を提供

1783年に樽メーカー/砂糖の仲買業者として創業

ロンドンに本社を置き、世界の主要都市に拠点を構える。

ロンドン市場等に上場、FTSE250指数の構成銘柄(ティッカー:EMG)

2007年にオックスフォード大学と共同でオックスフォード・マン定量ファイナンス研究所(OMI)を設立、現在は人工知能/機械学習の金融分野への応用に注力

  • 2017年9月末現在
    出所:マン・グループ

マン・グループの「スタイル・リスク・プレミア戦略」とは?

『共通の勝ちパターン』を記憶するそれぞれのロボットが、24時間世界中の市場を監視し、運用を行います。

投資判断、取引の執行など全てロボットが行っていきます(『ロボット自動運用型』)。

  • ロボットは、英国のマン・グループが長年培ってきた様々なシステムにより運用を行います。取引執行に係るコストを大幅に引き下げる工夫も行われています。
  • 英国オックスフォード大学などとも共同で開発した金融技術も駆使しています。

世界中の様々な市場に分散投資を行うとともに、あらゆる市場局面に対応するために、複数のタイプのロボットが異なる目線で市場を24時間監視し続けます。

  • 先物取引等を活用することで、例えば、相場の上昇局面だけでなく、相場の下落局面でも収益獲得を狙うことが可能となります。
  • 伝統的資産との相関が低く、分散効果が期待されます。

ロボットは、欲や恐怖といった感情を持ちません。疲れも知りません。
与えられたルールに従い、眠らずに働くことができます。

リスクのコントロールもロボットが行います。もちろん、ロボットの動きに不具合がないかは、常に人間の目でも監視を行います。

  • 上記はマン・グループの「スタイル・リスク・プレミア戦略」を説明するためのイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。また、「共通の勝ちパターン」とは、資産運用において広く有効と考えられる投資手法をルール化したものであり、中長期的な収益の源泉と考えますが、個々の収益が獲得されること、またこれらを組み合わせることによる収益の獲得を保証するものではありません。
    出所:マン・グループ

(ご参考)自動運用ロボットの各運用戦略の構成

ロボットの
タイプ
運用戦略の概要 投資対象 戦略開始

①トレンド発見型
ロボット
主要資産の相場の流れ(トレンド)に追随する運用 株価指数
債券
通貨
1987年

②高利回り追求型
ロボット
以下の4つの戦略から構成
1先進国の高金利通貨の買い&先進国の低金利通貨の売り 通貨 1992年
2新興国の高金利通貨の買い&先進国の低金利通貨の売り 通貨 1992年
3先進国の高利回り債券の買い&先進国の低利回り債券の売り 債券 2007年
4米国株式(S&P500)の予想変動率指数(VIX)の売り VIX先物 2006年

③割安株発見型
ロボット
以下の2つの戦略から構成
1先進国株式を対象に割安株の買い&割高株の売り 株式
個別銘柄
1989年
2先進国株式を対象に質の高い小型株を買い&質の低い大型株を売り 株式
個別銘柄
2010年

④損失抑制型
ロボット
先進国株式を対象とした値動きの小さい(低リスク)株の買い&値動きの大きい(高リスク)株の売り 株式
個別銘柄
2014年
  • マン・グループでは、収益機会を捉えるためのモデルの研究・開発を日夜行っております。新たな戦略が追加される等、将来的に運用戦略の構成の変更が行われる可能性があります。
  • 上記はマン・グループの「スタイル・リスク・プレミア戦略」を説明するためのイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。また、「共通の勝ちパターン」とは、資産運用において広く有効と考えられる投資手法をルール化したものであり、中長期的な収益の源泉と考えますが、個々の収益が獲得されること、またこれらを組み合わせることによる収益の獲得を保証するものではありません。
    出所:マン・グループ

投資対象ファンドの概要

投資対象とする投資信託証券は以下の通りです。

ファンド名 マン・ファンズ・Ⅵ・ピーエルシー - マン・オルタナティブ・スタイル・リスク・プレミア(クラスI H日本円シェアーズ)
Man Funds Ⅵ plc - Man Alternative Style Risk Premia(Class I H JPY Shares)
形態 アイルランド籍/外国投資法人/円建て/UCITS準拠
運用目的
および
主な運用方針
  • 複数の戦略を通して多様な資産に資金を振り分けることにより、市場環境にかかわらず中期的にプラスのリターンを確保することを目指して運用を行います。
  • 各戦略は以下の4つのファクターに分類され、それぞれにおいて、超過収益の源泉となると考えられる市場特性を利用した運用を行います。いずれもあらかじめ定められたルールに基づいて投資機会が特定され、システマチックに運用を行います。
  • 各戦略の配分については、原則として相対的に低いリスク特性を持つ戦略の配分を、相対的にリスクの高いリスク特性を持つ戦略の配分に比べて高くする等の調整を行うことで、戦略毎に想定されるリスクを概ね均等に分散することを目指します。
ファクター 利用する市場特性
モメンタム 直近の価格変動の傾向はしばらくの間継続することが多い
キャリー 高利回り資産のパフォーマンスは低利回り資産を上回ることが多い
バリュー 割安銘柄のパフォーマンスは割高銘柄を上回ることが多い
ディフェンシブ 市場全体との連動性やボラティリティが低い銘柄は、相対的に良好なリスク調整後リターンを生むことが多い
主な投資制限
  • デリバティブの利用は、ヘッジ目的に限定しません。
  • 店頭デリバティブ取引における取引の相手方に対するエクスポージャーは純資産総額の10%を超えないものとします。
  • 外国為替取引はヘッジ目的に限定しません。
  • 純資産総額の10%を超える借入は行いません。
分配方針 原則として分配は行いません。
申込手数料 ありません。
運用報酬等
管理報酬:
純資産総額に対して年1.0%
事務代行会社報酬・事務支援サービス費用:
純資産総額に対して上限年0.3%
保管会社報酬:
純資産総額に対して上限年0.04%
その他費用:
投資信託財産に関する租税、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、借入金の利息、クリアリング・ファンドの登録に係る費用、監査法人への報酬、弁護士費用等
  • なお、管理報酬、事務代行会社報酬・事務支援サービス費用、保管会社報酬、その他費用(組入有価証券の売買時の売買委託手数料を除く)の総額は、当面上限年1.2%となります。今後、この数値は見直される場合があります。
信託財産留保額 ありません。
管理会社 マン・アセット・マネジメント(アイルランド)リミテッド
投資運用会社 マン・ソリューションズ・リミテッド
事務代行会社 BNYメロン・ファンド・サービシズ(アイルランド)ディー・エー・シー
保管会社 BNYメロン・トラスト・カンパニー(アイルランド)リミテッド
  • 上記概要は、2017年11月30日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しておりますが、今後内容が変更になる場合があります。
ファンド名 楽天・国内マネー・マザーファンド
形態 国内籍親投資信託
運用方針
  • 主として本邦通貨建ての短期公社債に投資し、安定した収益の確保を目指した運用を行います。
  • ファンドの資金動向、証券市場の価格や売買高などの取引状況、その他取引所の売買停止等のやむを得ない事情等によって、上記のような運用ができない場合があります。
主な投資制限
  • 株式への投資は行いません。
  • 外貨建資産への投資は行いません。
信託期間 無期限
決算日 毎年6月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配方針 運用による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、期中には分配を行いません。
申込手数料 ありません。
信託報酬 ありません。
設定日 2010年6月25日
委託会社 楽天投信投資顧問株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
再信託受託会社 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社
  • 上記概要は、2017年11月30日現在で委託会社が知り得る情報を基に作成しておりますが、今後内容が変更になる場合があります。

投資リスク

ファンドが投資信託証券を通じて実質的に投資する有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)の値動きにより、基準価額は変動します。

投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

主な変動要因

モデルおよびデータに係るリスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託における運用は、様々なデータやそのデータを利用して運営される定量モデルに依存しており、データやモデルが不正確であったり、不完全であった場合は、その投資判断により損失が発生・拡大する可能性があるほか、モデル運用に関して不慮の出来事が生じ、想定した運営がなされない場合には、基準価額が下落する要因になります。また、収益獲得の前提としてモデルが想定する事象が現実的または有効でなくなった場合、そしてその場合にモデルの調整や修正が適切になされなかった場合は、期待した収益を上げることができない、あるいは、損失が発生・拡大することが想定されます。
代替手法およびレバレッジに関するリスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、先物取引やデリバティブ取引等を通じて買い持ちポジション、あるいは売り持ちポジションを構築することにより、様々な市場環境の下での収益獲得を目指します。よって、投資対象としている市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。また、外国投資信託の純資産総額に対して大きな取引および建玉を発生させる(レバレッジを利用した)運用を行うため、価格が予想した方向と反対に動いた場合に、レバレッジを利用していない場合に比べて大きい損失を被ることがあります。
株価およびボラティリティ変動リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、実質的に株式に投資を行い、また、株価指数等のボラティリティに連動する商品を利用しますので、株価やボラティリティ変動の影響を受けます。一般に株価は、個々の企業の活動や市場・経済の状況に応じて変動するほか、株価指数等を原資産とするオプション市場におけるボラティリティを参照する商品においては、ボラティリティが原資産の変動やそれに対する市場参加者の思惑によって大きく変動することがあり、それを参照する商品の価格変動も大きくなることがあります。
債券価格変動リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、債券先物取引等を利用し、実質的に債券に投資を行いますので、金利変動や発行体の信用力の変動による影響を受けます。債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。また、債券への投資に際しては、発行体の債務不履行等の信用リスクを伴います。一般に、債券の値動きの幅および信用リスクは残存期間が長いほど、また発行体の信用度が低いほど大きくなる傾向があります。
為替変動リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、為替変動リスクの低減を図る目的(ヘッジ目的)のほか、収益を獲得する目的で為替予約取引等を利用しますので、為替変動の影響を受けます。特に、新興国の通貨を対象とする場合は、先進国の通貨と比べて変動幅が大きくなることが想定されます。また、外国投資信託においては、その純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全にヘッジできるものではありません。
取引の相手先リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、店頭デリバティブ取引等を利用するため、取引の相手先リスク(取引の相手方の信用力の悪化により契約が履行されないリスク)があります。
流動性リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託の実質的な投資対象となる有価証券や通貨等の流動性は、その需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券や通貨等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。これらの有価証券や通貨等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなる場合があるほか、デリバティブ取引等の決済の場合には反対売買が困難になる可能性があり、その結果、基準価額の下落につながる可能性があります。
カントリー・リスク 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、実質的に海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合に、基準価額の下落要因となり損失を被るおそれがあります。また、実質的な投資対象先が新興国市場の場合には、先進国に比べてこれらのリスクが高いことが想定されます。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

信託期間 無期限(2018年1月19日設定)
ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。
決算日 原則として毎年11月20日(休業日の場合は翌営業日)
  • 第1期決算日は2018年11月20日とします。
購入期間
当初申込期間:
2018年1月9日~2018年1月18日
  • 楽天証券での当初申込期間:2018年1月9日から2018年1月17日まで
継続申込期間:
2018年1月19日~2019年2月20日
  • 継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
ファンド休日 以下のいずれかに該当する日には、申込みの受付を行いません。
  • ロンドン、ダブリンの銀行休業日
  • ロンドン、ダブリンの銀行休業日の前営業日
購入価額
当初申込期間:
1口あたり1円
継続申込期間:
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
購入単位
通常買付:
100円以上1円単位
積立:
100円以上1円単位
  • 当初申込期間は、通常買付のみとなります。
  • 積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間 15:00
  • 記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 原則として、換金申込受付日から起算して9営業日目から販売会社においてお支払いします。
購入時手数料 なし
  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 なし
ファンドの管理費用
(含む信託報酬)
(税込)
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.918%(税抜0.85%)の率を乗じて得た額。
投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的に負担する運用管理費用は、年2.118%(税込)程度
  • この数値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況等によって変動します。
その他の
費用・手数料
以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
  • 信託事務の処理に要する諸費用
  • 投資信託財産にかかる監査報酬
  • 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料 等
監査費用は、毎計算期間の最初の6カ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。
  • 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
  • これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。