LM・グローバル・プレミア小型株ファンド(年1回決算型)/(年2回決算型)

購入時手数料
1億円未満:3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満:2.16%(税抜2.0%)
5億円以上:1.08%(税抜1.0%)

  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率1.836%(税抜1.70%)

  • 詳細は交付目論見書をご確認下さい。

LM・グローバル・プレミア小型株ファンド

年1回決算型

注文 積立

年2回決算型

注文 積立

当ファンドのポイント

小型株運用のパイオニアで半世紀近くの歴史を有する「ロイス&アソシエイツ」が運用

チャック・ロイス

  • ロイスは1972年に設立し、半世紀にわたって一貫して小型株運用を行っているレッグ・メイソン・インク傘下の子会社です。
  • 創業者であるチャック・ロイスは、米国では「小型株運用の長老」と呼ばれるほど著名なポートフォリオ・マネジャーです。

「ビジネス・オーナーとして保有したいか」という観点から厳選したプレミア企業へ投資

  • 当ファンドは長期的視点で「ビジネス・オーナーとしてその会社を所有したいか」を重視し、ビジネス・モデルや財務内容の面で質の高い「プレミア企業」に投資を行います。
  • 「プレミア企業」発掘のため、以下のポイントに着眼します。

当ファンドの特色

  • ⽇本を含む先進国および新興国の⾦融商品取引所に上場されている⼩型株式に投資します。
    • LM・グローバル・プレミア小型株マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)を通じて、主に日本を含む先進国および新興国の⾦融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている小型株式に投資します。
    • 個別企業に対する定量的および定性的なファンダメンタルズ分析に基づき、競争⼒、収益性、財務の安定性に優れていると評価された銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。
    • 投資対象とする国に制限は設けません。新興国への投資割合は、取得時において30%を上限の目安とします。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
  • 「年1回決算型」と「年2回決算型」があります。
    • 年1回決算型︓毎年12月6日(休業日の場合は翌営業日。第1期決算日は2019年12月6日。)
    • 年2回決算型︓毎年6月6日及び12月6日(休業日の場合は翌営業日。第1期決算日は2019年6月6日。)
    • 委託会社の判断により、分配を⾏わない場合があります。
  • 運⽤はレッグ・メイソン・グループのロイス・アンド・アソシエイツ、エルピーが⾏います。
    • マザーファンドの運⽤は、レッグ・メイソン・インク傘下の資産運⽤会社である「ロイス・アンド・アソシエイツ、エルピー」に委託します。
  • 資⾦動向、市場動向によっては上記のような運⽤ができない場合があります。

運用プロセス

  • 当ファンドの運用プロセスは、半世紀以上に渡って蓄積された情報・ノウハウを活用したロイスの哲学が凝縮されています。

既存戦略の運用実績

  • 既存戦略は、リーマン・ショック等の様々な経済危機を乗り越えて長期で優れた運用実績を上げています。
  • 米国以外の小型株を投資対象とした戦略は7年超で約1.8倍、米国小型株を主な投資対象とした戦略は26年超で約19倍と、小型株の代表的な指数の値動きを大きく上回っています。

(ご参考)運用チームの既存戦略における過去の投資事例

  • コグネックスの投資事例においては、一部売却に至るまで、運用チームは株価下落局面を一時的であると判断し追加投資を行うなど柔軟な投資判断を行いました。
  • バジャジ・ファイナンスの投資事例においては、今後も株価上昇が期待できると判断したため、割安なタイミングを見計らって追加投資を行いました。

当ファンドのリスクについて

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を⾏いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を⾏いますので、為替の変動による影響を受けます。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯⾦と異なります。

お申込みメモ

購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
  • 当初申込期間中は、通常買付のみ
  • 積立の100円投資は証券口座またはクレジットカード決済のみ適用
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。
購入の申込期間 当初申込期間:2018年11月16日から2018年12月6日まで
  • 楽天証券における当初申込期間は、2018年11月16日から2018年12月5日15:00までとなります。
継続申込期間:2018年12月7日から2020年3月4日まで
  • 継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
購入・換金の
申込受付不可日
ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日の場合には、購入・換金申込は受付けません。
換金制限 資金管理を円滑に行うため、信託財産の残高規模、市場の流動性の状況等によっては、換金制限を設ける場合があります。
購入・換金
申込受付の中止
及び取消し
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金申込受付を取消す場合があります。
信託期間 2028年12月6日まで(2018年12月7日設定)※信託期間は延長することがあります。
繰上償還 次のいずれかに該当する場合等には、繰上償還を行うことがあります。
  • 当ファンドの信託財産の純資産総額が20億円を下回った場合
  • マザーファンドを投資対象とするすべての証券投資信託の信託財産の純資産総額の合計額が30億円を下回った場合
  • 受益者のため有利であると認める場合
  • やむを得ない事情が発生した場合
決算日 年1回決算型:毎年12月6日(休業日の場合は翌営業日)
年2回決算型:毎年6月6日および12月6日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時に、分配方針に基づき分配を行います。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適⽤対象です。
配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
  • 税法が改正された場合等には、内容、税率が変更になる場合があります。

ファンドの費用

購入時手数料 1億円未満 3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 2.16%(税抜2.0%)
5億円以上 1.08%(税抜1.0%)
  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 ありません。
運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対し年率1.836%(税抜1.700%)
  • 運⽤管理費⽤(信託報酬)は毎⽇計上され、「年1回決算型」は毎計算期間の最初の6カ月終了⽇(当該終了⽇が休業⽇のときは、その翌営業⽇を6ヵ月の終了⽇とします。以下同じ。)および毎決算時または償還時、「年2回決算型」は毎決算時または償還時に各ファンドの信託財産から⽀払われます。
  • 投資顧問会社の報酬は、委託会社が各ファンドから受ける報酬から⽀払われますので、各ファンドの信託財産からの直接的な⽀払いは⾏われません。
<配分>
委託会社 販売会社 受託会社
0.86%(税抜) 0.80%(税抜) 0.04%(税抜)
その他の費用・手数料 売買委託⼿数料、保管費⽤、信託事務の処理に要する諸費⽤、信託財産に関する租税、その他諸費⽤(監査費⽤、印刷等費⽤、計理およびこれに付随する業務の委託等の費⽤、受益権の管理事務費⽤等。)等を信託財産から⽀払います。
その他諸費⽤は毎⽇計上され、「年1回決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了⽇および毎決算時または償還時に、「年2回決算時」は毎決算時または償還時に、⽇々の純資産総額に年率0.05%を乗じて得た⾦額の合計額を上限として委託会社が算出する⾦額が、その他については原則として発生時に実費が、信託財産から⽀払われます。
  • 上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資者の皆さまにご負担いただく⼿数料等の合計額については、各ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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