【開催報告】楽天証券ETFカンファレンス2015
プロに学ぶ！マーケット環境とETFを使った資産運用（2015年11月7日・東京）
2015年11月7日（土）、資産運用やETFに精通する講師陣やETF運用会社のスペシャリストをお招きし、「楽天証券ETFカンファレンス2015 プロに学ぶ！マーケット環境とETFを使った資産運用」を開催しました。当日は、約340名の個人投資家がご来場され、大盛況のイベントになりました。
ETF（Ｅxchange Traded Ｆund）とは、証券取引所に上場している投資信託（上場投資信託）のことで、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった株価指数等へ連動するETFを、株式と同じように証券会社を通して取引ができるものです。一般の投資信託と比べ、取引所の立ち会い時間中はいつでも売買ができ、成行、指値注文、および信用取引も可能などといった多くのメリットがあることから、ETFは投資商品として人気も急拡大、2015年3月には国内で上場するETFの数が200本を超える状況となっています。
開演冒頭、楽天証券 プロダクト本部副本部長 兼 事業開発部部長 新井 党が挨拶しました。
＜ご挨拶の内容＞
楽天証券ETFカンファレンスは、ETFに特化したイベントとして、今回で3回目の開催です。ETF取扱いにおいて国内トップクラスの楽天証券だからこそできるイベントといえます。
2014年12月から長年皆様のご要望が多かった外国株式の特定口座対応を開始いたしました。米国、香港、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシアなどの海外の個別株、ETFを対象としており、これにより、海外株式投資の確定申告等の手間が省け、より身近なものになりました。
また、現在、「NISA口座における国内株式、国内ETFの売買手数料を無料にし、海外ETFも買付時無料（キャッシュバック）にしているほかに、日本に拠点を持たない海外のETF運用会社とも積極的にコンタクトし、海外の売れ筋のETFを国内に持ち込めるよう日々考えることで、ETFの拡大を目指しています。
続いて、最初の講演は、楽天証券経済研究所客員研究員 山崎 元による「超合理的ETF活用術」です。
ファンドマネジャー、コンサルタント等の経験を踏まえ、経済評論家として資産運用分野の専門雑誌やウェブサイトで多数連載を執筆し、テレビのコメンテーターとしても活躍する山崎氏は、冒頭で、ETFは「E（いい）、 T（手数料の）、 F（ファンド）」ともいうとして、コストが安いETFの強みを踏まえて、運用商品としてのETFの活用術を詳しく解説しました。
続いて登壇していただいたのは、GCIアセット・マネジメント チーフ・マーケティング・オフィサー 太田 創氏です。 太田氏は、「ETF投資入門～投資を始めるなら、まずETFを考えてみよう～」と題する講演で、日本や米国のETF市場の拡大の軌跡や2000年代前半から注目していた理由、そして、どのようなETFに投資するべきかについてをご紹介してくださいました。
米国市場では1997年に0.8兆円だったETF残高が、2014年12月には約200兆円まで急激に拡大しています。コストが安くて流動性も高く、指数に連動するために個別株と比べて分かりやすいETFへの投資のポイントを分かりやすくご解説いただきました。
3番目のご登壇は、個人投資家にも人気の経済評論家である武者 陵司氏の講演で、テーマは、「世界経済・日本経済と市場展望」です。
中国経済にはネガティブな一方で、日本、米国、欧州については概ねポジティブな見立てで、数々の国内外の経済指標を紐解きながら、自身の今後の展望を披露されました。講演中、来場者は、メモを取りながら真剣な眼差しで聴講なさっていました。
武者氏の講演の後、カンファレンスを協賛した各運用会社からのプレゼンテーションを行っていただきました。登壇順に、日興アセットマネジメント、三菱ＵＦＪ信託銀行、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、ブラックロック・ジャパン、リクソー投信/ソシエテジェネラル証券の各担当者が自社商品の特徴や強みをそれぞれPRしました。
各運用会社プレゼンテーションの合間には、楽天証券経済研究所ファンドアナリスト 篠田尚子氏が、「ETFをネットで選ぶ、ネットで買う」と題する短時間のセッションを行ないました。
NISA口座でも特定口座でも取引できる国内ETFおよび海外ETFの説明や、過去5年間の分配金履歴や分配金利回り、経費率、組入上位銘柄を株価チャートとともに確認することができる「ETFスクリーナー」などを紹介しました。
休憩時間中は多くの来場者でブースも賑わいを見せるなど、カンファレンスは本年も成功裡のもと無事終了いたしました。
ご参加いただいたお客様に心より御礼申し上げます。
世界のETF残高の7割を占める米国市場の残高が200兆円を突破するなど、21世紀で最も成長した金融商品の一つであるETFは、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）などの代表的な国内指数のほか、海外株式指数、金や原油の商品価格などに連動する様々な商品も提供されています。現状では日経平均株価に連動するETFが売買代金の相当数を占める状況となっているものの、日本取引所グループが毎月発行する月刊ETF・ETNレポート10月版によれば、全体の月間売買代金は4カ月連続で5兆円を突破するなど、国内でのETFの売買高や認知度は着実に高まりつつあるといえます。こうした中、弊社はETFとしては国内最大規模のイベントの開催や取り扱い銘柄の積極的な拡大などを通じてETFの普及に注力しており、今後の新たな取組に注目していただければ幸いです。
（＠株式会社グッドウェイの取材を元に編集）
投資信託のリスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
- 主な投資対象が国内株式
- 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
- 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
- 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
- お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
- 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について
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