安心へのニーズが成長を加速する iTrustセキュリティ

当初申込期間
2018年12月6日(木)から2018年12月19日(水)15:00まで

購入時手数料 なし

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率1.4364%(税抜1.33%)

  • 詳細は交付目論見書をご確認下さい。
当初募集のご注文

ファンドの特色

  • マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
  • マザーファンドの運用にあたっては、外国株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。
  • 実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

生活に不可欠なセキュリティ

快適な生活を送るうえで、安全・安心はすべての前提です。そして、セキュリティ関連製品・サービスは、日常生活の安全・安心を支えるべく様々な場面で活躍しています。

  • 上記はイメージ図です。

広がるセキュリティ

技術革新やグローバル化が進む中、安心へのニーズは日々高まりをみせています。そうした動きの中、様々な領域でセキュリティ関連市場が広がりを見せています。

情報の安心

デジタル化が加速し、ネットショッピングや電子決済(キャッシュレス決済)を利用する機会が増えています。
こうした便利なサービスを安心して利用できるためのサイバー・セキュリティなどへのニーズが高まっています。

  • 出所:「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)報告書」(平成30年4月、経済産業省)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

移動の安心

グローバル化を背景に人やモノの移動が活発化する中、空港や港湾などのインフラ施設に高い安全性が求められています。また、自動車の運転支援システムをはじめとした事故を未然に防ぐ技術が生まれるなど、技術革新と成長が見込まれています。

  • 出所:首相官邸ホームページのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

暮らしの安心

消費者に支持される安全性の高い製品を確保することは、企業にとっての重要な課題となっています。
規制強化の動きなどもあり、消費者が利用する製品の品質や規格を維持・管理するための検査機器・サービスへのニーズが高まっています。

  • 出所:ISO(国際標準化機構)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界で実績ある運用をあなたへ

iTrustセキュリティと同様に、世界のセキュリティ関連株式に投資を行うピクテの類似運用戦略は、長期的に先進国株式を上回るパフォーマンスを積み重ねてきました。

  • ピクテの類似運用戦略:iTrustセキュリティと同様の運用を行うルクセンブルグ籍ファンド(Pictet-Security-I USD(費用等控除後))、設定日は2006年10月31日
  • 先進国株式:MSCI世界株価指数(配当込み、ネット)
    出所:ブルームバーグ、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

上記のピクテの類似運用戦略は、iTrustセキュリティの運用実績を示すものではありません。また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

多様な視点を取り入れた運用体制

iTrustセキュリティの運用チームは、セキュリティ分野の専門家などで構成されるアドバイザリー・ボードなどをはじめとした、様々なチームとの情報交換を通じて、セキュリティ分野に関する最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。

  • 運用体制は2018年10月現在のものです。今後変更される場合があります。

「ピュリティ」を重視した独自の銘柄選択

ピクテ独自の「ピュリティ(関連事業比率)」を重視した分析を行います。
事業全体に占めるセキュリティ関連事業比率を重視したスクリーニングで、セキュリティ関連市場の長期的な成長を享受するポートフォリオを目指します。

  • マザーファンドにおける投資プロセス。
  • 投資プロセスは2018年9月末現在のものです。今後変更される場合があります。

業界最低水準のコスト

iTrustセキュリティは購入時手数料無料(ノーロード)であると同時に、運用期間中の信託報酬率も業界最低水準
幅広い投資家の皆さまにセキュリティ関連企業の株式への投資機会をお届けします。

注:2018年11月9日現在、ピクテ投信投資顧問調べ

  • ファンド名に「セキュリティ」を含むファンドのうち、「国際株式・グローバル・含む日本」のカテゴリーに属する6ファンド(2018年11月9日現在)の信託報酬との比較

出所:モーニングスターのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
  • 特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、平均的な株式市場の動きと比べて異なる動きをする場合やその価格変動が大きい場合があります。

為替変動リスク

  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
  • 当初申込期間中は、通常買付のみ
  • 積立の100円投資は証券口座またはクレジットカード決済のみ適用
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、午後3時までとします。
購入の申込期間 当初申込期間:2018年12月6日から2018年12月20日まで
  • 楽天証券における当初申込期間は、2018年12月6日から2018年12月19日15:00までとなります。
継続申込期間:2018年12月21日から2019年11月20日まで
(継続申込期間は上記期間満了前に、委託会社が有価証券届出書を提出することにより更新されます。)
購入・換金の
申込不可日
ジュネーブの銀行およびニューヨーク証券取引所の休業日においては、購入(継続申込期間中)・換金のお申込みはできません。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付けを取消すことがあります。
信託期間 2018年12月21日(当初設定日)から無期限とします。
繰上償還 受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。
決算日 毎年2月20日(休業日の場合は翌営業日)とします。
収益分配 年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
運用管理費用
(信託報酬)
毎日、信託財産の純資産総額に年1.4364%(税抜1.33%)の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用(信託報酬)は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は当該終了日の翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
【運用管理費用(信託報酬)の配分(税抜)】
委託会社 販売会社 受託会社
年率0.65% 年率0.65% 年率0.03%
なお、委託会社の信託報酬には、マザーファンドの運用指図に関する権限の委託に係る投資顧問会社への報酬が含まれています。
その他の費用・手数料 信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.054%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。当該諸費用は、監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等です。
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。