日本のマイクロキャップ株式(超小型)に厳選投資する新ファンドが登場!

マイクロキャップ株式とは

上場企業のうち時価総額が500億円以下の銘柄をマイクロキャップ(超小型)株式とします。※
マイクロキャップ株式は、銘柄数が豊富です。割安な銘柄やIPO(新規株式公開)銘柄などの中には多数の原石が存在しています。

 

今後、IOTの進化や働き方改革を初めとした社会構造の変化により、これまでの生活スタイルが大きく変わり、新しい価値観が生まれることが想定されます。
マイクロキャップ株式の中には、新たな価値観を生み出す独自の技術力・サービスに強みを持つ有望な企業多く存在しています。

  • 楽天投信投資顧問の定義
  • 上記の内容は2020年3月末時点で楽天投信投資顧問が知り得る情報を基に作成したものであり、今後記載の内容が変更される場合があります。

なぜ今日本のマイクロキャップ株式なのでしょう

マイクロキャップ株式は、直近10年で見るとTOPIXを大きく上回っています。
特に、景気回復局面での利益変化率が大きく、結果として相対的に高パフォーマンスとなる傾向があります。

【直近10年でみるマイクロキャップ指数とTOPIXの比較(2010/5/1~2020/4/30)】

  • 2010年4月末を100として指数化、bloombergデータより楽天投信投資顧問株式会社作成
  • 各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

独自の技術力・サービスを持つマイクロキャップ企業は、時代の転換、新しい価値観の中で企業価値を向上させ、大きく成長する可能性があります。
ここでは、マーケットの不透明感が高まった2015年から2017年にかけてのパフォーマンスを見てみましょう。
当時は、チャイナショック、マイナス金利導入、ブレクジットやアメリカ大統領選などがありました。

【マイクロキャップ指数とTOPIXの比較(2015/8/1~2017/12/30)】

マイクロキャップ指数は、TOPIXを大きく上回りました。

  • 2015年7月末を100として指数化、bloombergデータより楽天投信投資顧問株式会社作成
  • 各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

加えて、2022年4月には、東京証券取引所の市場改革が行われる予定です。※
マイクロキャップ企業の経営者にとっても、更なる企業価値向上に向けたインセンティブとなりそうです。

  • 現在、「東証1部」、「東証2部」、「ジャスダック」、「マザーズ」の4つの市場を3つの市場を将来的に再編する予定です。
  • あくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。

大切なのは目利き力、選び抜いた50銘柄程度を組入れ

大切なのは約2,700のマイクロキャップ銘柄の中から発掘する目利き力。当ファンドでは、以下のような観点で企業を発掘します。

  • 上図は、当ファンドをご理解いただくためのイメージです。市場環境によっては、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドの特色

  1. 日本の上場株式のうち、マイクロキャップ銘柄(上場予定銘柄も含みます)に投資いたします。
  2. 今後、高い利益成長が期待できる50銘柄程度※に厳選投資します。
    市況動向によって、今後変更される場合があります
  3. 銘柄選定にあたっては、優れた経営者の質やビジネスモデル、付加価値の高い商品・サービスの提供等により企業価値の拡大が見込める企業に注目します。
  • 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。

楽天・日本株マイクロキャップ・ファンド
(愛称:スモールジャイアント)

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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