
2026年3月6日
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eMAXIS Slimは業界最低水準の運用コストを、将来にわたってめざし続ける*1ことをコンセプトにしたインデックスファンドシリーズ。合計純資産総額は23兆円を突破するなど、多くの投資家に選ばれています(2026年1月末時点)

*1 eMAXIS Slimは業界最低水準の運用コストを目指しますが、その達成を保証等するものではありません。
*2 業界最低水準の運用コストを目指す一環として、公正な比較の対象となる他社類似ファンドに係る信託報酬率が当社ファンドを下回る場合、ファンドの継続性に配慮した範囲で信託報酬率を引き下げることを基本とします。ただし、信託報酬率が業界最低水準となることを、保証等するものではありませんのでご留意ください。
eMAXIS Slimが提供する3本の日本株ファンドの連動対象指数をご紹介します。「日経225」は認知度の高い日本を代表する指数です。半導体関連の値がさ株が大きく上昇した2025年後半は、その影響を受けて他指数を上回るパフォーマンスとなりました。「TOPIX」は、市場全体の動きを総合的に読み取れる指数として、年金や機関投資家が日本株運用に使うベンチマークとして主流です。2025年3月に新たに誕生した「読売333」は、効果的な分散効果が期待できる指数です。2025年4月の下落局面では、他指数と比較して、関税の影響を受けやすい大型株の比率が相対的に小さいため、下落を抑制できた結果となりました。


出所:Bloombergおよび指数提供会社のデータをもとに三菱UFJアセットマネジメント作成
期間:(上)2024年12月末時点、(下)2024年12月末~2025年12月末、日次
全世界株(オルカン)、S&P500のインデックスファンドに投資をされている方が、次のファンド選びで悩むケースが多いと聞きます。「投資地域の分散」を考えると、注目が高まる日本株の比率を増やすことは1つの投資アイディアです(全世界株でも国別構成比率の約6割を米国が占め、2位の日本は1割未満)。実際、日本株ファンドをあわせて持つことで、リスクあたりのリターンが向上(投資効率の向上)する結果となりました。


出所:Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間:(1年)2024年12月~2025年12月、(3年)2022年12月~2025年12月、いずれも月次
【使用している指数について】
本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、三菱UFJアセットマネジメント株式会社のホームページをあわせてご確認ください。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。