Vol.9 日本中小型株ファンドの次の一手

1.日本中小型株ファンドの足元の状況

日本の中小型株というと、日本の大型株と比べて高い成長性が魅力の一つです。しかし、知名度の問題や、情報の少なさ、大型株と比べ銘柄数が多いことなどから個人で成長が期待される日本の中小型株を発掘するのは難しいのではないでしょうか?

そこで注目されているのが、投資のプロの力を活用し、成長が期待される複数の日本の中小型株に投資する日本中小型株ファンドです。近年、高いリターンを期待する投資家が資金を振り向けています。
しかし、日本の中小型株市場は相対的に値動きが大きく、2017年は+42.8%(JASDAQ指数ベース)でしたが、2018年は11月末時点で-10.7%と、2017年と逆の状況になっています。

こうしたことから、日本中小型株ファンドによる運用を考える際には、リターンだけでなく、リスクにも着目した運用が重要となります。

方法としては、投資タイミングを分散させる「積立投資」に加え、資産の分散を図る方法があります。
今回は、日本の中小型株を保有・購入しつつ、相性のいいファンドを組み合わせて「保有資産全体で運用」する方法をご紹介します。

2.日本中小型株ファンドと組み合わせるならこんな資産

日本中小型株ファンドと相性が良い資産クラスとしてUS REITをご紹介します。
組み合わせを考える際、重視したいのが異なる値動きの資産を併せ持つことです。そこで注目したいのが「相関係数」です。相関係数とは、簡単にいうとそれぞれの資産の動きの方向を数値化したもので、「1~-1」で表します。相関が高い(1に近い)ほど2つの資産は同じ動きをし、相関が低い(-1に近い)ほど2つの資産は逆の動きをするという感じで、分散投資を考える場合には、相関が低いもの同士を組み合わせると良いとされています。

5年の相関係数を見ると、日本の中小型株とUS REITの5年の相関係数は、「0.18」と相関が高くない状況となっています。また、リスクとリターンにも着目し、組み合わせることで効率的なリターンの獲得が出来るかという点も重要です。過去5年の日本の中小型株のリスク/リターン(年率、円ベース)は、「リスク:12.2%」「リターン:9.8%」でしたが、仮に日本の中小型株50%、US REIT50%で試算すると、「リスク:10.7%」「リターン:11.4%」となり、リターンを上昇させ、リスクを引き下げることができました。

長期の資産運用としては日本の中小型株への投資は有効と考えられることから、次のステップとして、US REITを組入れることで、「保有資産全体での運用」という観点で日本の中小型株と付き合っていくのはいかがでしょうか?

過去5年のパフォーマンスの推移(2013年11月~2018年11月、月次、円ベース)

Bloombergのデータを基に楽天証券作成。2013年11月末を100として指数化。

日本中小型株:JASDAQ指数、US REIT:NAREIT EQUITY REITs インデックス(円ベース)

  • 上記は過去の実績を基に作成したものであり、将来のパフォーマンス等を保証するものではありません。市場動向等によっては上記のようにならない場合もあります。

3.組み合わせファンドの一例

下記は、楽天証券の取扱ファンドのうち、US REITファンドの一部を紹介するものであり、ファンドの購入を推奨するものではありません。投資に当たっては、ファンドの中身を十分ご理解のうえ、ご投資いただきますようお願いします。

フィデリティ・USリート・ファンド(資産成長型)D(為替ヘッジなし)
運用会社 フィデリティ投信

「フィデリティ・USリート・マザーファンド」への投資を通じて、主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含む)されている不動産投資信託(REIT)に投資を行う。FTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)をベンチマークとする。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。

注文 積立

ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし
運用会社 大和証券投資信託委託

「ダイワ・US-REIT・オープン・マザーファンド」を通じて、米国のリートに投資する。米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが、市場平均以上となること、及び、FTSE NAREIT エクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)をベンチマークとし、これを中長期的に上回ることをめざす。為替ヘッジは原則として行わない。

注文 積立

ゴールドマン・サックス 米国REITファンドDコース(年1回決算型、為替ヘッジなし)
運用会社 ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

「米国REITマザーファンド」を通じて、米国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託)に分散投資を行い、高水準の配当収益の獲得を図りつつ、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。原則として為替ヘッジを行わず、MSCI米国REITインデックス(円ベース)を運用上の参考指標とする。

注文 積立

新光 US-REIT オープン(年1回決算型)
運用会社 アセットマネジメントOne

主に「新光US-REITオ-プン・マザーファンド」を通じ、米国の金融商品取引所上場及び店頭市場登録の不動産投信(US-REIT)に投資。市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上り益の獲得を目指す。US-REITの業績動向と企業内容並びに保有不動産の価値等をバランス良く調査、長期的な成長性又は内在する価値からの割安度を重視。原則為替ヘッジしない。

注文 積立

ワールド・リート・セレクション(米国)(1年決算型)
運用会社 岡三アセットマネジメント

「USリート・マザーファンド」への投資を通じて、米国の取引所および取引所に準ずる市場において取引されている不動産投資信託証券(リート(REIT))を原則として高位に組入れることにより、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。原則として、外貨建資産の為替ヘッジは行わない。

注文 積立

楽天証券分類「北米REIT-為替ヘッジ無し」のうち、ファンドスコア(3年)でスコアを有するファンドから抽出(毎月分配型を除く)

  • 上記は2018年12月13日時点の情報を基に作成しております。

バックナンバー

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?