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*2026年5月現在、国内における公募投資信託（ETF除く）を対象に、各ファンドのベンチマーク表示を確認した結果、「MSCIジャパン・インデックス（配当込み）」をベンチマークとする投資信託として国内初。楽天投信投資顧問調べ。
日本企業の成長を長期的に享受したい。そんな投資家の思いに応えるための指数が、ついに投資信託として登場！
『楽天・日本株式インデックス・ファンド』は、国内初となる、MSCIジャパン・インデックス（配当込み）をベンチマークとする投資信託です。
『MSCI社が算出する日本株指数』です。
【ご参考：浮動株調整とは？】
一言でいえば、「市場で自由に売買されている株を計算対象にする」というルールのことです。
企業が発行している株の中には、「すぐには売りに出されない株」が含まれています。
（例： 親会社や取引先が保有している株、経営陣や創業者が長期保有している株）
そこで、指数を計算する際は、『実際に売買可能な株式』を反映させる『浮動株調整』という仕組みで市場の実態をより正確に捉えます。
どのような業種別構成なのか、どのようなパフォーマンスの軌跡を描いてきたのか。
ここでは、MSCIジャパン・インデックスの中身についてご紹介いたします。
| 銘柄名 | 比率（％） |
|---|---|
| 三菱UFJフィナンシャル・グループ | 4.10 |
| トヨタ自動車 | 3.70 |
| 日立製作所 | 2.89 |
| アドバンテスト | 2.79 |
| 三井住友フィナンシャルグループ | 2.61 |
| 東京エレクトロン | 2.57 |
| ソフトバンクグループ | 2.50 |
| ソニーグループ | 2.47 |
| みずほフィナンシャルグループ | 2.16 |
| 三菱商事 | 2.07 |
日本株式の成長を、MSCI社の設計思想に基づき、『より無駄なく』、『より正しく』捉えることを目指します。
長期保有にふさわしい、日本株投資の新たな選択肢と考えます。
| MSCIジャパン・ インデックス |
日経平均株価 （日経225） |
TOPIX （東証株価指数） |
読売３３３ | |
|---|---|---|---|---|
| 算出元 | MSCI社 | 日本経済新聞社 | JPX総研（東証） | 読売新聞社 |
| 対象銘柄 | 日本株の大型・中型株 | 東証プライム市場の代表的な225銘柄 | 東証プライム市場の全銘柄 | 国内上場の333銘柄 |
| 構成銘柄数 | 約180〜190銘柄 | 225銘柄 | 約1,600銘柄以上 | 333銘柄 |
| 算出方法 | 時価総額加重型 （浮動株調整後） |
株価平均型 | 時価総額加重型 （浮動株調整後） |
等ウェート （約0.3％） |
| カバー率* | 約85％ | ー | 約95％ | ー |
| 銘柄入替 | 年4回 （2月、5月、8月、11月） |
年2回 （4月、10月） |
年1回 （10月） |
年1回 （11月） |
＊日本の浮動株調整時価総額のカバー率
MSCI社は、米国に本拠を置く金融サービス企業です。
MSCI社のインデックスをベンチマークとする資産は、世界で21.0兆米ドルにのぼります。
世界の投資家に広く参照されるデータと分析の力が、このファンドの対象指数にも活かされています。
●当資料内データについて
MSCIが提供するすべての情報はMSCI Incに帰属し、複製、再配布、再出版することはできません。MSCIはいかなる金融商品、または指数に含まれる個別銘柄を推奨するものではなく、投資を勧誘するものでもありません。すべての情報は「現状のまま」提供され、MSCIはそれに関していかなる責任も負いません。また、公表後の情報を更新する義務も負いません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が＋（プラス）１を超えるものを「ブル型（レバレッジ型）」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「ベア型（インバース型）」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。