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iTrustプレミアム・ブランド

買うだけじゃない、投資するの iTrustプレミアム・ブランド

当初募集期間

2017年7月21日(金)から2017年7月27日(木)15:00まで

高級ブランド企業は値下げ競争に巻き込まれることが少ないため、高収益企業が多く存在します。また、新興国の経済成長に伴い市場は拡大傾向に。先進国株式のなかでも数少ない成長が期待できるセクターです。
  • 買付手数料 なし
  • ファンドの管理費用(含む信託報酬)
    年1.4364%(税抜1.33%)
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ファンドの特色

主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資します。2 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します。3 ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません。
  • マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
  • マザーファンドの運用にあたっては、外国株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。
  • 実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資します。2 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します。3 ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません。

プレミアム・ブランドの銘柄例

プレミアム・ブランドの銘柄例の画像
  • 上記銘柄は、ファンドの投資対象候補銘柄(2017年5月末現在)の一例を紹介するものです。また、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。実際の投資対象は、これら銘柄例に限るものではなく、また投資しない場合があります。
    表示した商標は、ファンドの運用を行うピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイおよびピクテ投信投資顧問の商標ではありません。製品画像は各社ホームページの内容を用い参考として使用しています。
  • プレミアム・ブランド企業の定義はピクテ投信投資顧問による定義です。

プレミアム・ブランド企業の強み

高価格・高収益

  • 「プレミアム・ブランド」価値は、容易に形成できるものではないため、新規参入が難しい分野です。
  • このため、プレミアム・ブランド企業は価格競争に巻き込まれることが少なく、高価格・高収益を実現する企業が多く見られます。
プレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがい(イメージ図)の画像
  • 上記はあくまでもプレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがいについてご理解いただくためのイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。また、すべてがイメージ図に該当するとは限りません。

拡大するプレミアム・ブランド市場

  • プレミアム・ブランドの主要な顧客と考えられる世界の富裕層人口は拡大傾向にあります。
  • 特に、経済成長を背景に新興国の人々が所得を増加させ、新たな購買層として急拡大することが予想されています。
プレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがい(イメージ図)の画像
  • 新興国:中国、香港、韓国、台湾、インド、インドネシア、タイ、ベトナム、シンガポール、マレーシア、 フィリピン、パキスタン、トルコ、アラブ首長国連邦(UAE)、サウジアラビア、南アフリカ、エジプト、ナイジェリア、メキシコ、アルゼンチン、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、ロシア、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア
  • G7諸国:米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、日本、カナダ
  • 新興国の分類は通商白書2011の分類に従う
  • 富裕層を年間世帯年収35,000ドル以上と定義
    世帯可処分所得別の家計人口
    各所得層の家計比率×人口で算出
    2015年、2020年はEuromonitor予想
    出所:通商白書2011掲載のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

相対的に安定した収益基盤

  • プレミアム・ブランド企業には、固定客(リピーター)がいるため、相対的に景気の善し悪しに左右 されにくく安定した収益力を有している企業が多くあります。
日本におけるルイ・ヴィトンの売上高推移(円換算、年次、期間:1980年度〜2009年度)の画像
  • 日本における「ルイ・ヴィトン」ブランドを扱う、ルイ・ヴィトン・ジャパンの売上高
  • バブル崩壊の境目:バブル景気(1986年12月〜1991年2月の51ヵ月)の最終月を境目の基準とする政府見解に基づく
    出所:LVMH モエ ヘネシー・ルイヴィトン、JPモルガン証券による推定値を使用しピクテ投信投資顧問作成

上記はあくまで参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。
また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

世界の株式・債券に分散投資

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
    ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)
  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
  • 特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、平均的な株式市場の動きと比べて異なる動きをする場合やその価格変動が大きい場合があります。
為替変動リスク
  • ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
  • 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

世界の株式・債券に分散投資

信託期間 2017年7月31日(当初設定日)から無期限
決算日 毎年5月10日(休業日の場合は翌営業日)とします。
購入期間
  • 当初申込期間:2017年7月18日から2017年7月28日までとします。
  • ※楽天証券での当初申込期間は2017年7月21日~2017年7月27日となります。
  • 継続申込期間:2017年7月31日から2018年8月10日までとします。
  • ・ 期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
ファンド休日 ロンドン証券取引所またはジュネーブの銀行の休業日においては、購入(継続申込期間中)・換金のお申込みはできません。
購入価額 当初申込期間:1口あたり1円
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位
  • 通常買付:100円以上1円単位
  • 積立:100円以上1円単位
  • ※当初申込期間は、通常買付のみとなります。
  • ※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間
  • 15:00
  • 記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金時に換金申込受付日の翌営業日の基準価額に 0.3% の率を乗じて得た額
ファンドの管理費用(含む信託報酬)(税込) 年1.4364%(税抜1.33%)の率
その他の費用・手数料 信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率 0.054%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。当該諸費用は、監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等です。
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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