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2025年12月9日
【ファンドの詳細や買付はこちら】
金は過去、長期で見ると堅調な上昇を遂げてきた資産です。
金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月31日～2025年9月30日、出所：ブルームバーグ
近年、国際金市場では過去最高の取引価格を記録していますが、過去最高の金取引価格が維持される保証はなく、金の価値が大幅に減少する可能性があります。
指数には直接投資することはできず、取引コストや流動性等の市場要因なども考慮されておりませんので、実際の取引結果とは異なります。上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは米国で、ETF（上場投資信託証券）を通じた金の投資機会を提供してきました。
GS Plus ゴールドは、ゴールドマン・サックス・フィジカル・ゴールド・ETFを通じて、実質的に金に投資します。
＊損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。写真はイメージとして掲載するものです。
期間：2018年7月26日（設定日）～2025年9月30日、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
ETFの1口当たり純資産価格（NAV）ベースであり、運営費用（年率0.18%）は控除されています。米ドル・ベースの純資産価格をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが円換算して表示しています。上記は運用戦略をご理解いただくためのご参考として表示したものであり、ゴールドマン・サックス・フィジカル・ゴールド・ETFの取得の勧誘を意図するものではありません。上記は本ファンドの実績ではありません。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ETFを活用することで、現物を直接保有することによる手間を抑え、金にアクセスできます。
また、比較的低コストの設計を実現しています。
信託報酬*は
年率0.3461%(税込)程度
*ファンドの信託報酬（税込年率0.1661%）に投資先ファンドの運営費用（年率0.18%）を加えた実質的な負担
詳しくは後述の「ファンドの費用」をご確認ください。
世界でこれまでに採掘された金の量は約22万トンにとどまり、毎年の新規供給も5,000トン未満（総採掘量の2%程度）*。この希少性が金の価値を支えています。
また、金は特定の国のリスクに影響されにくいため、世界の中央銀行は準備資産の分散を目的として金の保有比率を高めています。現在、準備資産の約2割が金で構成されています。
*時点：採掘量は2025年の推計、供給量は2010年～2024年、出所：ワールド・ゴールド・カウンシル
左グラフ期間：2000年3月末～2025年3月末、出所：FRB（米連邦準備制度理事会） 市場価格ベース
右グラフ時点：2024年12月末、出所：ECB（欧州中央銀行） 市場価格ベース
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
金は過去、物価が上昇し通貨の実質価値が下がるインフレ局面でも、長期的に価値を保ちやすい性質がみられました。
物価上昇率：米国消費者物価指数（前年同月比）、金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月末～2025年8月末、出所：ブルームバーグ
ただし、短期的な期間や特定の市場環境においては、こうした傾向がみられないこともあります。上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
一般的に、景気後退時などでは安全資産への需要が高まるため、株式などのリスク資産と比べて金は安定的な値動きを示してきました。
そのため、株式と組み合わせることで、ポートフォリオ全体の変動リスクを抑える効果が期待できます。
金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月31日～2025年9月30日における景気後退局面（景気後退は全米経済研究所の定義を使用）、出所：ブルームバーグ
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
本ファンドは、ETFを通じて実質的に金のみに投資し、保有資産は分散されていません。本ファンドへの投資は投機的な側面を有することがあります。本ファンドの性格およびリスクをご理解の上、長期での投資が可能な余裕資金の範囲で投資を行うことが肝要です。
1.実質的に金(現物)に投資します。
■金価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券 (ETF)に投資することで、金価格の値動きを捉えることをめざします。
■現物を直接保有することによる手間を抑え、実質的な金への投資機会を得られます。
2.為替ヘッジあり、為替ヘッジなしの2つのファンドから選択が可能です。
■投資目的に応じて、為替ヘッジの有無を選択できます。
3.購入時手数料がかからないノーロードタイプです。
■換金時の信託財産留保額もかかりません。
※為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
※保有期間中に運用管理費用(信託報酬) 等が信託財産中から支払われます。
※販売会社によっては、いずれかのファンドのみのお取扱いとなる場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
ファンドの費用
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
*1 スポンサー報酬、受託報酬、保管報酬、ETFにかかる事務の処理等に要する諸費用等を含みます。
*2 2025年8月末現在。料率は今後変更となる場合があります。
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドは、金（現物）を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、金（現物）投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、金（現物）の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特に金（現物）価格の下落は、本ファンドの基準価額の下落要因となります。金（現物）への投資リスクとして、主に以下のものがあげられます。
●価格変動リスク
一般に、金の価格は需給関係や投資家のインフレ期待、為替レートの変動、金利の変動、政府の規制・介入等の要因により大きく変動します。金は他の商品（コモディティ）と比較して流動性が低いため、価格変動は大きくなることがあります。中央銀行、政府機関、および多国間機関による金の大規模な売却は、金価格に悪影響を及ぼす可能性があります。
●集中投資リスク
本ファンドが投資対象とするETFは、金（現物）のみに投資し、保有資産は分散されないため、より分散されたポートフォリオよりも価格変動が大きく、時間の経過とともに大幅に変動する可能性があります。
本ファンドは、外貨建てのETFを主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わない「為替ヘッジなし」では為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。「為替ヘッジあり」は、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利の方が低い場合、この金利差分収益が低下します。）。
本ファンドが、金融商品取引所等に上場しているETFを購入あるいは売却しようとする際に、市場の急変等により流動性が低下し期待した価格で取引できないことがあります。これにより、本ファンドの運用成果に影響を与えることがあります。また、本ファンドは特定のETFに集中的に投資します。この場合、当該ETFが受ける価格変動リスクやETFの運営上の影響（当該ETFの償還等）をほぼ直接に受けることが想定されます。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
本ファンドは、伝統的な投資戦略とは異なるデータの活用やAI等を用いた分析により、長期的にインデックスを上回るリターン*をめざすアクティブ・ファンドです。
* MSCIオール・カントリー・ワールド指数（税引後配当込み、円ベース）を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざします。
1.日本を含む全世界の企業の株式に投資します。
2.MSCIオール・カントリー・ワールド指数（税引後配当込み、円ベース）を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざします。
3.ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行います。
上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて、日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資します。投資環境によっては、株式等に直接投資することがあります。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。本ファンドは長期的に参考指標を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は参考指標を下回ることがあります。
ここが違う！GS Plus 全世界株式（オール・カントリー）
アクティブ・ファンドである本ファンドではETFを通じて、インデックスの構成銘柄よりもさらに幅広い投資ユニバースのなかから、有望な銘柄を選別しています。
幅広い、かつ膨大な量のデータから、有益な投資判断を瞬時に導き出すことが可能となることから、約15,000社という多数の企業を調査対象に加えることが可能となっています。
実際に、インデックスとの構成銘柄数・各銘柄の構成比率の決定方法、銘柄入れ替え頻度にはこのような差がみられます。
時点：2025年5月末、出所：MSCI、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記は基準日時点におけるデータであり、将来の成果を保証するものではなく、市場動向等により変動します。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。本ファンドは長期的に参考指標を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は参考指標を下回ることがあります。インデックスに関する情報は、指数にかかる概要の一部をご参考としてお示しするものであり、実際の運用の結果や方針ではありません。また、インデックスに直接投資することはできません。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドの投資対象のETFでは、財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事やウェブ・アクセス量などの新しい切り口のデータも活用します。
これらのデータは、定量的な手法に加えて、AI（機械学習や自然言語処理）を用いて分析されます。
推定リスク・取引コストの観点なども考慮した上で、総合的に評価が高い銘柄については比率を引き上げるなどしながら、ポートフォリオを最適化します。
組入銘柄の決定を含む全体のプロセスは、運用者が監督します。
上記のデータや分析手法は資料作成時点のものであり、改良・更新は継続的に行われております。上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたものであり、上記の写真やイラストはイメージです。
※後述「計量運用に関する留意点」もあわせてご覧ください。
本ファンドの投資対象のETFでは、以下のような事業に関連する企業は原則として投資から除外します：核兵器等含む問題兵器、化学兵器、タバコ、石炭の発掘、石炭発電、原子力発電、ギャンブル、アダルト・エンターテインメント、民営刑務所、パーム油および殺生物剤
上記はあくまでも例示であって、すべての企業にあてはまるものではありません。上記のような運用が実現できることを保証するものではありません。
写真やイラストはイメージを目的とするものです。
本ファンドは、コスト（信託報酬）を一般的なアクティブ・ファンドと比べて相対的に低水準に抑えています。
*ファンドの信託報酬に投資先ファンドの信託報酬を加えた実質的な負担。GS Plus 全世界株式（オール・カントリー）については最大値。
グローバル株アクティブ・ファンド平均、インデックス・ファンド平均については、ETF除く国内公募投資信託（SMA/ラップ専用除く）のうち、モーニングスターの「グローバル・カテゴリ」が「グローバル株式（大型）」および「グローバル株式（中小型）」に該当するファンドに関する集計。 購入時手数料やその他の費用は含みません。
本ファンドは、参考指標（インデックス）に大きくかい離しない運用をめざしており、期待される超過収益は一般的なアクティブファンドよりも限定的になると想定されます。上記はあくまで信託報酬の比較に過ぎず、信託報酬控除後の期待リターンの水準はファンドごとに異なります。
時点：2025年5月末、出所：モーニングスター、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
本ファンドは、コスト控除後でインデックスを上回るリターンをめざします。
イメージ図であり、各項目の大きさが実際のインデックスの動き、投資成果、費用等の大きさを表すものではありません。
購入時手数料やその他の費用は考慮していません。本ファンドは長期的に参考指標を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は参考指標を下回ることがあります。
本ファンドはETFへの投資を通じて、日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資します。
ベビーファンドから有価証券等に直接投資することもあります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
*損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
本ファンドのマザーファンドは以下のETFに投資します。
下記は、本ファンドのポートフォリオではありません。
主な投資対象の2つのETFを、本ファンドの参考指標であるMSCIオール・カントリー・ワールド指数における先進国株式・エマージング株式の2025年6月26日時点の構成比率に基づき組み合わせた例をご紹介します。
評価が高い銘柄については、インデックスよりも多く*持っています。
*MSCIオール・カントリー・ワールド指数の構成比率を使用しています。
投資対象銘柄については、投資テーマを通じた数多くの多面的な評価基準に基づいて評価を行い、組入銘柄を決定しています。くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
時点：2025年6月26日、出所：ブルームバーグ、MSCI、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記は本ファンドの主な投資対象である2つのETF「ゴールドマン・サックス ETF ICAV－ゴールドマン・サックス・アルファ・エンハンスト・ワールド・エクイティ・アクティブＵＣＩＴＳ ＥＴＦ」と「ゴールドマン・サックス ETF ICAV－ゴールドマン・サックス・アルファ・エンハンスト・エマージング・エクイティ・アクティブＵＣＩＴＳ ＥＴＦ」を、本ファンドの参考指標であるMSCIオール・カントリー・ワールド指数の同時点における先進国株式、エマージング株式の構成比率（89%/11%）を用いて合成したものをご参考までに紹介したものです。構成銘柄数は2つのETFの合計です。本ファンドでの将来の保有、または保有しないことを保証するものではありません。また、個別銘柄の売却、購入または継続保有等を推奨するものではありません。本ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
ファンドの費用
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
*1
ETFにかかる信託事務の処理等に要する諸費用等を含みます。実質的に投資対象とするETFの運用報酬は各ETFにより異なり、組入比率は運用状況に応じて変動します。くわしくは、交付目論見書の「主な投資対象」をご覧ください。
*2
この数値は最大値であり、実質的に投資対象とするETFの投資状況等により変動します。実際の組入比率は運用状況に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する率も変動します。通常の状況下においては、上記を下回ることを想定しています。
資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドは日本を含む世界の株式を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
本ファンドは実質的に外貨建ての株式等を主要な投資対象とし、実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。したがって、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。為替レートは短期間に大幅に変動することがあります。為替レートは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他のさまざまな国際的要因により決定されます。また、為替レートは、各国・地域の政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。
本ファンドの実質的な投資対象にはエマージング諸国の株式も含まれます。エマージング市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、カントリー・リスクの中でも特に次のような留意点があります。すなわち、財産の収用・国有化等のリスクや社会・政治・経済の不安定要素がより大きいこと、市場規模が小さく取引高が少ないことから流動性が低く、流動性の高い場合に比べ、市況によっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があること、為替レートやその他現地通貨の交換に要するコストの変動が激しいこと、取引の決済制度上の問題、海外との資金決済上の問題等が挙げられます。その他にも、会計基準の違いから現地の企業に関する十分な情報が得られない、あるいは、一般に金融商品市場における規制がより緩やかである、といった問題もあります。
本ファンドは、MSCIオール・カントリー・ワールド指数（税引後配当込み、円ベース）を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざしますが、実際の運用成果は、参考指標を下回ることがあります。また、参考指標とするインデックスが下落する局面においては、一般にファンドの基準価額も下落する傾向があります。
MSCIオール・カントリー・ワールド指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCIインクに帰属します。MSCIおよびMSCIの情報の編集、計算、および作成に関与するその他すべての者（以下総称して「MSCI当事者」といいます）は、MSCIの情報について一切の保証（独創性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性を含みますが、これらに限定されません）を明示的に排除します。MSCI、その関連会社およびMSCI当事者は、いかなる場合においても、直接損害、間接損害、特別損害、付随的損害、懲罰損害、派生的損害（逸失利益を含みます）およびその他一切の損害についても責任を負いません。MSCIの書面による明示的な同意がない限り、MSCIの情報を配布または流布してはならないものとします。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
本ファンドでは、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量モデル群を用いた複数の戦略が実行されます。AI等の利用を含む計量モデルに従う運用がその目的を達成できる保証はなく、ボトム・アップ手法によるアクティブ運用やパッシブ運用など他の運用手法に対して優位性を保証するものでもありません。なお、計量モデルにはAI以外の定量要素も利用されます。計量モデルの改良・更新は継続的に行われており、AI等の利用方法については将来変更されることがあります。計量モデルは仮説に基づき構成されたものであり、モデルにより選択された銘柄や市場動向は必ずしもこの仮説が想定する動きを示さない場合があります。また、ある時点でモデルが有効であったとしても、市場環境の変化等により、その有効性が持続しない可能性もあります。このような場合には、本ファンドの基準価額に影響を及ぼし、本ファンドのパフォーマンスが参考指標を下回ったり、投資元金が割り込む可能性があります。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が＋（プラス）１を超えるものを「ブル型（レバレッジ型）」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「ベア型（インバース型）」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。