2026年2月20日

本サイトはアムンディ・ジャパン株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

アムンディについて

［NEW］構造改革ど真ん中の戦略的自律にフォーカスするなら『欧州・戦略的自律株』

欧州の「戦略的自律」に不可欠なテーマに投資したい

ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数（税引後配当込み、円換算ベース^※）に連動する投資成果を目標として運用を行います。

• ※
  ユーロベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

「欧州の戦略的自律」に不可欠なテーマにフォーカス

欧州の未来を支える10テーマに投資

• 当ファンドが連動する投資成果を目指す「ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数」はEEA（欧州経済領域）加盟30ヵ国で設立された企業で、欧州の「戦略的自律性」の強化において重要な役割を担う企業の株価動向を示すことを目的とする指数です。
• 欧州は今、構造的な改革を自ら遂行していく新たな時代を迎えています。当ファンドは欧州企業の中でも、「欧州の戦略的自律」を背景とした構造的な変化の潮流に不可欠と考えられる10テーマに着目します。

出所：アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記の内容は当資料作成日現在のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
※資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

堅調なパフォーマンスで推移

ファンドが連動を目指す対象インデックス（ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数）は、相対的に良好なパフォーマンスで推移しています。

出所：アムンディ・ジャパン株式会社。
欧州戦略的自律株は、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数、欧州株はストックス欧州600指数、米国株はS&P500、日本株はTOPIX（全てトータルリターン）。外貨建ては円換算。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、ファンドの運用成果ではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

［NEW］欧州全体の成長を幅広く捉えるなら『欧州株』

米国に次ぐ、巨大な経済圏の欧州へ幅広く投資したい

ストックス欧州600 指数（税引後配当込み、円換算ベース^※）に連動する投資成果を目標として運用を行います。

• ※
  ユーロベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

独自の経済圏　世界で高い存在感を誇る欧州の株式に投資

• 世界的なサプライチェーン見直しが進む環境で、統一通貨ユーロ導入国をはじめとした欧州経済圏は、域内で自由にビジネスを展開できる強みがあります。
• 世界経済の中でも、欧州は米国に次ぐ存在感のある巨大な経済圏です。直近では財政拡大方針に転換するなど、今後の欧州経済の活性化が期待されています。

出所：外務省、IMF（国際通貨基金）のデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成

バランスのよい業種配分で安定感ある投資機会を提供

• 米国の比率が高まっているグローバル株式市場の中で、構造改革への潮流が鮮明となっている欧州経済圏全体への投資機会を提供します。
• 米国株とは業種のバランスが異なる欧州株への投資により、より安定感のある産業をカバーし、市場や景気の変動を吸収する効果が期待できます。

出所：MSCIのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。欧州：MSCIヨーロッパインデックス、米国：MSCI米国インデックス（2025年10月末現在）
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご覧ください。

戦略的自律を目指す欧州の株式　割安な水準も魅力

• 欧州はより強い自律的な経済圏への転換期にあり、財政出動等も追い風に、新たな成長ステージを迎えると期待されています。
• 欧州株式市場は中長期にわたって、また足元においても、相対的に割安に投資できる水準となっています。

出所：アムンディ・ジャパン株式会社
期間：2015年12月末～2025年11月末、月次。欧州：ストックス欧州600指数、米国：S&P500。使用した指数の権利はページ末尾をご覧ください。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。

日本の「高配当」銘柄へ厳選投資なら『日本・高配当株』

配当利回りの高い日本株へ投資したい

累進的な配当を続ける（減配せず、増配か配当維持を続ける）国内上場銘柄の中から、予想配当利回りの高い銘柄を厳選した日経累進高配当株指数（しっかりインカム）に連動を目指すファンドです。

累進的な配当を続ける高配当銘柄を厳選して投資、年2回の分配も

日本初！日経が新たに公表を開始した「日経累進高配当株指数（しっかりインカム）」に連動、厳選した30銘柄で構成

（アムンディ・インデックスシリーズ）日本・高配当株は、日経累進高配当株指数（トータルリターン）に連動する投資成果を目標として運用を行います。

• ※1
  2025年10月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
• ※2
  上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
• ※3
  日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。

日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準

2025年10月末現在。予想配当利回りベース。
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
米国株：S&P500、オールカントリー：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株：日経平均株価、オールカントリー高配当株：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株：日経累進高配当株指数。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

分配重視の投資なら『オールカントリー・高配当株』

配当利回りの高い銘柄へ投資したい

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス　高配当利回りインデックス（税引後配当込み、円換算ベース^※）の値動きにに連動を目指すファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

高配当株へ投資、「成長期待」と「年4回の分配金」の両立を

• オールカントリーや日本株と比較して高い配当利回り

2025年10月末現在。予想配当利回りベース。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。日本株はTOPIX（東証株価指数）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、オールカントリー高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドのパフォーマンスではありません。

成長重視の投資なら『オールカントリー・大型成長株』

成長が期待される大型株へ投資したい

MSCI オール・カントリー・ワールド・ インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース^※）の値動きに連動を目指すファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

良好なパフォーマンスの大型成長株へ投資、シンプルに成長を追求

• 大型成長株は、オールカントリーを上回って推移しています。

期間：2014年3月末～2025年10月末、月次。
出所：MSCIのデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス大型株グロース・インデックス、 オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（いずれも税引後配当込み、円換算ベース）。米ドルベースの月末より１日前のデータ（トータルリターン）を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

インドへ投資するなら低コストの『インド株』

低コストで新たなマーケットに投資したい

主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数（配当込み、円換算ベース^※）の値動きに連動を目指すファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

経済大国へ進化するインドの株式に、業界平均を下回る低コストで投資

出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※2025年10月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）および上場証券投資信託（ETF）等のうちインド株を主要投資対象とする19ファンドの平均値。（当ファンド除く）

当資料で使用した指数の権利について

• Euronext N.V. またはその子会社は、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数に関するすべての（知的）所有権を保有しています。Euronext N.V. またはその子会社は、「（アムンディ・インデックスシリーズ）欧州・戦略的自律株」（以下「当ファンド」といいます）の発行および提供においてスポンサー、推奨、またはその他いかなる関与もしていません。Euronext N.V. およびその子会社は、同指数の基礎となるデータの不正確さ、同指数の算出および／または公表における誤り、エラー、脱漏、または当ファンドの発行および提供に関連して指数が適用される方法について、一切の責任を負いません。当該指数は Euronext N.V. またはその子会社の登録商標です。
• 「ストックス欧州600 指数」（以下「指数」）は、STOXX Ltd.、ISS STOXX Index GmbHまたはそれらのライセンサーに帰属する知的財産（登録商標を含みます）であり、ライセンスに基づき使用されています。「（アムンディ・インデックスシリーズ）欧州株」は、STOXX Ltd.、ISS STOXX Index GmbHまたはそれらのライセンサー、リサーチパートナーもしくはデータ提供者によって、スポンサー、推奨、販売、その他いかなる方法によっても支援されているものではなく、また、これらの者は、指数またはそのデータに関して、いかなる保証も行わず、過失の有無を問わず、指数またはそのデータに含まれる誤り、欠落または中断等に関して、一切の責任を負いません。
• S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
• 東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
• 日経平均株価および日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社（以下「日経」という）によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
• MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
• 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
• 当資料中に引用した各インデックス（指数）の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利についてをご覧ください。

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当資料のお取扱いについてのご注意

■当資料は、法定目論見書の補足資料としてアムンディ・ジャパン株式会社が作成した情報提供用資料であり、法令等に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの購入のお申込みにあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、お受取りの上、内容は投資信託説明書（交付目論見書）で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。■当資料は、弊社が信頼する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性について弊社が保証するものではありません。また、記載されている内容は、予告なしに変更される場合があります。■当資料に記載されている事項につきましては、作成時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。また、運用成果は実際の投資家利回りとは異なります。■投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。■投資信託は値動きのある証券等に投資します。組入れた証券等の値下がり、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により損失を被ることがあります。したがって、これら運用により投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属いたします。■投資信託は預金、保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。■投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。

アムンディ・ジャパン株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第350号
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