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学ぼう!「東証REIT指数」の魅力

マイナス金利下で注目される東証REIT指数

「東証REIT指数」とは?

東京証券取引所に上場しているREIT(不動産投資信託)全銘柄(2016年9月末現在、57銘柄)を対象にした指数(インデックス)で、時価総額(発行済口数×投資口価格)に応じた組入れ比率になるように作られています。日本のREIT市場の状況を把握するために東京証券取引所が算出・公表している指数です。

そもそもREIT(不動産投資信託)とはどのようなものでしょうか。

「REIT」は「Real Estate Investment Trust」の略語で、実物の不動産に投資する投資信託です。実物の不動産に投資するといっても、不動産の値上がりで収益を狙うというよりは、保有不動産から得られる賃貸料収入を主な収益源としていて、その経費差引後の収益を分配します。また日本のリートは、Japanの「J」をつけて、Jリートとも呼ばれています。

REITのイメージ図

REITのイメージ図

※ 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。

ETFで東証REIT指数へ投資する魅力

ポイント① 好利回りが期待できる
東証REIT指数に連動するETFは、リートが保有する不動産から得られる賃料等収入が主な収益源となっております。この収益の大半を分配金として出す仕組みから、好利回りに期待が持てます。

ETFの分配金は、収益から支払われる『普通分配金』のみ。つまり投資した個別元本から払い戻される『元本払戻金(特別分配金)』とは別物です。

ポイント② いつでも好きな時に売買できる
東証REIT指数に連動するETFは、国内株式と同様に、立会時間中であればいつでもリアルタイムの価格で売買ができます。もちろん、指値注文や成行注文、逆指値注文などの条件注文も可能です。

ETFの分配金は?

動く学習帳で学ぼう

02:33

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日興アセットマネジメント

動画の提供:
日興アセットマネジメント(株)

※作成日:2015/07/31

ポイント③ 少額から不動産に投資ができる
一般的に不動産へ投資するには、多額の資金が必要になります。しかし、東証REIT指数に連動するETFであれば、少額からでも間接的に不動産へ投資することが可能です。

ポイント④ 複数の不動産に分散投資ができる
東証REIT指数に連動するETFは、複数の不動産に投資し運用しているので、1件の不動産価格や賃料の下落があっても、他の不動産でその下落分をカバーすることが可能です。

投資に活用する場合、こんな方にオススメ

東証REIT指数に連動するETF(上場投資信託)は複数存在し、ETFを使ったインデックス投資が可能です。

比較的高い分配金を期待したい方に

東証REIT指数へ投資することでリート市場平均の分配金利回り=約3.34%(指数の年利回り/2016年9月末時点)が期待できます。

REITを買ってみたいものの、価格変動性をなるべく抑えたい方に

東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している全銘柄の時価総額を指数化したものです。東証に上場している個々のREITを見てみると、オフィスビル、商業施設、物流・インフラ施設、ホテル(旅館)、住居(マンション)…と様々な不動産物件に投資しており、特色や分配金利回り、値動きもさまざまです。東証REIT指数に投資することで、日本のREIT市場全体に投資することとほぼ同義となり、分散投資効果で価格変動性を個々のREITに投資するよりも低く抑えることができます。

「東証REIT指数」に連動を目指すETF
銘柄コード 銘柄名 委託会社
1343 NEXT FUNDDS 東証REIT指数連動型上場投信 野村アセットマネジメント
1488 ダイワ上場投信-東証REIT指数 大和アセットマネジメント
1597 MAXIS Jリート上場投信 三菱UFJ国際投信
1398 SMAM 東証REIT指数上場投信 三井住友アセットマネジメント
1595 NZAM 上場投信 東証REIT指数 農林中金全共連アセットマネジメント
1476 iシェアーズ Jリート ETF ブラックロック・ジャパン
1345 上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型 日興アセットマネジメント

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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