イーストスプリング新興国スタープレイヤーズ

当初申込期間
2018年10月5日(金)から2018年10月24日(水)15:00まで

購入時手数料(税込)
100万円未満 3.24%
100万円以上 500万円未満 0.54%
500万円以上 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率1.944%(税抜1.80%)

※詳細は交付目論見書をご確認ください。

目先の利益だけではなく、「成長が持続する企業」を選択

  • 稼ぐ力を持つ企業を分析し、ESGの取り組みをチェックすることで、将来にわたって利益成長が持続可能な企業を見出します。

「収益力」と「競争優位性」の分析

  • 企業の「収益力」の分析には、ビジネスの稼ぐ力を示す投下資本利益率(ROIC)を用います。
  • 高いROICを維持するためには、業界内における「競争優位性」が重要です。

「収益力」の分析

今後の事業成長性を予測

過去の事績と将来の予想においてROICの水準が上位である企業を抽出し、下記の項目などに着目し収益モデルを作成
売上高成長率、営業利益率、資産活用率、等

「競争優位性」の分析

業界特性を把握し、競争優位性の源泉を特定

成長性、価格決定力、収益率の改善などを評価し、業界ごとに加重度を変えてスコアリング

ROICとは?

事業に投じた資金(投下資本)を使って、企業がどれだけ効率的に利益を上げているかを見る指標。一般的な計算式 : ROIC=(営業利益×(1-実効税率))÷(自己資本+有利子負債)。例えば、株主資本に対する当期純利益の割合を示すROE(自己資本利益率)は、利益を向上させなくても負債を増やしたり、自社株買いや増配で自己資本を減らしたりすることで高められてしまうという側面があります。一方、ROICは税引き後の営業利益を自己資本と銀行からの借り入れなどの有利子負債の合計額で割って算出しており、企業が投じた資本でどれくらいの利益を生み出したかという投資効率を判断できるため、企業としての収益力をより表していると考えられます。

新興国株式市場ではESGに着目した投資が有効

ESGの3つの要素

ESGを意識している企業の活動
⇒顧客、従業員、地域社会や株主からの幅広い支持
先進国の機関投資家などESGを意識した株主からの資金が流入

ESGを意識しない企業の抱えるリスク
⇒企業経営における致命的なトラブルに発展
訴訟・倒産リスクなどを回避したい株主からの資金が流出

運用プロセスについて

「持続的な成長」に着目した銘柄選定プロセス

類似運用戦略の概要

類似運用戦略*の運用状況(2018年7月末現在)

(ご参考)類似運用戦略のパフォーマンス

当ファンドの類似運用戦略のパフォーマンスは、参照指数を上回っています。

ファンドの特色

  • 主として、新興国の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
    • 新興国の企業または新興国において主たる事業を展開する企業の中から、持続的な成長が期待される銘柄に投資を行います。
    • 株式にはDR(預託証書)が含まれます。

    DR(預託証書)とは:

    Depositary Receiptの略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。
    DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。

    • 株式の組入比率は、原則として高位を維持します。
  • 株式等の運用は、フォントベル・アセット・マネジメントAGが行います。
    • フォントベル・アセット・マネジメントAGに株式等の運用の指図に関する権限を委託します。
    • スイス・チューリッヒを拠点とする新興国の株式投資およびサスティナブル運用戦略に特化したチームの運用力を最大限に活用します。
    • ESG(環境・社会・ガバナンス)理念に基づくスクリーニングを導入しています。

    ファンドの仕組み

    • 当ファンドは、ファミリーファンド方式を採用し、「イーストスプリング・サステイナブル新興国株式マザーファンド」への投資を通じて、主として新興国の株式に投資します。
    • 「ファミリーファンド方式」とは、投資者のみなさまはベビーファンドに投資し、ベビーファンドはその資金を主としてマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

  • 銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目します。
    • 投資対象企業のESGの要素について分析と評価を行い、これらの要素を重視する経営理念(ESG理念)を持つ企業を選別します。
  • 外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
    • 原則として、対円での為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 年2回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
    • 原則として、毎年4月24日および10月24日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等から、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
    • 分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。
      • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

    資金動向、市況動向などによっては上記のような運用ができない場合があります。

ファンドのリスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドは、値動きのある有価証券を実質的な主要投資対象とするため、当ファンドの基準価額は投資する有価証券等の値動きによる影響を受け、変動します。また、外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクあります。したがって、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。

基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 株価変動リスク
    株式の価格は、内外の政治経済情勢、株式を発行する企業の業績および信用状況等の変化の影響を受け変動します。当ファンドは主に株式に実質的に投資を行いますので、基準価額は株価変動の影響を受けます。
  • 為替変動リスク
    当ファンドは、実質的な組入外貨建資産において、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、為替レートの変動の影響を受けます。
    為替相場が円高方向に変動した場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 信用リスク
    有価証券の発行者の経営・財務状況やそれらに対する外部評価の変化により、組入れた有価証券の価格が大きく下落し、基準価額の下落要因となる場合があります。
  • 流動性リスク
    組入れた有価証券の市場規模が小さく取引量が少ない場合や市場が急変した場合、当該有価証券を希望する時期や価格で売却できないことがあり、基準価額の下落要因となる場合があります。
  • カントリーリスク
    新興国の金融市場は先進国に比べ、安定性、流動性等の面で劣る場合があり、政治、経済、国家財政の不安定要因や法制度の変更等に対する市場感応度が大きくなる傾向があります。これに伴い、投資資産の価格が大きく変動することや投資信金の回収が困難になることがあります。

(注)基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

お申込メモ

購入の申込期間 当初申込期間 : 2018年10月1日から2018年10月25日まで
  • 楽天証券においては、2018年10月5日から2018年10月24日15:00までとなります。
継続申込期間 : 2018年10月26日から2020年1月23日まで
  • 継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
  • 当初申込期間中は、通常買付のみとなります。
  • 積立の100円投資は証券口座決済のみ適用。
購入価額 当初申込期間 : 1口当たり1円
継続申込期間 : お申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金の受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額とします。
換金代金 換金の受付日から起算して原則として6営業日目からお支払いします。
購入・換金申込受付不可日 営業日が以下の日のいずれかにあたる場合は購入・換金のお申込みはできません。
①ルクセンブルグの金融商品取引所の休場日または銀行休業日
②チューリッヒの金融商品取引所の休場日または銀行休業日
③香港の金融商品取引所の休場日または銀行休業日
なお、上記以外に委託会社の判断により、購入・換金申込受付不可日とする場合があります。
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、また信託財産の効率的な運用を維持するため、当ファンドの残高規模、市場の流動性の状況等によっては、一定の金額または純資産総額に対し一定の比率を超える大口の換金に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、すでに受付けたお申込みの受付けを取消すこと、またはその両方を行うことがあります。
信託期間 2018年10月26日から2028年10月24日まで
繰上償還 以下のいずれかにあたる場合には、受託会社と合意のうえ、繰上償還を行うことがあります。
①純資産総額が20億円を下回ることとなった場合
②受益者のため有利であると認める場合
③やむを得ない事情が発生した場合
決算日 毎年4月24日および10月24日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 原則として毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合は、収益分配を行わないことがあります。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。益金不算入制度および配当控除の適用はありません。

ファンドの費用

購入時手数料 100万円未満 3.24%(税込)
100万円以上 500万円未満 0.54%(税込)
500万円以上 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は下記「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金の受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率1.944%(税抜1.80%)
計算期間を通じて毎日費用として計上され、日々の基準価額に反映されます。信託財産からは毎計算期末または信託終了時に支払われます。
委託会社 年率1.080%(税抜1.00%)
販売会社 年率0.810%(税抜0.75%)
受託会社 年率0.054%(税抜0.05%)
その他の費用・
手数料
信託事務の処理等に要する諸費用(監査費用、目論見書および運用報告書等の印刷費用、公告費用等)は、純資産総額に対して年率0.10%を上限とする額が毎日計上され、毎計算期末または信託終了時に信託財産から支払われます。また、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等についても信託財産から支払われます。
「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示することができません。
  • 委託会社の報酬には、マザーファンドの運用の委託先への報酬が含まれます。
  • 投資者のみなさまが負担する費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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