新NISA全力応援!投信残高ポイントプログラム - 低コストファンド2本を対象に復活! -

あなたはどの未来に投資する?eMAXIS Neo

新時代のインデックスファンドシリーズ

eMAXIS Neoは、「VR技術」や「自動運転」、「宇宙開発」など、2020年代に世界でイノベーションを巻き起こして成長を遂げていくことが期待されるテーマの数々に、低コストで投資できるファンドです。
株式投資には、米国のアップルやアマゾンのように数十年間で株価が数百倍になるような楽しみがあります。
Neoで、従来のポートフォリオ運用に、将来の大きな成長に投資するという株式投資の夢をプラスしてみてはいかがでしょうか?

パフォーマンスに注目!

ご覧のように、「バーチャルリアリティ」「クリーンテック」「コミュニケーションDX」など、多くのテーマ指数が米国株式のパフォーマンスを上回っています。

テーマ(指数)の過去3年間のパフォーマンス比較

<テーマ(指数)の過去3年間のパフォーマンス比較>
(期間)2019年1月末~2022年1月末

  • 上記は、米ドル建ての指数を三菱UFJ国際投信が円換算して計算したもので、ファンドの運用実績ではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 上記ではS&P Kensho Enterprise Collaboration Indexのテーマを「コミュニケーションDX」と呼びます。

米国株式:S&P500(配当込み)

(出所)Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

日本初上陸!AIが株式銘柄を選ぶ、新時代のインデックスファンド

Neoは、AIの先駆者「Kensho テクノロジーズ」の技術を活用した指数への連動を目指します。
Kensho テクノロジーズの指数は、AI(人工知能)が数百万ページ以上の企業の開示資料等を自動で読み込み、テーマに関連するコトバの有無を基本に銘柄を自動で選び出します。
AIだから、銘柄の取りこぼしが少なく、テーマの恩恵を十分に享受することが期待されます。

上図は指数構築手法のうち、AIによる銘柄選定を簡略化して説明したものであり、時価総額や流動性による銘柄の絞込みなど、全てを網羅していません。

「つみたて投資」に"eMAXIS Neo"をプラス!

Neoの各ベンチマークは、比較的値動きが大きい傾向にあります。そんな時におすすめしたいのが、「つみたて投資」。「つみたて投資」は、定期的な購入で購入タイミングによるリスクを抑えることができる投資手法です。いままでベーシックなインデックスファンドで「つみたて投資」されてきた方も、長期投資の目線でNeoをプラスすることで、より高いリターンを期待できる可能性があります。

毎月3万円ずつつみたて投資した場合のシミュレーション(3年間・5年間)

(単位:万円)

投資対象 3年
(2019/1末~2022/1末)
5年
(2017/1末~2022/1末)
積立元本 評価額 損益 積立元本 評価額 損益
バーチャルリアリティ 108 230 +122 180 471 +291
クリーンテック 108 188 +80 180 463 +283
コミュニケーションDX 108 193 +85 - - -
自動運転 108 209 +101 180 409 +229
電気自動車 108 195 +87 180 374 +194
水素エコノミー 108 179 +71 - - -
ウェアラブル 108 172 +64 180 364 +184
ナノテクノロジー 108 155 +47 180 308 +128
ロボット 108 145 +37 180 269 +89
ドローン 108 133 +25 180 249 +69
フィンテック 108 122 +14 180 235 +55
宇宙開発 108 128 +20 180 241 +61
遺伝子工学 108 102 -6 180 197 +17
米国株式 108 158 +50 180 298 +118

<毎月3万円ずつ3年間積み立て投資した場合と、5年間つみたて投資した場合のシミュレーション>
(期間)2019年1月末~2022年1月末、2017年1月末~2022年1月末

  • 上記は、米ドル建ての指数を三菱UFJ国際投信が円換算して計算したもので、ファンドの運用実績ではありません。
  • 「コミュニケーションDX」と「水素エコノミー」は過去5年のデータが取得できないため、5年間つみたて投資した場合のシミュレーションは表示しておりません。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 上記は毎月末3万円をつみたて投資(最終月末を除く)したと仮定して試算しています。
  • 上記ではS&P Kensho Enterprise Collaboration Indexのテーマを「コミュニケーションDX」と呼びます。

米国株式:S&P500(配当込み)

(出所)Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

革新的テーマをラインナップ!あなたなら、どの未来に投資する?

eMAXIS Neoのラインナップ

eMAXIS Neoのリスク

基準価額の変動要因

基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドは、中小型株にも投資を行うため、大型株中心に投資する場合に比べ、価格変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

eMAXIS Neoに係る費用について

購入時 購入時手数料 ありません
保有期間中 運用管理費用(信託報酬) 日々の純資産総額に対して、年率0.792%(税抜 年率0.72%)以内をかけた額
その他の費用・手数料 監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、信託事務にかかる諸費用等
  • 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時 信託財産留保額 ありません

※2020年1月末時点

上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

<課税関係>
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

【ご注意】
上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXIS Neoを構成する投資信託を想定しております。

留意事項

  • 当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
  • 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
  • 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?