皆さんは業種別投資をご存じでしょうか?
個別銘柄や日経平均ETFへの投資などとは異なり、業種を一つのかたまりとして投資する手法です。少し難しそうに聞こえるかもしれませんが、実はとても理にかなった投資法なのです。
業種にはそれぞれ個性があり、値動きも実にさまざまです。業種の個性を知ることで、日経平均などの日本株全体への投資だけでは獲得できないリターンを期待でき、また個別銘柄だけの投資と比べて一極集中リスクを軽減することもできます。
そこで今回は大和投資信託のETFラインアップの中から、業種別投資法に役立つ情報と、実際にご利用いただける日本株(業種別)ETF「ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズ」をご紹介させていただきます。
東証マネ部で連載中のコンテンツ企画「TOPIX-17 ものがたり」とのコラボでお届けいたします。
TOPIXの構成銘柄を業種別に区分した株価指数には、33の業種分類に基づく東証業種別株価指数があります。TOPIX-17シリーズは、投資利便性を考慮して、33業種を17業種に再編した株価指数です。
日本株(業種別)ETFはTOPIX-17の各指数への連動をめざすETFです。
<TOPIX-17と東証33業種の業種区分>
<大和投資信託運用の日本株(業種別)ETF一覧>
コード | 銘柄 | 取引 |
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1634 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 食品 |
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1635 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 エネルギー資源 |
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1636 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 建設・資材 |
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1637 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 素材・化学 |
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1638 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 医薬品 |
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1639 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 自動車・輸送機 |
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1640 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 鉄鋼・非鉄 |
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1641 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 機械 |
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1642 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 電機・精密 |
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1643 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 情報通信・サービスその他 |
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1644 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 電力・ガス |
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1645 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 運輸・物流 |
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1646 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 商社・卸売 |
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1647 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 小売 |
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1648 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 銀行 |
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1649 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 金融(除く銀行) |
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1650 | ダイワ上場投信・TOPIX-17 不動産 |
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上記のファンドの総称を「ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズ」とします。
株価の騰落を業種別で見てみると、業種によって動きが異なることがわかります。例えば日本株の市場全体が下落した2011年を見てみると、TOPIXは18.9%下落し、多くの業種が下落した中、一般的にディフェンシブセクターといわれる「食品」や「小売」は小幅ながらプラスのリターンとなりました。
アベノミクス相場と呼ばれた2013年を見てみると、TOPIXが+51.5%と大きく上昇しましたが「情報通信・サービスその他」や「不動産」といったセクターはTOPIXをさらに上回る上昇率となりました。
このように、業種別のパフォーマンスは景気サイクルや経済動向により異なるため、業種別ETFを活用すれば市場全体(TOPIXや日経平均)への投資では獲得できないリターンを期待できます。
<TOPIX-17 年間騰落率 上位5位&下位5位>
(出所)ブルームバーグ
さらに、業種別指数には国内外の経済指標等との相関が強い(=連動性が高い)ものがあります。
例えば、TOPIX-17のうち「銀行」は米国債の利回りとの相関が強く、「電機・精密」はS&P500との相関が強くなる傾向があります。
このように業種別指数にはそれぞれ「個性」があり、それぞれを組み合わせることでご自身のポートフォリオをアレンジすることもできます。
<経済指標等と相関が強い業種例>(2014年9月末~2017年9月末)
(出所)ブルームバーグ
日本株(業種別)ETFは特定の業種の銘柄群に一度にまとめて投資することが可能です。そのため、以下のようなニーズをお持ちの方にとって特に便利なツールとなっています。
業種別ETFはこんな方にとって便利!
<活用例① 特定の銘柄が絞れない方へ>
<活用例② 投資テーマに応じて、ポートフォリオをアレンジしたい方へ>
大和投資信託では、投資家の皆さまに業種別指数をもっと身近に感じていただくために、ウェブ上で「TOPIX-17ものがたり」というコンテンツを公開しています。
こちらのコンテンツは東京証券取引所が運営するウェブサイト「東証マネ部!」で絶賛公開中ですので、ぜひご覧になっていただけると幸いです。
ETFは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因については次のとおりです。
●株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)●その他
※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。※一銘柄の組入比率が高くなる場合があります。
売買手数料 | 信託財産留保額 | 取得・交換時手数料 |
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取引所を通して売買される場合、販売会社が独自に定めるものとします。 | ありません。 | 販売会社が定めるものとします。 (費用の内容) 取得時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等、および受益権の交換に関する事務等の対価です。 |
運用管理費用(信託報酬) | その他の費用・手数料 |
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毎日、信託財産の純資産総額に下記のイ.の料率を乗じた額にロ.の額を加算して得た額 | |
イ.年率0.1944%(税抜0.18%)以内 | 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁することができます。 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。 |
ロ.信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に54%(税抜50%)以内の率を乗じて得た額 |
TOPIX-17シリーズに係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所(東証)に帰属します。
なお、ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズは東証により提供、保証または販売されるものではなく、各ファンドに係る損害等について東証は責任を有しません。
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)
〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
(貸株サービスのみ)
(貸株サービス・信用貸株共通)
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