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「ミニ積立」極意を伝授! 1,000円からはじめる かしこい「投信積立」活用術

「ミニ積立」極意を伝授! 1,000円からはじめる かしこい「投信積立」活用術

今回の特集では、「ミニ積立」を活用した、かしこい投信積立の利用法をお教えします!

【初級編】 まずはお試し感覚で、ミニ積立をはじめよう。

楽天証券で取扱中の投資信託は、業界屈指の本(外貨建てMMF、MMF、MRF含む)。積立に対応した投資信託もラインアップが充実しています。

2016/8/15現在

これだけ種類が多いと、どれを選んでよいか迷うお客様も多いと思います。そんな方にオススメなのが、まずは1,000円ずつ、いろいろな投資信託に投資して、2~3カ月ほど積立を実践してみることです。

実際に購入して、基準価額の値動きやリスクの大きさを体験してみることで、投資信託の性質や運用の良し悪しがわかってくることもあります。お気に入りの投資信託が見つかったら、積立金額をアップして、本格的に投信積立をはじめましょう!

初級編のポイント
 1,000円からなら、気軽にはじめられる!

【中級編】 3万円で6資産のポートフォリオ積立を実践!

たとえば、毎月3万円ずつ投資信託で長期の積立をはじめてみたい・・・。こんなお客様にオススメなのが、投資するファンドを分散する「ポートフォリオ積立」です。

複数のアセットタイプ(資産の種類)に投資資金を分散させるのが「ポートフォリオ」の考え方ですが、アセットタイプは一般的に「株式」「債券」「不動産(リート)」の3種類が、それぞれ「国内」「海外」ごとに、合計6種類あります。

最少積立額が1万円以上の証券会社では、3万円で6つのファンドに投資することができませんが、「ミニ積立」なら1,000円以上から積立を設定できるので、6つのファンドに5,000円ずつ積み立てることが可能です。

ちなみに投資信託の「こだわり検索」を使えば、6つのアセットタイプ別に過去の運用実績が高い投資信託を簡単に探すことができます。

中級編のポイント
 1,000円から積立できるから、
 少額でも複数の投資信託に投資できる!

【上級編】 1,000円以上1円単位だから、メンテナンスも自由自在。

「今後の金利市場の動向を考えると、債券ファンドの比率を上げて(下げて)おきたい・・・」「不動産への注目が集まっているから、株式ファンドとリートファンドの投資比率を微調整したい・・・」。
投資上級者のお客様のなかには、自分なりに経済情勢を分析して、投資先や投資比率をメンテナンスしている方も少なくありません。

そんなお客様にも「ミニ積立」はオススメです。
積立額を1,000円以上 1円単位で設定できるから、毎月3万円の積立を、Aファンド「毎月11,000円」、Bファンド「毎月12,000円」、Cファンド「毎月7,000円」と、細かい単位で調整することができます。

上級編のポイント
 最低1,000円から積立できるから、
 ポートフォリオのメンテナンスもキメ細かくできる!

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投信積立はじめて入門はこちら

【初級編】まずはお試し感覚で、ミニ積立をはじめよう 【中級編】3かける2のポートフォリオ積立を実践 【上級編】1,000円単位だから、メンテナンスも自由自在

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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