国内唯一!世界の統合型リゾート関連銘柄に投資「YOURMIRAI ワールド・リゾート」

  • 「国内唯一」は、平成30年8月6日現在 三井住友アセットマネジメント調べ

YOURMIRAI ワールド・リゾート

買付手数料 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.674%(税抜1.55%)

注文 積立

ワールド・リゾートの投資テーマ

世界経済の回復等を背景に投資魅力の高まりが期待できる統合型リゾート関連銘柄、テーマパーク・ホテル関連銘柄に加え、旅行者の移動や消費拡大の恩恵が期待できる銘柄などに投資します。

  • 上記は理解を深めていただくためのイメージです。

統合型リゾートとは

※ 上記は理解を深めていただくためのイメージです。

  • ● 統合型リゾートとは、カジノ、国際会議場・展示施設、ホテル、娯楽施設、ショッピングモール等が一体となった、地域のランドマークとなる複合型観光・商業施設です。
  • ● 統合型リゾートが設立・運営されることで、観光客・ビジネス客の増加が見込まれ、運営企業等の収益拡大だけでなく、地域経済の活性化等の効果が期待できます。
  • ● 2018年7月、日本でカジノを含めた「統合型リゾート」実施法案が可決され成立しました。日本でのカジノ開業は東京オリンピックが開催される2020年には間に合わない見込みですが、中期的にカジノ市場の拡大が見込まれます。

YOURMIRAI ワールド・リゾート

買付手数料 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.674%(税抜1.55%)

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ファンドの特色

  • 主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指して運用を行います。
    ●DR(預託証書)、上場不動産投資信託(リート)などに投資する場合があります。
    預託証書(DR)とは
    Depositary Receiptの略で、株式を海外で流通させるために、その株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいい、株式と同様に取引所などで取引されます
  • 各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築します。
    ●株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 年1回(原則として毎年8月1日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
    ●分配金額は分配方針に基づき委託会社が決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

ファンドの詳細

信託期間 2014年8月1日から2021年8月2日まで
決算および分配 年1回(毎年8月1日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
申込不可日 ニューヨークの取引所の休業日に当たる場合には、購入、換金の申込みを受け付けません。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位 ※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
締切時間 15:00
記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託報酬 年1.674%(税込)の率を乗じた額
信託財産留保額 なし
委託会社 三井住友アセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図を行います。)
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理を行います。)

YOURMIRAI ワールド・リゾート

買付手数料 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.674%(税抜1.55%)

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【投資リスク】

基準価額の変動要因
ファンドは、主に内外の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み⼊れた株式の値動き、当該発⾏者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯⾦とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。

■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信用リスク
ファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円⾼)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円⾼)は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスク
ファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

【投資リスク その他の留意点】

〔分配⾦に関する留意事項〕

  • 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配⾦は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
  • 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運用状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
  • 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

【ファンドの費用】

投資者が直接的に負担する費用

■ 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.24%(税抜き3.00%)を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額
ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
■ 運用管理費用(信託報酬)
ファンドの純資産総額に年1.674%(税抜き1.55%)の率を乗じた額です。
■ その他の費用・⼿数料
上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の⼿数料、資産を外国で保管する場合の費用等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から⽀払われます。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により⾦額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その⾦額等を具体的に記載することはできません。
※ ファンドの費用(⼿数料等)の合計額、その上限額、計算⽅法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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