総額3億円!NISAデビュー&のりかえキャンペーン 条件達成でもれなく5,000ポイント!

[PR]オーナー企業株式運用×インド 2つの強みを生かしたファンド!【東京海上アセットマネジメント】

2024年8月5日

※本サイトは東京海上アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

【ファンドの詳細や買付はこちら】

オーナー企業×インドの魅力を動画で紹介(約3分)

経済成長を続けているインドと、
長期的な利益を追求することが強みのオーナー企業
2つの強みを生かしたファンドの魅力をご紹介します!

※当ファンドならびに当ページにおけるオーナー企業の定義:経営者(*1)が実質的に主要な株主である企業(*2)
*1"経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等(取締役・執行役員)を指します。
*2"経営者が実質的に主要な株主である企業"とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率(実質持株比率)が10%以上である企業とします。

POINT
  • 世界が注目!経済成長が続くインド
  • オーナー企業×インドの相乗効果
  • インドのオーナー企業の実力について深掘り!

2024年6月の選挙で、モディ首相が率いるインド人民党が事前の大勝ムードに反して議席を大きく減らましたが、与党連合では過半数を維持しモディ政権は3期目となりました。これを受け、インフラ関連重視の政策から低所得者層も意識した消費関連の政策を重視するなど、多少の政策修正を迫られる可能性はありますが、引き続きモディ首相が強力なリーダーシップを発揮し、インドの経済成長を主導することが期待されます。

成長を続けるインド

インドは今後も相対的に高い経済成長が続くと見込まれており、2027年には世界第3位の経済大国になると予測されています。人口も中国を抜いて世界一となり、平均年齢27.9歳*と若い力に支えられたインド経済は、約9割が「個人消費」と「投資(インフラ投資や設備投資など)」で構成され、今後も内需主導の経済成長が続くと考えられています。

*※2022年の平均年齢(中央値)出所: 国連「世界人口推計2022」

※使用した指数は、インド株:MSCIインド指数、米国株:MSCI米国指数、世界株:MSCIオール・カントリー・ワールド指数、日本株:MSCI日本指数で、いずれも配当込み、円換算ベースです。
※実際の投資にあたっては、購入時手数料や信託報酬等のほか税金(新NISA制度を使用しない場合)がかかります。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

※実質GDP成長率のデータは、インドの2024年(※年度ベース)以降がIMFの予測値、世界は2024年以降がIMFによる予測値(※2023年以前も一部の国・地域で推計値を含む)です。
※上記は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

オーナー企業×インドの相乗効果

インドは「頭脳立国」をめざし、優秀な人材の育成に力を入れてきました。高度な教育を受けた優秀な人材が経営者として多くのオーナー企業を誕生させています。オーナー企業は、経営者が株主と同じ目線を持ち、意思決定が迅速であることで、長期的かつ安定的な利益成長が期待されます。インド企業の約6割はオーナー企業であり、今後もインド経済の好況が続けば、インドにおいてその存在感も高まっていくと考えています。

※写真はイメージです。
※上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。

インドのオーナー企業の実力って?

インドの代表的なオーナー企業と国営企業を比較すると、オーナー企業の方が相対的に株価や業績を伸ばしていることが分かります。

※業種は、GICS(世界産業分類基準)セクター分類です。
※インドステイト銀行は国営企業のため、当資料作成時点における当ファンドの投資対象ではありません。
※上記は、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。
※上記は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後の当ファンドへの組み入れを保証するものではありません。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

おすすめファンド

東京海上・インド・オーナーズ株式オープン

積立注文

NISA成長投資枠

積立注文

特定口座/一般口座

当資料で使用している市場指数について

当資料で使用した各MSCI指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?