iTrustシリーズに新ファンド登場「iTrust世界公益株式」

当初申込期間
2019年5月24日(金)~2019年5月29日(水)15:00まで
継続申込期間
2019年5月31日(金)以降

購入時手数料
なし

  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率1.0908%(税抜1.01%)

  • 詳細は目論見書をご確認ください。

iTrust世界公益株式

為替ヘッジあり

注文 積立

為替ヘッジなし

注文 積立

ファンドの特色

Point
主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します

  • マザーファンド受益証券への投資を通じて、主に高配当利回りの先進国の公益株に投資します。
  • 株式への投資にあたっては、主に先進国の金融商品取引所に上場する株式のうち配当利回りが比較的高いと判断される銘柄を選択します。
  • 日常生活に不可欠な公益サービスを提供する先進国の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。

Point
特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します

  • 世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図ります。
<実質的に投資対象とする主な地域・国>

  • 実際の投資にあたっては、上記の地域・国すべてに投資するわけではなく、またこれら以上の地域・国に投資することもあります。

Point
「為替ヘッジあり」は原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります/「為替ヘッジなし」は原則として為替ヘッジを行いません

  • 「為替ヘッジあり」においては、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図ります。
  • 「為替ヘッジなし」においては、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

Point
ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

【為替ヘッジあり】為替に関する注意点

  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替変動の影響を受ける場合があります。
  • 円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

【為替ヘッジなし】為替変動リスク

  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みメモ

購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
購入価額 【当初申込期間】1口当たり1円
【継続申込期間】購入申込受付日の翌営業日の基準価額
  • ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。
購入代金 販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 継続申込期間においては、原則として午後3時までとします。
購入の申込期間 【当初申込期間】2019年5月21日から2019年5月30日まで
  • 楽天証券における当初申込期間は2019年5月24日から2019年5月29日まで
【継続申込期間】2019年5月31日から2020年9月18日まで
  • 継続申込期間は上記期間満了前に、委託会社が有価証券届出書を提出することにより更新されます。
購入・換金の
申込不可日
ロンドン証券取引所、ニューヨーク証券取引所またはジュネーブの銀行の休業日においては、購入(継続申込期間中)・換金のお申込みはできません。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。
購入・換金
申込受付の中止
および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付けを取消すことがあります。
信託期間 2019年5月31日(当初設定日)から無期限とします。
繰上償還 各ファンドにつき、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。
決算日 毎年1月10日(休業日の場合は翌営業日)とします。
収益分配 年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
  • ファンドには収益分配金を受取る「一般コース」と収益分配金が税引後無手数料で再投資される「自動けいぞく投資コース」があります。
信託金の限度額 各ファンドにつき、1兆円とします。
公告 日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、かつファンドに係る知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

購入時手数料 なし
  • 金融商品仲介業(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。
信託財産留保額 なし
運用管理費用
(信託報酬)
毎日、信託財産の純資産総額に年1.0908%※(税抜1.01%)の率を乗じて得た額とします。
  • 2019年10月1日以降、消費税等の税率が10%となった場合は、1.111%となります。
運用管理費用(信託報酬)は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は当該終了日の翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
運用管理費用(信託報酬)の配分(税抜)および役務の内容
委託会社 販売会社 受託会社
年率0.65% 年率0.33% 年率0.03%
ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、各種情報提供等、基準価額の算出等 購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続等 ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等
なお、委託会社の信託報酬には、マザーファンドの運用指図に関する権限の委託に係る投資顧問会社への報酬が含まれています。
その他の費用・手数料 信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.054%※(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
  • 2019年10月1日以降、消費税等の税率が10%となった場合は、0.055%となります。
当該諸費用は、監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等です。
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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