投資のソムリエで資産を上手に分散させる ~はじまりは、ひとりの若者の壮大な夢~

開発担当者の着想から時を超え、場所を超え、市場の荒波を乗り越えて、5000万円でスタートした「投資のソムリエ」は純資産総額2400億円超となりました(2020年7月31日現在)。

数々の荒波を乗り越えてきました

  • 期間:2012年10月26日(ファンド設定日)~2020年7月31日(日次)
  • 分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
  • 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

危機をどんなふうに乗り越えたのか、コロナショックを例に、
「投資のソムリエ」が投資対象としている8つの資産と比較しながら見ていきましょう

  • 当ファンドのパフォーマンスは、分配金再投資基準価額を用いて表しています。分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
  • 各資産の指数については当ページ下部の【使用指数】をご覧ください。

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

大きな損失抑制の仕組み徹底解説!

投資対象

投資の分散

「リスク性資産」と「安定資産」に分けて、投資対象資産を国内外の株式、債券、リートに分散します。

  • 当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。

月次戦略

資産の価格変動要因の分散

投資対象が何に影響を受けやすいか、つまり価格変動要因にまで気を配り資産配分比率を決めることで、安定的な運用成果を目指します。

  • 着目する価格変動要因は各時点において適宜変更します。
  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、価格変動要因の全てを網羅したものではありません。
    資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

日次戦略

下落局面での値下がり抑制をめざす運用

相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判断した場合は、組入れ資産を安定資産や現金等へ入れ替えることで下落の抑制をめざします。

  • ここでは、「安定局面」は月次戦略で決定した資産配分比率を維持する局面、「危機局面」は最も保守的な資産配分比率へと変更する局面、「警戒局面」はそれ以外の局面を表します。
  • 上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

<ご参考>年率4%ってどれくらいの水準なのでしょう?

【使用指数】○国内債券:NOMURA-BPI総合 ○先進国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)○為替ヘッジ先進国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジあり)○新興国債券:JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)○国内株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)○先進国株式:MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み)○新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み)○国内リート:東証REIT指数(配当込み)○先進国リート:S&P先進国REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み)

【指数の著作権等】○NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。 ○FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 ○JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。 ○東証株価指数(TOPIX)、東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。 ○MSCIコクサイ・インデックス、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。 ○S&P先進国REITインデックスは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P先進国REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

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投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
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金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
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各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

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