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2018年スタート つみたてNISA対象銘柄『ドイチェ・ETFバランス・ファンド』登場!

ドイチェ・ETFバランス・ファンド 愛称:プラチナコア

  • 買付手数料 なし
    ※金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。
  • ファンドの管理費用(含む信託報酬)
    年率0.4988%(税込)程度

注文積立


ファンドの3つのポイント

ポイント1 資産の分散

主に先進国の株式及び債券に半分ずつ投資することにより、リスクを抑えながら、より高いリターンの獲得を目指します。


※上記はイメージ図であり、投資環境の変化等によっては、上記とは異なる可能性があります。



※データは記載時点のものであり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

ポイント2 地域の分散

株式と債券へ半分ずつ投資し、かつ、主に先進国へ分散投資をすることにより、リスクを抑えながら安定したリターンの
獲得を目指します。

  • 2017年9月末時点
  • 出所:ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社
  • 国債等には国際機関債、政府機関債等を含みます。
  • 株式:MSCI ワールド・インデックス、債券:ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックス。
  • 端数処理の関係で合計が100%にならない場合があります。
  • 上記は組入ETFが参照する指数の構成です。

ポイント3 低コスト

ETFを主要投資対象とすることで、コストの低減を図ります。

購入時手数料 実質的にご負担いただく運用管理費用
(信託報酬)
ありません 年率0.4988%程度(税込)
  • 費用については後記の「手続き・手数料等」をご覧下さい。
  • データは記載時点のものであり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

ファンドの特色

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行います。
株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とします。
2つの資産クラスへの投資にあたっては、それぞれの投資対象資産の代表的な指数の動きに連動させることを目指した上場投資信託証券(ETF※)に投資を行います。
資産クラス 投資対象 ETF
株式 db x-トラッカーズ MSCI ワールド・インデックス UCITS ETF (DR)
債券 db x-トラッカーズ II バークレイズ・グローバル・アグリゲート・ボンド UCITS ETF

  • ETFとは、Exchange Traded Fundsの略称で、金融商品取引所に上場されている投資信託です。
  • 上記は本書作成日現在の投資対象ETFに関する情報です。投資対象ETFは、今後変更となる  場合があります。
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

(注)市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、上記ファンドの特色は目論見書の抜粋です。

投資リスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

株価変動リスク 株価は、政治経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
金利変動リスク 債券価格は、通常、金利が上昇した場合には下落傾向となり、金利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、金利が上昇した場合には、保有している債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
信用リスク 株価及び債券価格は、発行者の信用状況等の悪化により下落することがあり、これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
為替変動リスク 外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円高になれば下落します。したがって、為替レートが円高になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
カントリーリスク 投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合等には、有価証券等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
流動性リスク 急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

ETFへの投資にあたっての留意点

当ファンドが投資するETFには、対象指数を構成する銘柄に直接投資を行わず、スワップ取引を用いて、対象指数に連動した投資成果を目指すETFが含まれます。スワップ取引においては、スワップカウンターパーティの信用リスクが存在します。なお、スワップ契約の多くは契約担保の提供をスワップカウンターパーティに求める内容となっており、万が一スワップカウンターパーティが破綻しても、受け入れた担保を換金することで損失が軽減される仕組みとなっています。
※スワップカウンターパーティとは、スワップ取引の契約の相手方のことをいいます。

その他の留意点

  • 当ファンドの資産規模に対して大量の購入申込み(ファンドへの資金流入)または大量の換金申込み(ファンドからの資金流出)があった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ

信託期間 設定日(2017年12月15日)から無期限とします。
決算日 原則として毎年10月7日(休業日の場合は翌営業日)とします。
購入期間
  • 当初申込期間:2017年12月6日から2017年12月14日まで
  • ※楽天証券での当初申込期間:2017年12月8日から2017年12月13日まで
  • 継続申込期間:2017年12月15日から2019年1月9日まで
  • 継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
ファンド休日 継続申込期間において、フランクフルト証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行休業日のいずれかに該当する日とします。
購入価額 当初申込期間: 1口あたり1円
継続申込期間: 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位
  • 通常買付:100円以上1円単位
  • 積立:100円以上1円単位
  • ※当初申込期間は、通常買付のみとなります。
  • ※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。
換金単位 1口以上1口単位
締切時間
  • 15:00
  • 記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 原則として、換金申込受付日から起算して7 営業日目から販売会社においてお支払いします。
購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1%を乗じて得た額とします。
ファンドの管理費用(含む信託報酬)(税込) 信託財産の純資産総額に対して年率0.4988%(税込)程度となります。
その他の費用・手数料 当ファンド及び組入ETFにおいて、信託事務の処理等に要する諸費用(ファンドの監査に係る監査法人への報酬、法律・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の作成・印刷等に係る費用等を含みます。以下同じ。)、組入資産の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、管理報酬、租税等(ETFがスワップ取引を通じて負担するものを含みます。)がかかります。これらは原則として信託財産が負担します。ただし、これらの費用のうち当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産総額に対して年率0.10%を上限とします。
※当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日及び毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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