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東証マザーズ指数先物特集

要約すると

東証マザーズ指数先物（マザーズ先物）は、マザーズに上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出される時価総額加重平均型の指数先物で、投資家に人気のある成長性の高い企業が多いため、大型株中心の日経225とは異なる値動きが期待されます。

まずは、構成銘柄におけるトップ10を見てみましょう。これはマザーズ指数の動きを左右する寄与度のランキングともいえます。

マザーズ指数寄与度ベスト10（2017年3月10日時点の浮動株調整後時価総額ランキング）

順位	コード	銘柄名	業種	時価総額(百万円)	構成比率(%)
1	2121	ミクシィ	サービス業	226,970	12.5%
2	4565	そーせいグループ	医薬品	170,906	9.4%
3	7779	CYBERDYNE	精密機器	139,435	7.7%
4	2160	ジーエヌアイグループ	医薬品	73,375	4.0%
5	6047	Gunosy	サービス業	42,658	2.3%
6	3782	ディー・ディー・エス	情報・通信業	38,054	2.1%
7	4564	オンコセラピー・サイエンス	医薬品	30,104	1.7%
8	3914	JIG-SAW	情報・通信業	29,067	1.6%
9	2497	ユナイテッド	サービス業	26,481	1.5%
10	4571	ナノキャリア	医薬品	26,131	1.4%

次に、東証マザーズ指数先物と日経225ミニ先物の取引概要を比較してみましょう。

マザーズ先物と日経225ミニ先物の取引概要比較

項目	東証マザーズ指数先物	日経225ミニ指数先物(参考)
取引対象	東証マザーズ指数	日経225指数
構成銘柄	マザーズ全銘柄（233銘柄・3/16時点）	東証1部(225銘柄)
取引時間	8:45-15:15 16:30-翌5:30	8:45-15:15 16:30-翌5:30
限月取引	3･6･9･12月を対象とする直近5限月	四半期限月最長5年とその他の限月最長5カ月
取引最終日	各限月の第2金曜の前営業日	各限月の第2金曜の前営業日
取引単位	東証マザーズ指数×1,000倍	日経平均株価指数×100倍
呼値の単位	1pt(1ティックは1,000円)	5円(1ティックは500円)
参考価格（3/16終値）	1026.5pt （マザーズ指数）	19,440円
SPAN証拠金（3/16現在）	75,000円/枚	85,500円/枚
取引手数料	38円/1枚(税抜)	38円/1枚(税抜)

マザーズ先物を1枚取引した際の損益計算例

先物取引は、買いからだけでなく売りからスタートできるのものメリットです。上がると予測した場合は買いから、下がると予測した場合は売りから取引を開始できます。

マザーズ先物を1枚新規に買いで取引開始した際の損益計算例

マザーズ先物を1枚新規に売りで取引開始した際の損益計算例

※いずれの取引も取引手数料が別途発生いたします。

マザーズ指数の1日の値幅の変動率の平均（2016年7月1日～2017年3月16日）は1.6%と日経平均の1.0%に比べて大きくなっていることから、デイトレの取引機会にも恵まれています。また、日経平均との相関は低く、マザーズ市場銘柄を対象とした指数先物であることから、マザーズ市場銘柄のヘッジ目的としても活用できます。

マザーズ指数と日経225指数の1日の値幅の変動率（※）

※1日の値幅の変動率は、（当日高値－当日安値）/前日終値で算出

マザーズ指数と日経225指数の終値推移（2016年3月10日～2017年3月16日）

マザーズ指数と日経225指数の終値推移

マザーズ先物の証拠金は大阪取引所で取引されている日経225先物同様にSPANを用いて算出されます。下記は、2017年3月16日を基準日とした場合の証拠金額。

	証拠金額（基準日2017年3月16日）	指数値（2017年3月16日）	総取引金額（2017年3月16日）
東証マザーズ先物	85,500円	1026.5pt	1,026,500円
日経225ミニ先物	75,000円	19,440円	1,944,000円

日経225先物と組み合わせることで証拠金の相殺効果（減額効果）が働きます。

日経225先物とマザーズ先物との裁定取引（鞘とり）では、少額の証拠金でポジションを保有できる！

（例）東証マザーズ先物（2枚売り）＋日経225ミニ先物（1枚買い）の発注の場合
それぞれの取引の発注時は証拠金がそれぞれ全額で必要ですが、両取引とも約定すると必要証拠金が相殺されます。単純に合算すると（マザーズ先物証拠金85,500円×2枚）＋（日経225ミニ証拠金75,000円×1枚）＝246,000円ですが、商品間スプレッド割引の証拠金相殺効果（減額効果）により169,633円で両商品を保有することができます。（2017年3月16日時点）

※1 保有する建玉（ポートフォリオ）により、減額される証拠金額は異なります。
※2 上記のように両注文が約定するとリスクが相殺されて証拠金は減額されますが、片方の建玉を決済された後はリスク増加になるので、再び証拠金所要額が増額されます。また、減額された証拠金を出金してしまうと、取引状況により再度ご入金が必要になりますのでご注意ください。
※3 商品間スプレッド割引額は、それぞれの銘柄市況によりSPAN証拠金と同様に見直されます。
詳しくは、日本証券クリアリング機構の証拠金所要額計算例をご参照ください。




「東証マザーズ市場概観」講師：大塚菜生(大阪取引所)	「東証マザーズ指数先物取引概要」講師：大塚菜生(大阪取引所)	「マザーズ先物の利用法は？/相場で収益を上げるための分散投資/相場予測と相場実践の違い」講師：石原順	JPX共催「マザーズ先物を使った取引アイディア」講師：福永博之・土信田雅之

東証マザーズ指数先物を取引するには、最新版のマーケットスピード15.2、またはiSPEED先物OPが必要です。下記ページより、バージョンアップしてご利用ください。

先物・オプション取引のリスクと費用について

株価指数先物・株価指数オプション取引にかかるリスク

株価指数先物・オプションの価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。株価指数オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、株価指数オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。
価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。

株価指数オプション取引における買方特有のリスク

株価指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。

株価指数オプション取引における売方特有のリスク

売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、株価指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。その後、相場の変動により証拠金の額に不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れまたは追加預託が必要となります。所定の時限までに不足額を差し入れない場合等には、建玉の一部または全部を決済・処分させていただく場合もあります。この場合、その決済で生じた実現損失について責任を負う必要があります。
売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数（ＳＱ値）の差額を支払う必要があります。

株価指数先物取引にかかる費用

株価指数先物取引の委託手数料は、278円(税込:300.24円)/1枚がかかります。日経225ミニ取引、東証マザーズ指数先物取引の委託手数料は、38円(税込:41.04円)/1枚がかかります。

株価指数オプション取引にかかる費用

株価指数オプション取引の委託手数料は、売買代金の0.18%(税込0.1944%)がかかります。
※ただし、最低手数料180円(税込194.4円)がかかります。

委託証拠金等について

株価指数先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はSPAN（シカゴマーカンタイル取引所が開発した証拠金計算方法）によって計算され、「（SPAN証拠金額×当社が定める証拠金掛目）－ネット・オプション価値総額＋先物両建て証拠金」となります。

※先物両建て証拠金＝（建玉枚数－ネットデルタの絶対値）×0.5×株価指数先物取引1枚あたりのSPAN証拠金×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉（両建玉）を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※日経225ミニ取引は、日経225先物取引の1／10の証拠金でお取引が可能です。