定期預金や国債にそのままになっているご資金はございませんか?

10年後に元本確保をめざすことで10年後の不安感を軽減しながら、資産運用ができるファンド

10年後に元本確保をめざすことで10年後の不安感を軽減しながら、資産運用ができるファンド

購入申込期間
2018年10月1日(月)から2018年10月29日(月)15:00まで

本ファンドは単位型投信のため、上記購入申込期間中のみご購入いただけます。

購入時手数料(税込)
1億円未満:1.08%
1億円以上:なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率0.378%(税抜0.35%)以内+成功報酬

※詳細は交付目論見書をご確認ください。

ファンドのポイント

01

02

ファンドの仕組み

  • 満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行いません。
  • 上記は当ファンドをご理解いただくためのイメージ図です。
  • 投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保できない場合があります。信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。

分配金について

原則、毎年11月10日(休業日の場合は翌営業日)に、収益分配を行います。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。
  • 初回決算日は2019年11月11日です。
  • 祝日が変更された場合には、上記日程が変更となる場合があります。

ゴールドマン・サックス社債の利金収入から諸コスト等を差し引いた分配原資のなかから、分配を行うことをめざします。

分配金は、国際分散投資戦略指数のパフォーマンスに基づき決定されます。

分配金はおおむね実績連動クーポンから成功報酬等を差し引いた額になります。実績連動クーポンは、国際分散投資戦略指数のパフォーマンス*をもとに計算されます。

  • *国際分散投資戦略指数のパフォーマンスは、各先物の実質的な組入比率とそれぞれの期間収益率を合成して計測されます。
    この計測においては、戦略控除率(年率1.0%)、複製コスト等が控除されます。

基本報酬に充当することをめざす固定クーポンと、マイナスとなることがない実績連動クーポン

固定クーポンと実績連動クーポンの役割
当ファンドでは、固定クーポンは基本報酬に充当することをめざしています。また、実績連動クーポンは、国際分散投資戦略指数の1年当たりの収益率(累積収益率を経過年数で割った率)におおむね連動します。累積収益率がマイナスになった場合は、分配金の支払いは行われません。

  • *1 固定クーポンは、毎期一定水準(0.39%程度を想定)が支払われます。
  • *2 実績連動クーポンは、運用開始基準日以来の国際分散投資戦略指数の1年当たりの収益率(累積収益率を経過年数で割った率)にほぼ連動する水準※に決定します。国際分散投資戦略指数の累積収益率がマイナスの場合は実績連動クーポンはゼロになります。その場合、分配金は支払われません。
    ※連動する水準は100%をめざしますが、ファンド設定時の市場環境等によっては100%を下回る場合があります。
  • *3 成功報酬およびその他の費用です。成功報酬は実績連動クーポンの10.8%(税込)となります。
  • 上記は、当ファンドをご理解いただくためのイメージ図です

実績連動クーポンの算出イメージ

実績連動クーポンは、運用開始基準日以来の国際分散投資戦略指数の1年当たりの収益率(累積収益率を経過年数で割った率)にほぼ連動する水準に決定します。
国際分散投資戦略指数の累積収益率がマイナスの場合は、実績連動クーポンがゼロになります。その場合、分配金は支払われません。

  • 上記は当ファンドをご理解いただくためのイメージ図です。
  • 図中の算出式は、連動率が100%となった場合を表しています。
  • お客様にわかりやすく説明するために作成したものであり、成功報酬や税金などのコスト控除前の値のため実際とは異なります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。

シミュレーションに基づく実績連動クーポンの平均

下記実績連動クーポンのシミュレーションは、ゴールドマン・サックスが一定の前提をもとに試算したものです。シミュレーションのもととなる国際分散投資戦略の資産配分は、アセットマネジメントOneが算出した過去の値であり、その算出手法は完全に公開されたルールベースに基づくものではありません。また下記シミュレーションは、当ファンドの将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
*シミュレーションの計算は、指数計算を専門的に行う指数計算機関Solactive社によるものです。

  • 期間:2006年7月31日~2017年7月31日(日次、運用開始基準日ベース)
  • 上記期間のそれぞれの日を運用開始基準日としてシミュレーションを行い、そこから算出されるすべての成功報酬控除後の実績連動クーポンについて、経過年数ごとに平均した値および全期間の平均を示しています。
  • シミュレーションの値は、戦略控除率(年率1.0%)控除後、複製コスト等控除後、円ベース、エクセスリターン、日次ボラティリティ・キャップ3.0%適用後の値です。なお、戦略控除率、複製コスト等は国際分散投資戦略指数のパフォーマンスから日々控除されます。
  • 上記は経過年数ごとおよび全期間の平均のため、実際には国際分散投資戦略指数のパフォーマンス次第で各期の実績連動クーポンは大きく変動する場合があります。したがって、毎期一定の実績連動クーポンのお支払いを示唆・保証するものではありません。
    出所: ゴールドマン・サックス証券株式会社のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
  • 上記は過去の情報に基づく試算であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ファンドの特色

  • *1 ゴールドマン・サックス・ファイナンス・コープ・インターナショナルが発行し、ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクによる保証が付されます。
  • *2 満期まで保有することを前提とし、原則として銘柄入替は行いません。
  • *3 ファンドは、信託期間約10年の単位型投資信託です。
  • *4 投資する債券の発行体等が債務不履行となった場合等には、元本確保できない場合があります。信託期間中にファンドを解約した場合やファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。

  • 国際分散投資戦略は、アセットマネジメントOne株式会社が独自に開発した計量モデルに基づきます。
  • 国際分散投資戦略の実質的な投資対象は、株価指数先物(日本、米国、欧州、英国、カナダ、豪州、スイス、スウェーデン、香港等)、債券先物(日本、米国、ドイツ、英国、カナダ、豪州等)です。
  • 国際分散投資戦略指数はその目標リスク水準が年率3%程度にコントロールされます。
    • 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれも約束するものではありません。また、上記数値はリスク水準の目標を表すものであり、年率3%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。
  • ゴールドマン・サックス社債の利金は固定クーポンに実績連動クーポンを加えて算出されます。
    • 固定クーポンは、毎期一定水準支払われます。
    • 実績連動クーポンは、運用開始基準日以来*5の国際分散投資戦略指数の1年当たりの収益率(累積収益率を経過年数で割った率)にほぼ連動する水準*6に決定します。
      • *5 運用開始基準日は2018年11月1日です。
      • *6 連動する水準は100%をめざしますが、ファンド設定時の市場環境等によっては100%を下回る場合があります。

  • *7 信託報酬(成功報酬を含む)およびその他の費用等です。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。
  • 当ファンドは、特化型運用を行います。特化型運用ファンドとは、投資対象に一般社団法人投資信託協会規則で定める比率(10%)を超える支配的な銘柄が存在し、または存在することとなる可能性が高いファンドをいいます。
  • 当ファンドは、ゴールドマン・サックス社債に集中して投資を行いますので、当該債券の発行体等に経営破たんや経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
  • 当ファンドは、満期償還時における元本確保をめざしますが、元本の確保を保証するものではありません。
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
価格変動リスク <債券>
金利の変動は、公社債等の価格に影響を及ぼします。金利の上昇は、一般に公社債の価格を下落させ、基準価額が下落する要因となります。
また、当ファンドが投資する円建て債券は、国際分散投資戦略指数の収益率に基づき毎期クーポン総額が変動します。当該収益率がマイナスとなった場合は実績連動クーポンがゼロとなり、債券の利金は固定クーポンのみとなります。市場金利やゴールドマン・サックスの信用状況に変化がない場合でも、国際分散投資戦略指数の収益率が低下することにより今後のクーポン総額が低下すると見込まれる場合は、債券価額が下落し、基準価額が下落する要因となります。

<国際分散投資戦略>
当ファンドの実績連動クーポンの算出の基準となる国際分散投資戦略指数の収益率の主な変動要因は、以下のとおりです。
  • 国際分散投資戦略は内外の株価指数先物および債券先物を実質的な投資対象とし、資産配分を行います。配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数またはすべての資産の価値が同時に下落した場合等には、国際分散投資戦略指数の収益率が下落する要因となります。
  • 国際分散投資戦略については、内外の株価指数先物・債券先物取引を行うため、当該取引の評価損益は為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該評価損益の通貨に対して円高になった場合には、国際分散投資戦略指数の収益率が下落する可能性があります。
  • 国際分散投資戦略の実質的な投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、国際分散投資戦略指数の収益率が下落する要因となります。
信用リスク 有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。
当ファンドが投資するゴールドマン・サックス・ファイナンス・コープ・インターナショナル発行の円建て債券はザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクが保証を行います。ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクの信用力が業績悪化・経営不振などにより著しく低下した場合、あるいは倒産した場合、その影響を大きく受け、基準価額が著しく下落する可能性があります。
銘柄集中リスク ファンドは特定の債券(単一銘柄)を組み入れ、原則として銘柄入替えを行わない方針です。当該債券へのリスクが顕在化した場合、多数の銘柄に分散投資を行う投資信託の場合と比較し、大きな影響を被り、基準価額が著しく下落する要因となります。
流動性リスク 当ファンドが投資する円建て債券は、市場混乱等があった場合、発行体等の信用状況が著しく悪化した場合等には流動性が著しく低下し、売却価格が一般的に想定される価格と乖離することにより、想定以上にファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。また、円建て債券の発行体等の信用リスクが顕在化した場合等には、当該円建て債券の一部売却ができなくなり、そのために換金の受け付けを中止することがあります。
早期償還リスク 当ファンドは、満期償還時点において受益者の投資元本の確保をめざしますが、主要投資対象とする債券が以下に掲げる場合等により債務不履行(デフォルト)となった場合、または法令あるいは税制の変更等により早期償還となる場合、当該債券の資金化後に繰上償還を行います。その場合、当該債券は時価で換金されるため元本の確保ができず、ファンドの償還価額も投資元本を下回る可能性があります。
<投資対象とする債券が債務不履行(デフォルト)となる主な場合>
  1. 発行体および保証体が元金の支払いを怠った場合
  2. 発行体および保証体が利息の支払いを怠り、発行体が不払いの通知を受領してから30日が経過しても利息の支払いが行われなかった場合
  3. 発行体の解散もしくは清算の命令がなされたか、発行体の解散もしくは清算のための有効な決議が可決された場合(ただし、支払能力がある時点で行われる合併、組織再編もしくはリストラクチャリングを目的としてまたはこれらの手続きに従って行われる場合を除く。)
  4. 承継発行体(ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクもしくはその完全子会社に限られます。)が債券の発行要項に従って発行体のすべての債務を承継した場合には、当該承継発行体について、当該承継発行体の設立法域の法律に基づき、または当該承継発行体が倒産手続きに関するEU規則(Council Regulation (EC) No. 1346/2000)上の「主たる利益の中心」("centre of main interest")を有する国の法律に基づき、上記3に記載の事由と類似の効果を持つ事由が生じた場合
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

収益分配金に関する留意事項

  • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

その他の留意点

  • 国際分散投資戦略指数に重大な変更があった場合、または算出・公表が停止等された場合等には、組入債券の発行要項により、利金の条件等が変更となります。 この場合、分配を行わない場合があります。
  • 税率の引き上げ、管理諸費用の増加等当初想定しえなかった費用が発生した場合には、ファンドの償還価額は投資元本を下回る水準となる可能性があります。
  • 当ファンドは、中途解約した場合、換金価額が投資元本を下回る可能性があります。
  • 当ファンドは、保有期間中に基準価額が1万円を下回る場合があります。
■お申込みメモ
購入の申込期間 2018年10月1日~2018年10月30日
  • 楽天証券においては、2018年10月1日~2018年10月29日15:00までとなります。
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
分配金コースは受取型のみとなります。
購入価額 1口=1円(基準価額は1万口当たりで表示しています。)
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
換金申込不可 東京証券取引所、ロンドンの銀行、ニューヨークの銀行、シカゴ・マーカンタイル取引所、Eurex取引所、インターコンチネンタル取引所、TMXモントリオール取引所、オーストラリア証券取引所、スイス証券取引所、Nasdaq OMX Nordic取引所、香港先物取引所のいずれかの休業日または、5月1日、12月24日に該当する日には受付を行いません。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
換金申込受付の
中止および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、組入れた円建債券の換金ができなくなった場合、その他やむを得ない事情があるときは、換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間 2028年11月10日まで(2018年10月31日設定)
繰上償還 投資する債券の発行体が債務不履行となった場合や、当該債券が法令あるいは税制の変更等により早期償還となる場合、信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合、受益権口数が10億口を下回ることとなった場合、国際分散投資戦略指数に重大な変更があった場合、または算出・公表が変更・停止等された場合、やむを得ない事情が発生した場合等には、償還することがあります。
決算日 毎年11月10日(休業日の場合は翌営業日)
※初回決算日:2019年11月11日
収益分配 毎決算日に収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いを開始します。
※分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。
課税関係 当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニア NISA」の適用対象です。
  • 税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。
■お客様にご負担いただく手数料等について
購入時手数料 1億円未満:1.08%(税込)
1億円以上:なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は下記「IFA用手数料」が適用されます。
換金時手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額
運用管理費用
(信託報酬)
運用管理費用は、以下の①と②の合計額とします。
①基本報酬額
ファンドの日々の信託財産の元本総額に対して年率0.378%(税抜0.35%)以内*1
*1 有価証券届出書提出日現在:年率0.378%(税抜0.35%)

*2 有価証券届出書提出日現在:年率0.1296%(税抜0.12%)

②成功報酬額
委託会社は、基本報酬額に加えて、以下を成功報酬額として受領します。
ゴールドマン・サックス社債の実績連動クーポンに対して10.8%(税抜10.0%)を乗じた額を原則として利金支払日*の2営業日前に計上し、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
*利金支払日:毎年11月4日(ただし、東京の銀行またはロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当した場合は、翌営業日)
その他の費用・
手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
  • その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ゴールドマン・サックス社債/国際分散投資戦略ファンド2018-10(以下「当ファンド」)は、アセットマネジメントOne株式会社(以下「アセットマネジメントOne」)が設定・運用を行います。「ゴールドマン・サックス」は、Goldman Sachs & Co. LLC.(以下「使用許諾者」)の日本およびその他の国において登録された商標です。アセットマネジメントOneおよびその関連会社は、使用許諾者またはその関連会社・関係会社(以下「ゴールドマン・サックス」と総称)との間に資本関係はありません。ゴールドマン・サックスは、当ファンドの設定または販売に何らの責任も有しておらず、当ファンドの設定または販売にこれまで関与したこともありません。ゴールドマン・サックスは、当ファンドの受益者または公衆に対し、有価証券一般もしくは当ファンドへの投資の適否、当ファンドが一般市場もしくは指数実績を追跡する能力の有無もしくは投資リターンを提供する能力の有無に関して、明示的か黙示的かを問わず、いかなる表明または保証も行っておりません。使用許諾者とアセットマネジメントOneの関係は、当ファンドに関する使用許諾者の商標の使用許諾に限られます。参照戦略計算代理人(Solactive社)または参照戦略スポンサー(ゴールドマン・サックス・インターナショナル)およびそれらの関連会社は、国際分散投資戦略指数に関する品質、正確性および/または完全性について、何ら保証するものではありません。また、内容を制限することなく、いかなる場合においても、直接的、間接的、特別、懲罰的、派生的またはその他の損害(逸失利益を含みます。)について、契約、不法行為その他のいずれによるかを問わず、いかなる者に対しても何ら責任を負いません。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。