2025年7月15日
※本サイトはインベスコ・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
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S&P 500に均等投資するインデックスファンド!
S&P 500指数の全銘柄に均等投資する株価指数、S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用します。
投資の第一歩として米国株式や世界株式のインデックス・ファンドをお持ちの方も多いのではないでしょうか?
米国の株式市場では、近年はマグニフィセント7と言われるような大型のテクノロジー銘柄に資金が集中していることから、S&P 500指数では時価総額の大きい銘柄の指数に対する集中度が高まっています。均等投資するS&P 500イコールウェイト指数では、偏りのない分散投資が期待できるのが特徴です。
S&P 500に投資する新たな選択肢! インベスコTV 均等力チャンネル
S&P 500指数と同じ約500銘柄に均等投資する株価指数です。
S&P 500指数は、時価総額上位100社が7割以上のウェイトを占めるのに対し、S&P 500イコール・ウェイト指数は、全銘柄の比率が均等になるように構成されています。
出所:ブルームバーグ、インベスコ、2024年12月末時点
上記は両指数の構成銘柄が500とした場合の例示です。実際の両指数の構成銘柄は500社に限定されるとは限りません。四捨五入の関係上合計が100%とならない場合があります。
2000年以降のパフォーマンスでは、S&P 500指数と比較して、S&P 500イコール・ウェイト指数のパフォーマンスは堅調に推移しています。
出所:ブルームバーグ、1999年12月末~2025年3月末 1999年12月末を100として指数化 税引前配当込み、米ドルベース
上記は両指数の実績であり、ファンドの運用実績とは異なります。指数に直接投資することはできません。上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
<当ファンドの対象インデックスについて>
S&P 500イコール・ウェイト指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスがインベスコ・アセット・マネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poorʼs®およびS&P®は、Standard & Poorʼs Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。インベスコ S&P 500イコール・ウェイト・ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500イコール・ウェイト指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。