世界まるごと投資を目指して!
あおぞら投信の限定追加型ファンド取扱開始

当初募集期間

2018年4月13日(金)から2018年4月25日(水)まで

  • 当ファンドは、継続申込期間2018年4月27日(金)から2018年6月29日(金)までの限定追加型ファンドです。

ファンドの特色

世界の株式・債券に分散投資

投資信託証券を通じて日本を含む世界の株式(新興国の株式を含みます。)および債券に広く分散投資を行うことで、インカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

投資する外国投資信託証券(以下、「組入れ」ファンドといいます。)
先進国株式 ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・コア・エクイティ・ファンド
新興国株式 ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・バリュー・ファンド
先進国債券 ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・ショート・フィクスト・インカム・ファンド

  • 組入れファンドにおいて、先進国債券への投資については対円で為替ヘッジを行いますが、株式への投資については為替ヘッジを行いません。
  • 本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

株式の組入比率を段階的に引き上げ

株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。

基準価額が一定水準達成後は安定的な債券運用に切り替え

基準価額が11,500円以上となった場合には、一定期間内で株式の実質的な組入比率を引き下げ、債券ならびに短期金融商品等に投資する運用に切り替えることを基本とします。

  • 基準価額が11,500円に到達した後も運用は信託期間終了日まで継続されるため、基準価額は変動します。基準価額が11,500円に到達しての償還、買取をお約束するものではありません。(注)

学術的研究に基づく運用

組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド」が行います。

*あおぞら投信が組入れファンドの比率を変更することにより行います。

市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

経済成長率、物価、金利の実績(1990年~2016年)と予測(2017年~2022年)

出所 :

IMF(国際通貨基金) World Economic Outlook Database October 2017を基に委託会社が作成。 実質GDP成長率、物価上昇率は いずれも対前年比。日本・6ヶ月物金利は2019年以降の予測は発表されていません。

  • 上記データはIMFの予測であり、将来の結果を保証するものではありません。

あおぞら投信の2つの“くふう”~株式漸増(ぜんぞう)と安定的な債券運用への切り替え~

あおぞら投信が組入れファンドの比率を2つのルールに基づいて変更します。

  • 株式漸増(ぜんぞう)※〔漸増(ぜんぞう):段々に増やすこと〕

株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。

株式の組入比率を段階的に引き上げ後のポートフォリオ

  • 安定的な債券運用

基準価額(支払済の分配金(税引前)累計額は加算しません。)が一定水準(11,500円)以上となった場合には、資金動向、市況動向等を勘案した一定期間内で株式の実質的な組入比率を引き下げ、債券ならびに短期金融商品等に投資する運用に切り替えることを基本とします。

  • 組入れファンドにおいて、先進国債券への投資については対円で為替ヘッジを行います。
  • 基準価額が11,500円に到達した後も運用は信託期間終了日まで継続されるため、基準価額は変動します。
    基準価額が11,500円に到達しての償還、買取をお約束するものではありません。(注)

上図は本ファンドの運用の仕組みを時系列で示した概念図です。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
本ファンドの信託期間は約4年9ヶ月(信託期間終了日:2022年12月12日)です。

(注)

本ファンドの基準価額が11,500円以上となることを保証するものではありません。
市況動向等によっては安定的な債券運用への切り替えを速やかに行うことができない場合があります。また、市場の影響、安定的な資産に切り替わるまでの株式の価格変動の影響、または組入れファンドが速やかに売却できない場合等により、基準価額が11,500円以上となった日の翌営業日以降(安定的な債券運用への切り替え完了後も含みます。)の基準価額が11,500円を下回る場合があります。
上記の一定水準(11,500円)は、あくまでも安定的な債券運用に切り替えるための価額水準であり、本ファンドの基準価額が11,500円以上にて安定的に推移することを示唆あるいは保証するものではありません。

組入れファンドの運用

組入れファンドの運用は、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド(英国法人)が行います。ディメンショナルは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドおよびその関係会社の総称です。経済分野で 世界的に著名な学識経験者がディメンショナルのコンサルタントを務めており、ディメンショナルは学術的研究を応用した運用を実践しています。

運用プロセス

組入れファンドの投資手法は、リターンを向上させる特性に着目し、分散されたポートフォリオを構築します。ディメンショナルの投資哲学は、学術的調査に基づいています。

  • 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、上記運用プロセスのような運用ができない場合があります。また、上記運用プロセスは変更される場合があります。
  • 上記は組入れファンドの運用プロセスについて、委託会社が作成したものです。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動 します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株価変動リスク

株式

本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
為替変動リスク

株式

本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドの株式部分については原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。本ファンドの債券部分については、投資対象ファンドにおいて為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、投資対象資産および投資対象資産から生じる収益の全てを完全にヘッジできるとは限りません。なお、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります(ヘッジ・コストとは、ヘッジ対象通貨の金利と円金利の差に相当し、円金利の方が低い場合この金利差分収益が低下します。)。
債券価格変動リスク

株式

本ファンドは実質的に債券に投資を行いますので、債券価格変動リスクを伴います。一般に債券の市場価格は、金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。投資対象とする国・地域の金利が上昇し、保有する債券の価格が下落した場合には、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、債券への投資に際しては、発行体の債務不履行(デフォルト)等の信用リスクを伴います。一般に、発行体の信用度は第三者機関による格付で表されますが、格付が低いほど債務不履行の可能性が高いことを意味します。発行体の債務不履行が生じた場合、債券の価格は大きく下落する傾向があるほか、投資した資金を回収できないことがあります。また、債務不履行の可能性が高まった場合(格下げ等)も債券価格の下落要因となります。一般に、債券価格の変動幅および信用リスクは、残存期間が長いほど、また発行体の信用度が低いほど、大きくなる傾向があります。
カントリー・リスク

株式

本ファンドの株式部分において、一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

購入の
申込期間
当初申込期間:2018年4月2日から2018年4月26日まで
  • 楽天証券における当初申込期間は2018年4月13日から2018年4月25日まで
継続申込期間:2018年4月27日から2018年6月29日まで
購入単位 当初申込期間:100円以上1円単位
継続申込期間:100円以上1円単位
  • 積立での購入はできません。
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円(1万口当たり1万円)
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 当初申込期間:当初申込期間中にお申込みの販売会社にお支払いください。
継続申込期間:販売会社が指定する日までにお支払いください。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
締切時間 15:00
記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。
記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。
購入・換金
申込不可日
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日
信託期間 2022年12月12日まで(設定日:2018年4月27日)
  • 委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めた場合は、信託期間を延長することができます。
繰上償還 受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日 毎年12月10日(ただし、休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回(12月10日)の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
  • 本ファンドは中長期的な信託財産の成長に資するため、収益分配金は少額に抑えることを基本とします。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。原則、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益(法人の場合は個別元本超過額)が課税の対象となります。
  • 税法が改正された場合等には変更される場合があります。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 一律:1.35%(税込)
  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
本ファンドの運用管理費用(信託報酬):
純資産総額に対して
年率1.08%(税抜1.00%)
投資対象とする投資信託証券の運用報酬:
資産総額に対して
最大で年率0.30%程度※1
実質的な負担:
純資産総額に対して
年率1.38%(税込)程度※2
  • 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づき組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。
  • 本ファンドの信託報酬に本ファンドが投資対象とする投資信託証券の運用報酬を合わせた、投資者が実質的に負担する信託報酬です。
  • 運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
その他の
費用・手数料
信託事務の
諸費用
監査費用、印刷費用等、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。
売買委託
手数料等
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 上記手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。