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iTrust エコイノベーション

愛称 イノベーションが地球環境を変える iTrust エコイノベーション

当初募集期間

2017年9月4日(月)から2017年9月13日(水)15:00まで

電気自動車の時代が到来しつつあるなど地球環境に配慮した経済への移行がグローバルで進んでいます。
「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用します。

  • 買付手数料 なし
  • ファンドの管理費用(含む信託報酬)
    年1.4364%(税抜1.33%)
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注文積立

iTrust エコイノベーションの特色

1. 主に世界の環境関連企業の株式に投資します 2. 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します 3. ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません ●ご換金時に信託財産留保額が控除されます。
  • マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
  • マザーファンドの運用にあたっては、外国株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。
  • 実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

なぜ、今「環境」に注目するのか?

電気自動車の時代が到来しつつあるなど地球環境に配慮した経済への移行がグローバルで進んでいます。
こうしたなか、環境関連企業は独自の技術・サービスを有している企業が多く参入障壁も高い傾向にあります。

主な投資対象のイメージ
  • 上記はあくまでもイメージであり、実際の状況と異なる場合があります。実際の投資にあたっては、上記の環境関連分野すべてに投資するわけではなく、またこれら以外の分野に投資することもあります。

なぜ、今iTrustエコイノベーションなのか?

転換期を迎える産業(例)「ディーゼル・ガソリン車」から「電気自動車」の時代へ ~自動車業界~

2017年7月、英仏政府は2040年までにディーゼル・ガソリン車の販売を禁止する方針を発表しました。また、国内ではトヨタ自動車とマツダは電気自動車(EV)の共同開発に向け、資本提携を発表しました。こうした動きは、EVの基幹部品である電池等の新しい需要の拡大につながると予想されます。また、中長期的には他の産業にも同様の動きが広がると考えられ、今後、この分野の投資魅力が高まると予想されます。

プレミアム・ブランドの銘柄例の画像

パフォーマンス

環境関連企業の株価は、過去の実績を見ると世界株式を上回って推移しています。当ファンドはピュリティ(事業全体に占める環境関連事業比率)を重視した銘柄選択を行い、運用します。

環境関連企業の株式と世界株式のパフォーマンス推移
(月次、米ドルベース、2012年12月末=100として指数化、期間:2012年12月末〜2017年7月末)

環境関連企業の株式と世界株式のパフォーマンス推移の画像
  • 環境関連企業の株式:iTrustエコイノベーションの実質的な投資対象候補銘柄(2017年4月末現在)を基に作成
  • 世界株式:MSCI世界株価指数(配当込)
  • 出所: ファクトセット、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

環境関連企業の株式はiTrustエコイノベーションの運用実績ではありません。
また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

期待される利益成長

環境関連企業の一株当たり利益は、過去の実績では世界株式を上回って推移しています。この背景には、環境関連分野に対する需要の高まりに加えて、独自の技術を有することで、参入障壁が相対的に高い分野の企業が多いことも挙げられます。

環境関連企業の株式と世界株式の一株当たり利益推移
(年次、米ドルベース、2012年=100として指数化、期間:2012年.2016年)

環境関連企業の株式と世界株式の一株当たり利益推移の画像
  • 環境関連企業の株式:iTrustエコイノベーションの実質的な投資対象候補銘柄(2017年4月末現在)を基に作成
  • 世界株式:MSCI世界株価指数(配当込)
  • 出所:ファクトセット、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

環境関連企業の株式はiTrustエコイノベーションの運用実績ではありません。
また、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

基準価額の変動要因

2017年7月、世界最大の年金基金、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資の運用を1兆円規模で始めたことを公表しました。
GPIFの公的年金による運用で、一層ESG投資が注目されると予想されます。

※GPIFのホームページより抜粋。写真はイメージです。

ESG投資とは

ESGは環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の英語の頭文字を合わせた言葉です。投資するために企業の価値を測る材料として、これまではキャッシュフローや利益率などの定量的な財務情報が主に使われてきました。それに加え、非財務情報であるESG要素を考慮する投資を「ESG投資」といいます。ESGに関する要素はさまざまですが、例えば「E」は地球温暖化対策、「S」は女性従業員の活躍、「G」は取締役の構成などが挙げられます。

投資リスク

基準価額の変動要因
  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)
  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
為替変動リスク
  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みメモ

信託期間 2017年9月15日(当初設定日)から無期限
決算日 毎年11月26日(休業日の場合は翌営業日)
購入期間
  • 当初申込期間:2017年9月4日から2017年9月14日まで
  • ※楽天証券での当初申込期間は2017年9月4日~2017年9月13日となります。
  • 継続申込期間:2017年9月15日から2018年8月24日までとします
  • ・ 期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
ファンド休日 ジュネーブの銀行の休業日においては、購入(継続申込期間中)・換金のお申込みはできません。
購入価額 当初申込期間: 1口あたり1円
継続申込期間: 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位
  • 通常買付:100円以上1円単位
  • 積立:100円以上1円単位
  • ※当初申込期間は、通常買付のみとなります。
  • ※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間
  • 15:00
  • 記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金時に換金申込受付日の翌営業日の基準価額に 0.3% の率を乗じて得た額
ファンドの管理費用(含む信託報酬)(税込) 年1.4364%(税抜1.33%)の率
その他の費用・手数料 毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.054%(税抜0.05%)相当を上限とした額)ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)は、そのつど信託財産から支払われます。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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