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学ぼう!「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と「S&P500」の魅力

注目の米国株価指数「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と「S&P500」

「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と「S&P500」とは?

「ダウ平均(ダウ工業株30種)」は「ニューヨーク・ダウ」、「ニューヨーク平均株価」とも言われ、米国の株価指数として有名です。一方、米国株投資に関心のある方なら「S&P500」という株価指数もご存知の方が多いかと思います。
「ダウ平均」と「S&P500」の関係は、以前にもご案内した「日経平均株価」と「東証株価指数(TOPIX)」との関係にも似ています。

■ダウ平均(ダウ工業株30種)
ボーイング(航空機)、アップル(IT)、ゴールドマンサックス(金融)等、米国経済を代表する30銘柄で構成されています。日経平均株価と同じように平均株価を指数化したものです。
※2017年4月末時点

■S&P500
主要上場市場が米国の取引所(ニューヨーク証券取引所、NSDAQ等)の米国企業で、流動性がある大型株から選ばれた500銘柄で構成されています。東証株価指数(TOPIX)と同じように時価総額を指数化したものになりますが、東証株価指数(TOPIX)は東証1部全銘柄を対象にしている点が異なります。

それぞれどのような特徴があるか比較してみよう

「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と「S&P500」は米国経済を計るという点では類似しているインデックス(指数)ですが、実は大きな違いがあります!それぞれの特徴を比べてみましょう。

ダウ平均(ダウ工業株30種)

S&P500

特徴

株価の高い銘柄(値がさ株)の動きに注目!

ダウ平均(ダウ工業株30種)は“株価の平均値”であるため、株価の高い銘柄(値がさ株)の動きに大きく影響されます。また、銘柄数が絞られていることから、個別銘柄の影響を受けやすいという特徴もあります。

時価総額の大きな銘柄(大型株)の動きに注目!

S&P500は“時価総額”であるため、時価総額の大きな銘柄(大型株)の動きに大きく影響されます。

構成銘柄

S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が選定する米国経済を代表する30銘柄

主要上場市場が米国の取引所(ニューヨーク証券取引所、NSDAQ等)の米国企業で、流動性がある大型株から、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が選定する500銘柄

算出方法

構成銘柄の平均株価を指数化

構成銘柄の時価総額を指数化

投資に活用する場合、こんな方にオススメ

「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と「S&P500」に連動するETF(上場投資信託)や投資信託は複数存在し、それらを使ったインデックス投資が可能です。

米国株を買いたいけど、ひとつの銘柄に絞り込むのが難しいという方に

「ダウ平均(ダウ工業株30種)」は米国経済を代表する30銘柄の平均株価を指数化したもの、「S&P500」は米国企業の中で流動性がある大型株500銘柄の時価総額を指数化したものというそれぞれの特徴をしっかり理解して、使い分けましょう!

また「S&P500」は「ダウ平均(ダウ工業株30種)」と比べて構成銘柄数が多く分散投資効果が得られやすいため、リスク分散という観点でオススメです。

「S&P500」に連動を目指す代表的なETF
銘柄コード 銘柄名 委託会社
1547 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 日興アセットマネジメント
1557 SPDR S&P 500 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ
「ダウ平均(ダウ工業株30種)」に連動を目指す代表的なETF
銘柄コード 銘柄名 委託会社
1546 NEXT FUNDS ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価連動型上場投信 野村アセットマネジメント
1679 Simple-X NYダウ・ジョーンズ・インデックス上場投信 シンプレクス・アセット・マネジメント
「ダウ平均(ダウ工業株30種)」に連動を目指す代表的な投資信託
ISINコード 銘柄名 委託会社
JP90C000ERG7 たわらノーロード NYダウ アセットマネジメントOne
JP90C000DVP2 iFree NYダウ・インデックス 大和証券投資信託委託

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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