「毎月の高い分配金が楽しみ」 そう思ってUS REITファンドに投資をしている投資家の方は多いのではないでしょうか。 ご存知の通り、REITはオフィスビルや倉庫、ショッピングセンターなどの不動産に投資を行い、賃料収入から利子や経費等を控除した実質的な収入が分配される仕組みの金融商品です。比較的高い分配金を受け取れることから人気を博しました。
しかし、最近分配金やファンドの基準価額を確認して、「あれ？」って思われた方も少なくないのではないでしょうか。分配金が以前に比べて減っているとか、基準価額が思ったほど上がっていないとか。
主な要因は、世界経済の変化です。米国を中心に金利が上昇基調となっていることから、金利の影響を受けやすいREITにとっては、ちょっと我慢が必要なタイミングかも知れません。 こうした環境下、次の投資戦略を考えたいものですが、基準価額が下がっている状況で「売却」したり、敢えて「購入」するという判断はなかなか難しいかも知れません。
そこで、分配金は下がっているといっても一定水準の分配金が受け取れるUS REITを保有／購入しつつ、US REITファンドと相性のいいファンドを組み合わせて、「保有資産全体で運用」を考えてみるというのはいかがでしょうか？ 今回は、皆様の運用のヒントとしてUS REITファンドと相性のいい資産をご紹介したいと思います。
US REITと相性が良い資産クラスは、「日本中小型株」、そして「先進国債券（為替ヘッジあり）」だと考えられます。
組み合わせを考える際、重視したいのが異なる値動きの資産を併せ持つことです。そこで注目したいのが「相関係数」です。相関係数とは、簡単にいうとそれぞれの資産の動きの方向を数値化したもので、「1～－1」で表します。相関が高い（1に近い）ほど2つの資産は同じ動きをし、相関が低い（-1に近い）ほど2つの資産は逆の動きをするという感じで、分散投資を考える場合には、相関が低いもの同士を組み合わせると良いとされています。
US REITと日本中小型株の10年の相関係数は「0.44」、先進国債券（為替ヘッジあり）の相関係数は「0.14」で他の資産と比べると相関が低いことが分かりました。つまり分散効果が期待できるということです。
また、リスクとリターンにも着目し、組み合わせることでリスクの低減および効率的なリターンの獲得が出来るかという点も重要です。過去10年のUS REITのリスク/リターン（年率、円ベース）は、「リスク：26.8％」「リターン：7.1％」でしたが、仮にUS REIT50％、日本中小型株50％で試算すると、「リスク：19.1％」「リターン：9.7％」となり、リスク/リターンともに改善します。また、先進国債券（為替ヘッジあり）の場合は、「リスク：13.7％」「リターン：6.2％」とリターンは若干下がりますが、リスクを大きく下げることができ、より効率的なリターンの獲得が可能となります。
過去10年のパフォーマンスの推移 （2008年3月～2018年3月、月次、円ベース）
リスク/リターンの状況 （2008年3月～2018年3月、月次リターンベース）
| リスク | リターン | リターン /リスク |
|
|---|---|---|---|
| US REIT100％ | 26.8％ | 7.1％ | 0.26 |
| US REIT50％+ 日本中小型株50％ |
19.1％ | 9.7％ | 0.51 |
| US REIT50％+ 先進国債券（為替ヘッジあり）50％ |
13.7％ | 6.2％ | 0.45 |
Bloombergのデータを基に楽天証券作成
下記は、楽天証券の取扱ファンドのうち、日本中小型株、先進国債券（為替ヘッジあり）を主要投資対象とするファンドの一部をご紹介するものであり、ファンドの購入を推奨するものではありません。投資に当たっては、ファンドの中身を十分ご理解のうえ、ご投資いただきますようお願いします。
Ｊオープン（店頭・小型株） 運用会社 三菱ＵＦＪ国際投信
国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち、小型株を主要投資対象とする。独自のサービス・技術等を持つ日本の中堅企業の中から、今後一段の成長が期待される銘柄を選定する。
ＭＨＡＭ新興成長株オープン 運用会社 アセットマネジメントOne
主として、国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち高成長が期待できる新興企業の株式を中心に投資する。TOPIXをベンチマークとして、中・長期的にこれを上回る運用成果を目指す。NASDAQなど主要先進国の新興企業向け市場の株式を中心に、純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがある。為替ヘッジは機動的に対応する。
UBS 公益・金融社債ファンド（年１回決算型・為替ヘッジあり）
運用会社 UBSアセット・マネジメント
「UBS公益・金融社債マザーファンド」への投資を通じて、主として世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券に投資を行う。マザーファンドを通じた公社債への投資については、原則、購入時において主要格付け機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付けが付与された銘柄に投資を行う。実質外貨建資産については、原則、対円でヘッジを行う。
日本中小型株：楽天証券分類「国内株式（中小型株）」のうち、ファンドスコア3年で「５つ星」のファンドから抽出 先進国債券（為替ヘッジあり）：楽天証券分類「先進国債券（広域・高格付）」のうち、ファンドスコア3年で「4つ星」以上のファンドから抽出。（毎月分配を除く）
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
