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ファンドアナリストが解説!「徹底分散」を可能にする秘訣とは?

2015年3月27日に運用を開始したあおぞら・徹底分散グローバル株式ファンドは、先進国株式に約85%、新興国株式に約15%投資するグローバル株式ファンドです。個別銘柄の選定に重点を置いたアクティブ運用ではなく、学術的な研究に基づいた運用モデルを活用することで、コストを抑えながら「徹底分散」を実現するのがポイントです。実質的な運用は、米国のディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ(以下、ディメンショナル社)が担っています。

ディメンショナル社の運用哲学を徹底解説!

ポイント1 現代ファイナンス理論の権威が運用モデルの設計、改良に携わる

ディメンショナル社の運用モデルは、ノーベル経済学賞の受賞者を含む、現代ファイナンス理論の権威ある識者が設計に携わっています。学術的研究を基にした、新しい投資理論を実践し、モデルの改良を随時行うことで、中長期にわたって優れたパフォーマンスを実現しています。「一度設計したら終わり」ではないところが、ディメンショナル社が展開する運用モデルの強みでもあります。

ポイント2 インデックスでもない、アクティブでもない、コストを抑えた新しい運用手法

分散投資の重要性を説いた現代ポートフォリオ理論によれば、保有銘柄が十分に分散化されたインデックス運用こそが低コストで最も効率の良い運用方法であるとされています。しかし、時価総額加重平均が主流の市場インデックスは、大型株を中心に、特定の銘柄の影響を受けやすいという弱点を持ち合わせています。

ディメンショナル社では、こうした問題点を克服すべく、約30年間の検証データに基づいて、より高い期待リターンを持つ小型株バリュー株の組入比率を相対的に高く設定しています。運用モデルは常に見直されるため、具体的な組入比率や銘柄数は変動します。

ポイント3 コストを抑えながら市場インデックスを大きく上回る銘柄群に投資

インデックス運用のもう1つの弱点は、ベンチマークである株価指数の組入銘柄が何らかの理由で急落した場合でも、指数算出会社が採用銘柄の見直しを行わない限り、特定の銘柄を排除できないという点です。一方で、アクティブ運用のようにプラス要素を基に有望な銘柄を発掘しようとすると、時間もコストもかかります。

そこで、ディメンショナル社では、プラス要素を見つけにいくのではなく、マイナス要素を排除することで、健全なポートフォリオの運用に努めています。具体的には、リスクに見合ったリターンを見込めない、悪さをする銘柄について常時モニタリングを行い、投資対象から外しています。組入銘柄数に上限を設けていないので、「どの銘柄を組入れるか」よりも、「どの銘柄を組入れないか」に着目した方が、最終的に効率良く運用できるのです。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

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