2025年7月15日
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「野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）」は、半導体関連株に投資する15年以上の運用実績を持つファンドです。半導体はスマートフォンやPC等の生活に身近なものから、サーバーやデータセンター等社会のインフラに関連したものまで、幅広い用途で活用されています。半導体関連株は短期的に景況感の影響を受けるものの長期的にはテクノロジーの発展に必要な業種であり、今後も技術革新に伴い高い成長が期待されます。
全世界株式指数を連動対象とするインデックスファンドは楽天証券で人気の高い商品です。
その全世界株式指数と「世界半導体株投資」のパフォーマンスを比較しました。2025年5月末時点で全世界株式指数は7倍以上に成長しましたが、「世界半導体株投資」のパフォーマンスは20倍以上に成長しました。半導体関連株は値動きの振れ幅が大きいものの、長期的な推移を見ると大きく成長してきました。
期間：2009年8月末（野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）：2009年8月27日設定の月末）～2025年5月末、月次
出所：ブルームバーグのデータに基づき野村アセットマネジメント作成
全世界株式指数：MSCI ACWI（配当込み、円換算ベース）、世界半導体株投資：野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）の基準価額（分配金再投資）
2009年8月末の値を10,000として指数化しています。
MSCI ACWIは当ファンドのベンチマークではありません。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
2025年5月末時点では、中長期的な成長が見込まれる分野として、AI半導体や通信（インフラ）用半導体などに注目しています。また、足元でAIインフラ投資は研究開発段階である学習向けから、企業業績に貢献する活用向けへと移行しており、さらなる拡大が期待されます。これら需要先の動向が半導体各社の業績に与える影響や、世界経済の先行きや株式市場のボラティリティ（変動性）に留意し、確信度の高い銘柄に投資します。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
組入上位銘柄は2025年5月末時点の組入上位10銘柄を掲載しています。比率は純資産総額に対する割合です。
掲載されている企業については、参考情報を提供することを目的としており、実際に当該企業に投資を行なうことを保証するものではありません。
また特定銘柄の売買などの推奨、価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
楽天証券では、「世界半導体株投資」に加えて「野村世界業種別投資シリーズ」を構成する「世界金融株投資」「世界資源株投資」「世界ヘルスケア株投資」も取り扱っています。ファンドが運用を開始した2009年以来、世界の株式市場は様々な経済イベントを経験してきました。各ファンドは、強みを発揮する景気局面が異なりますので、複数の投資対象を組み合わせる併せ持ちもおすすめです。
（出所）MSCIデータに基づき野村アセットマネジメント作成
使用した指数は後述の「当サイトで使用した指数について」をご覧ください。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
【当サイトで使用した指数について】
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が＋（プラス）１を超えるものを「ブル型（レバレッジ型）」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「ベア型（インバース型）」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
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また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
