PR
「とりあえず流行っているS＆Pやオールカントリーに投資しているけど、ほかの投資対象はよく分からない」「株式の残高が積みあがってきたけど、本当はもっと投資先を分散させたほうがいいのかな…」
という方必見！このページでは、株式や債券とは異なる不動産投資信託（REIT）ファンドをご紹介します。
REITとはReal Estate Investment Trust（不動産投資信託）の略です。多くの投資家から集めた資金で、オフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、その賃料収入や売買益を投資家に分配する商品です。
上場REITは国内株式と同じように、立会時間中であればいつでも売買することができ、各REITには投資対象となる不動産の種類や地域に特色があります。
現在、上場REITは国内で60銘柄超、世界全体では1,000銘柄以上流通しており、時価総額では200兆円を超える大きなマーケットです。そのうち半数以上はREIT発祥国である米国が中心ですが、ヨーロッパ、アジア、オセアニアなど各地域でREIT市場が拡大しています。
このような数多くあるREITに対して、少額からまとめて投資できるのが投資信託を用いたREITへの投資（上の図の赤色点線部分）です。
日本
eMAXIS Slim 国内リートインデックス
「東証REIT指数マザーファンド」への投資を通じて、主として国内の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、「東証REIT指数(配当込み)」に連動する投資成果をめざして運用を行います。
フィデリティ・Ｊリート・アクティブ・ファンド
「フィデリティ・Jリート・マザーファンド」への投資を通じて、国内の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(リート)を主な投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行います。
米国（含むグローバル）
eMAXIS Slim 先進国リートインデックス（除く日本）
「MUAM G-REITマザーファンド」を通じて、主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、「S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果をめざして運用を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。
フィデリティ・ＵＳリート・ファンド（資産成長型）Ｄ（為替ヘッジなし）
「フィデリティ・USリート・マザーファンド」への投資を通じて、主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます。)されている不動産投資信託(REIT)に投資を行います。FTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)をベンチマークとし、ファンドの配当利回りがベンチマーク以上となることを目指して運用を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。
その他
eMAXIS 新興国リートインデックス
「新興国リートインデックスマザーファンド」を通じて、主として新興国の不動産投資信託証券(リート)等に実質的な投資を行い、S&P新興国リートインデックス(配当込み・円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。
オーストラリア・リート・オープン（毎月決算型）
オーストラリアの上場不動産投資信託証券(リート)等に実質的な投資を行い、オーストラリア証券取引所の上場不動産投資信託の値動きを示す代表的な指数のS&P/ASX 200 A-REITインデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が＋（プラス）１を超えるものを「ブル型（レバレッジ型）」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「ベア型（インバース型）」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型（レバレッジ型）、ベア型（インバース型）の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。