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世界の株価上昇に期待するなら「YOURMIRAI マキシマム・ブル・シリーズ」!!

2012年末から続くアベノミクス効果により日本株が上昇を続けており、米国においては11月にNYダウが最高値を更新しました。ユーロ圏においても経済の回復が期待されています。
今後、さらに日本株・米国株・欧州株が上昇すると期待するなら「マキシマム・ブル・シリーズ」。2013年12月9日に、2.5倍のブルファンドを日本株・米国株・欧州株の3市場で運用を開始しました。

三井住友アセットマネジメントからのメッセージ

「YOURMIRAI(ユアミライ)」は三井住友アセットマネジメントが運用する投資信託に用いるブランド名称です。
私たちは「お客さま第一主義」の経営理念を"一番大切なのは『あなたの未来』です"のメッセージを通じてお伝えしています。「YOURMIRAI」には、お客さまの明るい未来に貢献したい私たちの思いを込めました。

日・米・欧それぞれの代表的株価指数を2.5倍のブル*ファンドでラインナップ

  • ブルとは、マーケット全般で使われる用語で、相場が今後上昇すると予想する強気な見方のことをいいます。
  • YOURMIRAI マキシマム・ブル・シリーズにおいて、各ファンドはスイッチングの対象ではありません。
  • 上記のファンド名は略称です。各ファンドの商品性については、それぞれの「投資信託説明書(交付目論見書)」を必ずご覧ください。

ファンドの特徴

(注1)「YOURMIRAI 日本株マキシマム・ブル」における国内上場の先物取引には、午後立会終了後、夕方~夜間に行われる、いわゆるナイト・セッションまたはイブニング・セッションと呼ばれる取引時間帯があり、この取引を利用する場合があります。
(注2)特色3については「YOURMIRAI 米国株/欧州株マキシマム・ブル」についての記載です。 「YOURMIRAI 日本株マキシマム・ブル」に為替変動リスクはありません。
※資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの概要

目的

日本/米国/欧州の株価指数を対象とした先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本/米国/欧州の株式市場の日々の値動きの概ね2.5倍程度となる投資成果を目指して運用を行います。

活用する先物取引

主として、日経平均株価/ダウ・ジョーンズ工業株価平均/ユーロ・ストックス50インデックスを対象とした先物取引を利用する

  • 利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
  • 売買高等の市況動向等の変化に応じて、他の先物取引等を利用することがあります。

  • 上記はイメージ図であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

基準価額の主な変動要因

(注1)「短期金利差による影響」については「YOURMIRAI 米国株/欧州株マキシマム・ブル」についての記載です。 「YOURMIRAI 日本株マキシマム・ブル」に短期金利差による影響はありません。 実質組入外貨建資産に関しては、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に回避することはできません。また、短期金利差の状況により、為替ヘッジコスト/プレミアムが発生します。

  • 上記は変動要因のイメージであり、ファンドの運用時に発生するコスト等の様々な要因により、必ずしも表記通りに基準価額が上昇・下落するものではありません。

基準価額の変動パターン

「日本株マキシマム・ブル」を例に、基準価額の変動パターンをみてみましょう。「米国株マキシマム・ブル」、「YOURMIRAI欧州株マキシマム・ブル」についても、変動パターンは日本株と同様です。

1:日本の株式市場が上昇した場合

前日との騰落率の比較では、日本株マキシマム・ブルは、日本の株式市場に対し、概ね2.5倍程度で推移しています。

しかし、例えば基準日から6日後を比較すると、日本の株式市場は+30.0%であるのに対し、日本株マキシマム・ブルは+84.7%となり、2日以上離れた時点の騰落率の比較では、概ね2.5倍程度となるわけではありません。

2:日本の株式市場が下落した場合

前日との騰落率の比較では、日本株マキシマム・ブルは、日本の株式市場に対し、概ね2.5倍程度で推移しています。

しかし、例えば基準日から6日後を比較すると、日本の株式市場は▲30.0%であるのに対し、日本株マキシマム・ブルは▲64.4%となり、2日以上離れた時点の騰落率の比較では、概ね2.5倍程度となるわけではありません。

3:日本の株式市場が上昇・下落を繰り返した場合

基準日から2日後、4日後、6日後では、日本の株式市場は基準日と同じ100であるにもかかわらず、日本株マキシマム・ブルは、それぞれの時点において100 以下となっています。

このように、株式市場が上昇・下落を繰り返した場合には、日本株マキシマム・ブルの基準価額は、時間の経過とともに押し下げられることとなります。

日々の運用で、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の日々の値動きの概ね2.5倍程度となったとしても、2日以上離れた日との比較においては、「概ね2.5倍程度」とはならず、また、日本の株式市場が変動後、元の水準に戻ったとしても、日本株マキシマム・ブルは元の水準を下回る可能性がありますので、十分ご留意ください。(特に日本の株式市場の中長期的な値動きと比較した場合、大きく乖離することが想定されます。)

  • 上記の数値は小数第2位を四捨五入しています。
  • 上記は、基準日を100として、株式市場の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係を簡略化して示したイメージ図であり、実際の値動きとは異なります。株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆あるいは保証するものではありません。

日経平均株価(日経225)

東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、市場を代表する225銘柄で構成される株価平均指数で、連続性維持の観点から銘柄入替や株式分割等の市況変動以外の要因を修正した指数です。
東証株価指数(TOPIX)と並び、日本の株式市場の動きを代表する指数であり、日本経済新聞社が算出を行っています。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)

NYダウは、米国の株式市場を表す代表的な指標と見なされており、主要業種の代表的な優良30銘柄で構成され、日経平均株価と同様、単純平均方式で算出されます。1896年にエネルギー、素材等の12銘柄で算出が開始され、その時代を映す様々な業種を取り込みながら、現在に至っています。

ユーロ・ストックス50インデックス

ユーロ・ストックス50インデックスは、指数算出会社のストックス・リミテッド(STOXX社)が発表するインデックスです。欧州経済通貨同盟(EMU)加盟国*の市場に上場する企業の優良50銘柄を、時価総額で加重平均し算出されます。

  • 欧州経済通貨同盟加盟国17ヵ国のうち、下記の12ヵ国を対象とします。(2013年10月末現在)
    オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、オランダ、ポルトガル、スペイン

ファンド詳細

信託期間 2013年12月9日から2016年11月30日まで
お申込受付日 日本株:原則として営業日の午後2時45分まで
米国株:ニューヨークの取引所の休業日あるいは、「日本が休日かつニューヨークの取引所が休場でない日」の前営業日以外の営業日
欧州株:ユーレックスにおけるユーロ・ストックス50インデックス先物取引の休業日あるいは、「日本が休日かつユーレックスにおけるユーロ・ストックス50インデックス先物取引が可能な日」の前営業日以外の営業日
お申込価額 日本株:取得申込受付日の基準価額
米国株:取得申込受付日の翌営業日の基準価額
欧州株:取得申込受付日の翌営業日の基準価額
※投信休業日や国内・海外の休場により、約定日は遅れる場合がございます。
お申込み単位 通常買付:1万円以上1円単位
積立:1,000円以上1円単位
ご換金受付日 日本株:原則として営業日の午後2時45分まで
米国株:ニューヨークの取引所の休業日あるいは、「日本が休日かつニューヨークの取引所が休場でない日」の前営業日以外の営業日
欧州株:ユーレックスにおけるユーロ・ストックス50インデックス先物取引の休業日あるいは、「日本が休日かつユーレックスにおけるユーロ・ストックス50インデックス先物取引が可能な日」の前営業日以外の営業日
ご換金価額 日本株:解約請求受付日の基準価額
米国株:解約請求受付日の翌営業日の基準価額
欧州株:解約請求受付日の翌営業日の基準価額
※投信休業日や国内・海外の休場により、約定日は遅れる場合がございます。
決算日 年1回(毎年11月30日。休業日の場合は翌営業日)
お買付手数料 3000万円未満:1.62%(税込)
3000万円以上:0.81%(税込)
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は下記「IFA用手数料」が適用されます。
信託報酬 年0.9612%(税込)の率を乗じた額
信託財産留保額 ありません

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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