年金に対する不安や消費増税など、今後私たちが迎えるであろう将来に対する不安は増す一方ではないでしょうか？そうした中、自助努力による将来のお金作り（資産形成）の重要性は増しています。
制度面では、iDeCoやつみたてNISAなど税制面でのメリットを享受できるサービスは提供されているので、今後はどの資産に投資をして資産形成を始めるか？という点が重要となります。
そうした中、株式ファンドの中でも先進国株ファンドで投資デビューした方が多くいらっしゃるのではないでしょうか？
近年では、堅調な米国の経済を受け、日本や欧州の株式も全体的には上昇しています。また、AIやバイオテクノロジー、自動運転技術などが急速に発展し生活が大きく変わろうとしてる中、先進国の企業はその恩恵を受けていると考えられます。
今後は、そうした技術革新の恩恵が新興国にも波及すると考えられ、資産形成を考える際、新興国投資も念頭に置く必要があるかもしれません。
今回は、先進国株で投資デビューした方や先進国株を中心に投資を行っている方に対して、次の一手として新興国株の組み合わせをご紹介します。
では、どのように新興国株を組み合わせたらいいのでしょうか？ポイントは過度なリスクを取らず、スパイス的な役割として新興国株を組み入れ、プラスαの上昇を期待するということです。
新興国株は先進国と比べ、世界経済の影響を受けやすく、一般に値動きが大きいことから、先進国株と新興国株を半々にしていると、想定以上のリスクを取ることになってしまいます。
代表的な世界株ファンドでは新興国の割合は10～15%程度なので、プラスαのリターンの獲得および、新興国の成長を先取りすることを考えると、現状では20%程度でいいと思われます。
これからの資産形成、そしてすでに保有している投資信託を活用して全世界への分散投資をお考えの場合は、ご参考にしていただければと思います。
下記は、楽天証券の取扱ファンドのうち、新興国株ファンドの一部を紹介するものであり、ファンドの購入を推奨するものではありません。投資に当たっては、ファンドの中身を十分ご理解のうえ、ご投資いただきますようお願いします。
費用等を抑えた投資をご検討の場合は、こちらをご参照ください。
楽天証券によるファンドスコアの高いファンドへの投資をご検討の場合は、こちらをご参照ください。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
