金利低下で魅力が高まるアジア・リート

購入時手数料(税込)

  • 500万円未満:3.3%(税込)
  • 500万円以上1000万円未満:2.2%(税込)
  • 1000万円以上:1.1%(税込)

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.65%(税抜1.50%)

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ワールド・リート・セレクション(アジア)

設定来の基準価額の推移

  • 上記のグラフの基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率1.62%(税抜1.50%)の信託報酬控除後です。
  • 分配金再投資基準価額とは、設定来の分配金(税引前)を当該分配金(税引前)が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
  • グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。
基準価額 6,617円
純資産総額 112.1億円
  • 基準価額は1万口当たりです。
設定来分配金合計 7,930円

●過去1年間の分配実績

決算日 分配金
2018/10/09 70円
2018/11/07 70円
2018/12/07 70円
2019/01/07 70円
決算日 分配金
2019/02/07 70円
2019/03/07 70円
2019/04/08 70円
2019/05/07 70円
決算日 分配金
2019/06/07 70円
2019/07/08 70円
2019/08/07 70円
2019/09/09 70円

(1万口当たり・税引前)

  • 毎月7日(休業日に該当する場合は翌営業日)に決算を行い、主として配当等収益等から収益分配を行います。なお、6月と12月の決算期は、売買益(評価益を含みます。)が存在するときは、配当等収益に売買益(評価益を含みます。)等を加えた額を分配対象収益として収益分配を行います。
  • 分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。

ワールド・リート・セレクション(アジア)(年2回決算型)

設定来の基準価額の推移

  • 上記のグラフの基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率1.62%(税抜1.50%)の信託報酬控除後です。
  • 分配金再投資基準価額とは、設定来の分配金(税引前)を当該分配金(税引前)が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
  • グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。
基準価額 16,928円
純資産総額 1.95億円
  • 基準価額は1万口当たりです。
最近5期の分配金(税引前)の推移
2017/04/07 0円
2017/10/10 0円
2018/04/09 0円
2018/10/09 0円
2019/04/08 0円
設定来合計 0円

(分配金は1万口当たり、税引前)

  • 毎年4月7日および10月7日(それぞれ休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配を行います。
  • 分配可能額が少額の場合や基準価額水準によっては、収益分配を行わないことがあります。

ファンドの特色

アジアリート・マザーファンドへの投資を通じて、アジア(日本を除く)の不動産投資信託証券に投資します。

  • アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資します。
  • 高水準の配当収入の獲得を目指すとともに、中長期的な値上がり益を追求します。
  • ファミリーファンド方式で運用を行います。

当ファンドの運用担当者 ウィル・ダノフの運用担当期SSS間における「フィデリティ・コントラ・ファンド」* と米国株式の推移(米ドルベース) 期間:1990年9月末~2019年2月末

  • ファンドの取扱いは販売会社によって異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
  • 各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングの取扱いは販売会社によって異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

マザーファンドの運用にあたっては、リーフ アメリカ エル エル シーに外貨建資産の運用指図(外国為替予約取引の指図を除きます。)に関する権限を委託します。

リーフ アメリカ エル エル シーは、その委託を受けた運用指図に関する権限のうち、投資判断に関しDWSインベストメンツ・オーストラリア・リミテッドに再委託します。

リーフ アメリカ エル エル シーは、DWSの不動産証券等の運用会社として、グローバルな視点と地域の専門性を活かした多様な運用戦略を提供しています。

  • DWSはドイツ銀行グループの資産運用部門です。

不動産投資信託証券の実質組入比率は、高位を保つことを基本とします。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

アジアのリート市場

今後の拡大が期待される市場

アジアのリート市場の規模は、拡大傾向にあります。今後も、経済成長に伴う不動産需要の高まりが見込まれています。

主なアジアのリート市場の概要

  • 時価総額は、2019年4月末の為替レートで円換算
(出所)Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

魅力的な利回り

リートの配当利回りは、10年国債利回りや株式の配当利回りと比べて、概ね高い水準にあります。

主なアジアのリート市場の平均配当利回り

株価指数
シンガポール:シンガポールST指数
香港:香港ハンセン指数
台湾:加権指数
マレーシア:FTSEブルサマレーシアKLCIインデックス
(注)リートの配当利回りは、時価総額加重平均・実績ベース
(出所)Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

良好なパフォーマンス

シンガポールと香港のリート指数は、堅調に推移しています。

主なアジアのリート市場の平均配当利回り

リート指数
シンガポール:S&PシンガポールREIT指数(課税後配当込み)
香港:S&P香港REIT指数(課税後配当込み)(地通貨ベース)
(出所)S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。

為替の推移

(出所)Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。

ファンドは、アジア(日本を除きます。)の不動産投資信託証券等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。

主な変動要因

不動産投資
信託証券のリスク
価格変動リスク
不動産投資信託証券の価格は、保有不動産等の価値や賃料収入の増減等に加え、市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。
分配金(配当金)減少リスク
利益の大部分を投資家に分配(配当)するなどの一定の要件を満たすことにより、法人課税が減免される等の税制上の優遇措置を受けているため、利益と分配金(配当金)との連動性が高く、利益が減少した場合には、分配金(配当金)も同様に減少する可能性があります。
為替変動リスク 外貨建資産は、為替相場の変動により円換算額が変動します。投資対象通貨に対する円高により、外貨建資産の円換算額は減少し、円安により、外貨建資産の円換算額は増加します。
カントリーリスク 投資対象国・地域等における外貨不足等の経済的要因、政府の資産凍結等の政治的理由、社会情勢の混乱等の影響を受けることがあります。

その他の変動要因

不動産投資信託証券のその他のリスク(信用リスク、業績悪化リスク、自然災害・環境問題等のリスク、法律改正・税制の変更等によるリスク、上場廃止リスク、流動性リスク)
  • 基準価額の変動要因は、上記のリスクに限定されるものではありません。

留意事項

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および一部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が生じ、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
  • 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込み の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。

申し込みメモ・お客様にご負担いただく費用

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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