毎月分配型ファンドをお持ちのお客様の中には、「最近、振り込まれる分配金が減っている」、「投資したファンドの残高が減っている」と感じているかたがいらっしゃるのではないでしょうか？
すべての毎月分配型ファンドがこのような状況ではありませんが、近年分配金を引き下げたり、市場が上昇しているのに、基準価額が下がっているファンドもあります。
その理由は何でしょうか？その要因のいくつかをご説明します。
こうした状況の中、毎月分配型ファンドを保有しているお客様や毎月分配型ファンドへの投資を検討しているお客様に、これからの毎月分配型ファンドとの付き合い方をご説明します。
毎月分配型ファンドをすでに保有またはこれから投資を考えている方の目的はやはり「分配金」ですよね。定期的に受け取れる分配金を「月々のお小遣い」や「年金の足し」などに使われていると思います。
これからの毎月分配型ファンドとの付き合い方をご説明する前に、すでに保有してる、または投資を検討してるファンドの分配金は、インカムゲイン・キャピタルゲインで賄われているのか？分配金の原資はあるか？を確認することをお勧めします。
では、どこで確認できるかというと、「運用報告書（交付目論見書）の中の[分配金 分配金の原資]」で確認できます。なかなか目にすることは少ないですが、楽天証券では、ホームページで確認できます。
ご説明すると、「当期の収益」にある数字は当期分配金のうち、インカムゲイン・キャピタルゲインで賄われた金額です。その下の「当期の収益以外」はいわゆる取り崩し部分です。
ですので、分配金が「当期の収益」で賄われていると、そのファンドの分配金は期中のインカムゲイン、キャピタルゲインで賄われているということです。「当期の収益以外」は過去の分配原資の繰り越し分等が分配金として払い出されているということです。そして、最後に「翌期繰越分配対象額」は次回の分配金の原資として使える金額です。
では、最後に毎月分配型ファンドとの今後の付き合い方についてご説明します。
上記はあくまでも一例ですので、これがすべてではありません。また、「当期の収益以外」のみで分配金を賄っているファンドであっても、それが決して悪いファンドということでもありません。
しかし、毎月分配型ファンドを始めた時と市場環境は変わっており、見直すにはいいタイミングかもしれません。そして見直す際に、せっかく始めた投資ですから今後もファンドで資産運用を継続することをお勧めします。
日々価格が変動するファンドも「継続は力なり」ということだと思います。
下記は楽天証券の取り扱いファンドのうち、今回ご紹介したテーマに合うと考えられるファンドの一部を紹介するものであり、ファンドの購入を推奨するものではありません。投資に当たっては、ファンドの中身を十分にご確認のうえ、ご投資いただきますようお願いします。
ファイン・ブレンド（毎月分配型）
運用会社 日興アセットマネジメント
主に、収益が期待できる5つの資産(日本国債、海外債券、グローバル株式、グローバルREIT、金)を主要投資対象とする。各資産の基準価額への影響度合いが、5資産間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン・ブレンド戦略-年金運用ではリスク・パリティと呼ぶ)を用い、基準価額が、特定資産から受ける影響を抑えることを目指す。原則、為替ヘッジを行わない。
三菱ＵＦＪ／ＡＭＰ グローバル・インフラ債券ファンド＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）
運用会社 三菱ＵＦＪ国際投信
「AMP グローバル・インフラ債券マザーファンド」への投資を通じて、主に世界のインフラ関連企業が発行する米ドル建て債券に投資する。インフラ関連企業とは、公益、通信、エネルギー及び運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業をいう。投資する債券は、原則、取得時においてBBB-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。原則、為替ヘッジを行わない。
フィデリティ・Ｊリート・アクティブ・ファンド
運用会社 フィデリティ投信
主に「フィデリティ・Jリート・マザーファンド」への投資を通じて、国内の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主な投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う。国内以外の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているリートに投資することもある。
東京海上・円資産バランスファンド（年１回決算型）
運用会社 東京海上アセットマネジメント
主に複数のマザーファンドを通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、日本債券70%、日本株式15%、日本REIT15%を基本とするが、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、同リスクを年率3%程度に抑制することを目標として、株式とREITの資産配分比率を引き下げ、その部分は短期金融資産等により運用する。
三井住友・公益債券投信（資産成長型）
運用会社 三井住友アセットマネジメント
主として、「DWS 世界公益債券ファンド(適格機関投資家専用)」への投資を通じて、主に電力、ガス、水道等を供給する世界各国の公益企業・公社が発行する債券に投資する。その他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券にも投資する。投資対象は、取得時において原則BBB格相当以上の投資適格債とする。原則として対円での為替ヘッジを行う。
ファンドスコア（3年）で５のファンドから、今回ご紹介のテーマにあったファンドより抽出
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
