現在地
ホーム > 特集 > これからは業種別投資! -ETFで実践する業種別投資法-

これからは業種別投資! -ETFで実践する業種別投資法-

皆さんは業種別投資をご存じでしょうか?

個別銘柄や日経平均ETFへの投資などとは異なり、業種を一つのかたまりとして投資する手法です。少し難しそうに聞こえるかもしれませんが、実はとても理にかなった投資法なのです。
業種にはそれぞれ個性があり、値動きも実にさまざまです。業種の個性を知ることで、日経平均などの日本株全体への投資だけでは獲得できないリターンを期待でき、また個別銘柄だけの投資と比べて一極集中リスクを軽減することもできます。

そこで今回は大和投資信託のETFラインアップの中から、業種別投資法に役立つ情報と、実際にご利用いただける日本株(業種別)ETF「ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズ」をご紹介させていただきます。
東証マネ部で連載中のコンテンツ企画「TOPIX-17 ものがたり」とのコラボでお届けいたします。

目次

日本株(業種別)ETFとは

TOPIXの構成銘柄を業種別に区分した株価指数には、33の業種分類に基づく東証業種別株価指数があります。TOPIX-17シリーズは、投資利便性を考慮して、33業種を17業種に再編した株価指数です。
日本株(業種別)ETFはTOPIX-17の各指数への連動をめざすETFです。


<TOPIX-17と東証33業種の業種区分>



<大和投資信託運用の日本株(業種別)ETF一覧>

コード 銘柄 取引
1634 ダイワ上場投信・TOPIX-17 食品
1635 ダイワ上場投信・TOPIX-17 エネルギー資源
1636 ダイワ上場投信・TOPIX-17 建設・資材
1637 ダイワ上場投信・TOPIX-17 素材・化学
1638 ダイワ上場投信・TOPIX-17 医薬品
1639 ダイワ上場投信・TOPIX-17 自動車・輸送機
1640 ダイワ上場投信・TOPIX-17 鉄鋼・非鉄
1641 ダイワ上場投信・TOPIX-17 機械
1642 ダイワ上場投信・TOPIX-17 電機・精密
1643 ダイワ上場投信・TOPIX-17 情報通信・サービスその他
1644 ダイワ上場投信・TOPIX-17 電力・ガス
1645 ダイワ上場投信・TOPIX-17 運輸・物流
1646 ダイワ上場投信・TOPIX-17 商社・卸売
1647 ダイワ上場投信・TOPIX-17 小売
1648 ダイワ上場投信・TOPIX-17 銀行
1649 ダイワ上場投信・TOPIX-17 金融(除く銀行)
1650 ダイワ上場投信・TOPIX-17 不動産

上記のファンドの総称を「ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズ」とします。


なぜ業種別ETFなのか

株価の騰落を業種別で見てみると、業種によって動きが異なることがわかります。例えば日本株の市場全体が下落した2011年を見てみると、TOPIXは18.9%下落し、多くの業種が下落した中、一般的にディフェンシブセクターといわれる「食品」や「小売」は小幅ながらプラスのリターンとなりました。
アベノミクス相場と呼ばれた2013年を見てみると、TOPIXが+51.5%と大きく上昇しましたが「情報通信・サービスその他」や「不動産」といったセクターはTOPIXをさらに上回る上昇率となりました。
このように、業種別のパフォーマンスは景気サイクルや経済動向により異なるため、業種別ETFを活用すれば市場全体(TOPIXや日経平均)への投資では獲得できないリターンを期待できます。


<TOPIX-17 年間騰落率 上位5位&下位5位>

(出所)ブルームバーグ


さらに、業種別指数には国内外の経済指標等との相関が強い(=連動性が高い)ものがあります。
例えば、TOPIX-17のうち「銀行」は米国債の利回りとの相関が強く、「電機・精密」はS&P500との相関が強くなる傾向があります。
このように業種別指数にはそれぞれ「個性」があり、それぞれを組み合わせることでご自身のポートフォリオをアレンジすることもできます。


<経済指標等と相関が強い業種例>(2014年9月末~2017年9月末)

(出所)ブルームバーグ



業種別ETFの活用法

日本株(業種別)ETFは特定の業種の銘柄群に一度にまとめて投資することが可能です。そのため、以下のようなニーズをお持ちの方にとって特に便利なツールとなっています。

業種別ETFはこんな方にとって便利!

  • 市場全体は上昇しないものの、特定の業種は上昇すると考えている。
  • 特定業種の銘柄が上昇すると考えているが、どの銘柄か絞りきれない。
  • 投資テーマに応じた、特定業種の銘柄群に投資したい。
  • 特定業種の銘柄群に投資すると多くの投資金額が必要だが、少額で投資したい。

<活用例① 特定の銘柄が絞れない方へ>


<活用例② 投資テーマに応じて、ポートフォリオをアレンジしたい方へ>



TOPIX-17ものがたりのご紹介

大和投資信託では、投資家の皆さまに業種別指数をもっと身近に感じていただくために、ウェブ上で「TOPIX-17ものがたり」というコンテンツを公開しています。

こちらのコンテンツは東京証券取引所が運営するウェブサイト「東証マネ部!」で絶賛公開中ですので、ぜひご覧になっていただけると幸いです。

TOPIX-17 ものがたり 東証マネ部!



投資リスク

ETFは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因については次のとおりです。
●株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)●その他
※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。※一銘柄の組入比率が高くなる場合があります。


投資者が直接的に負担する費用

売買手数料 信託財産留保額 取得・交換時手数料
取引所を通して売買される場合、販売会社が独自に定めるものとします。 ありません。 販売会社が定めるものとします。
(費用の内容)
取得時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等、および受益権の交換に関する事務等の対価です。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) その他の費用・手数料
毎日、信託財産の純資産総額に下記のイ.の料率を乗じた額にロ.の額を加算して得た額
イ.年率0.1944%(税抜0.18%)以内 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁することができます。 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
ロ.信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に54%(税抜50%)以内の率を乗じて得た額
  • 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 売買手数料および取得・交換時手数料について、くわしくは販売会社にお問い合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

使用した指数等について

TOPIX-17シリーズに係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所(東証)に帰属します。
なお、ダイワ上場投信・TOPIX-17シリーズは東証により提供、保証または販売されるものではなく、各ファンドに係る損害等について東証は責任を有しません。

  • ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。


国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


楽らくサポート

個人確定拠出年金iDeCo

口座をお持ちでない方へ

まずは無料で口座開設

口座開設

口座開設中のお客様

クイック口座開設手続き中のお客様

よくあるご質問

お問い合わせランキング

マーケットスピード IIダウンロード

Marketspeedダウンロード

Marketspeed for Macダウンロード

MarketspeedFXダウンロード

 お友達紹介プログラム

お客様の声をカタチに

楽天証券へ資料請求して、今すぐご利用いただけます。

楽天証券資料請求はこちら

「ログイン前の登録銘柄と同期する」設定をしていただくことでご利用いただけます。

設定はこちらから

上記より楽天会員にログインしてください。

ポートフォリオ機能とは?

お気に入り登録機能とは?